つつじが丘 (横浜市)

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つつじが丘
つつじが丘の位置(横浜市内)
つつじが丘
つつじが丘
つつじが丘の位置
つつじが丘の位置(神奈川県内)
つつじが丘
つつじが丘
つつじが丘の位置
北緯35度32分15.47秒 東経139度31分11.98秒 / 北緯35.5376306度 東経139.5199944度 / 35.5376306; 139.5199944
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Kanagawa Prefecture.svg 神奈川県
市町村 Flag of Yokohama, Kanagawa.svg 横浜市
青葉区
面積
 • 合計 0.35km2
人口
2020年(令和2年)5月31日現在)[2]
 • 合計 5,637人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
227-0055[3]
市外局番 045(横浜MA[4]
ナンバープレート 横浜

つつじが丘は、神奈川県横浜市青葉区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施区域。

地理[編集]

青葉台に隣接し、環状4号線の東側に、国道246号の南側に広がる町域である。最寄駅は、東急電鉄田園都市線青葉台駅である。また、東名高速道路が南に隣接するさつきが丘を通っており、横浜青葉インターチェンジから近い。環状4号および国道246号に隣接したつつじが丘は、その北東部は企業の社宅など比較的集合住宅が多いものの、それ以外のエリアは小高い丘になっていると同時に戸建て住宅が多く、住宅街を形成している。

地価[編集]

住宅地の地価は、2017年平成29年)1月1日公示地価によれば、つつじが丘 15-15の地点で29万1000円/m2となっている。[5]

歴史 [編集]

かつては丘と雑木林だけの農村地区だったが、東急グループ主導の多摩田園都市開発構想によって当時の鉄道新線(東急田園都市線)沿線のニュータウン化が計画され、昭和40年代はじめからは開墾が進み、都心方面への通勤者のベッドタウンとして宅地化が進んだ。宅地化の波と第二次ベビーブームが重なり人口が急激に増え始めたのもこの時期からである。

昭和50年代には町内の児童の数が急速に増加したため、横浜市立つつじが丘小学校では就学児童の人数が定員を大幅に超え、校庭にプレハブの臨時校舎を建てて児童を受け入れていた時期もあった。また、都心から至近距離ということもあって昭和末期のバブル期には地価が上昇した。バブル期以降は比較的所得の高い世帯が流入しはじめ、急速にビバリーヒルズ化が進んだ。 元は丘陵地帯だったところを宅地造成したため平坦な地は少なく、坂道が多い。町内には、緑に囲まれたつつじが丘公園(通称・ロケット公園)や、つつじが丘第四公園があり、地域の人々の憩いの場になっている。

沿革[編集]

  • 慶応4年(1868年6月17日 - 廃藩置県により神奈川府を設置。神奈川府都筑郡恩田村となる。
  • 1868年(明治元年9月1日 - 神奈川府が神奈川県となり、神奈川県都筑郡恩田村となる。
  • 1889年(明治22年) - 都筑郡長津田村、奈良村と合併し、都筑郡田奈村大字恩田となる。
  • 1939年昭和14年)4月1日 - 横浜市に編入し、新市域の一部より港北区となる。また、大字が町となり、横浜市港北区恩田町となる。
  • 1964年(昭和39年) - 恩田町の一部よりつつじが丘を新設。横浜市港北区つつじが丘となる。
  • 1969年(昭和44年)10月1日 - 港北区から緑区が分区。横浜市緑区つつじが丘となる。
  • 1994年平成6年)11月6日 - 港北区と緑区を再編し、青葉区と都筑区を新設。横浜市青葉区つつじが丘となる。

町名の変遷[編集]

実施後 実施年月日 実施前(各町名ともその一部)
つつじが丘 1964年(昭和39年)3月31日 恩田町の一部

世帯数と人口[編集]

2020年(令和2年)5月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
つつじが丘 2,480世帯 5,637人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 4,657人 [6]
2000年(平成12年) 4,612人 [7]
2005年(平成17年) 4,804人 [8]
2010年(平成22年) 5,789人 [9]
2015年(平成27年) 5,699人 [10]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 1,807世帯 [6]
2000年(平成12年) 1,810世帯 [7]
2005年(平成17年) 1,936世帯 [8]
2010年(平成22年) 2,336世帯 [9]
2015年(平成27年) 2,412世帯 [10]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2020年4月時点)[11]

番地 小学校 中学校
全域 横浜市立つつじが丘小学校 横浜市立谷本中学校

事業所[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

町丁 事業所数 従業員数
つつじが丘 116事業所 700人

施設[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ 横浜市町区域要覧” (日本語). 横浜市 (2018年7月9日). 2020年6月16日閲覧。
  2. ^ a b 令和2年(2020) 町丁別人口(住民基本台帳による) Page white excel.png (XLS)” (日本語). 横浜市 (2020年6月5日). 2020年6月16日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  3. ^ つつじが丘の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ 小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2020年4月1日). 2020年6月16日閲覧。
  12. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。