サンライダー

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Sunrider, International, Inc.
種類 有限会社 [1]
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
カリフォルニア州 トーランス (カリフォルニア州)
Abalone Ave, Torrance, CA90501
設立 1982年
業種 食品
事業内容 パーソナルケア製品、栄養補助食品
代表者

Oi-Lin Chen(社長

[2]
売上高 7億ドル(2015年)[3]
従業員数 300,000人(2009年9月9日、パートタイムを含む)[4]
関係する人物 Tei-Fu Chen, Oi-Lin Chen(創業者), Chen Family
外部リンク www.sunrider.com
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サンライダー・ジャパン・インク
Sunrider Japan Inc.
種類 有限会社
略称 SRJ
本社所在地 日本の旗 日本
163-0818
東京都新宿区西新宿 2-4-1
新宿NSビル 18階
業種 小売通信販売連鎖販売取引
事業内容 パーソナルケア製品、栄養補助食品および生活関連製品の製造・輸入・卸売販売と、インターネット関連サービスの提供
資本金 非公開
外部リンク www.sunrider.co.jp/japan/
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サンライダー社前

サンライダー (Sunrider)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州を拠点とする、日用品化粧品栄養補助食品の開発製造・販売、およびインターネット関連事業を行っている企業である。連鎖販売取引 (MLM)を扱う企業では、珍しく自社生産設備を有し、世界に8つの大規模生産ラインを有し400種類のハーブ製品を独自生産、販売している[3]

概要[編集]

2016年1月現在、世界42の国で開業しており(サンライダーインターナショナル〈米国本社〉概要参照:[2])、販売方法に連鎖販売取引を採用している。商品は、I.B.O.と呼称される連鎖販売業者(ディストリビューター)経由ではなく消費者に直接送付される。これによって中間コストを省き、適正価格と研究開発費と「ボーナス基金[5]。」を確保していると謳っている[6]中国ではMLM方式は認められていないため、2,000を数える専門の店舗で販売を行なっている。サンライダーはブランド名(ディビジョン名)であり、その日本法人はサンライダー・ジャパン 有限会社である。2015年末より、オフィスマネージャーが空席のために、財務部が暫定的に担う日本支社の法的な日本側の代表者と支社長のカントリーマネージャーが分離状態にある[7]

沿革[編集]

  • 1982年 – サンライダーインターナショナルとしてユタ州にて業務を開始。
  • 1995年5月 – 日本事務所を東京に設置[7]
  • 2010年 – 世界で8つの自社工場と、9つの直営店と1,500の特許店へと拡大。
  • 2014年 –直営店のサンライダー表参道店が開店。
  • 2016年 –直営店のサンライダー表参道店が閉店。無店舗型に一本化。中国系ビジネスリーダーが新プランで昇格資格条件を達成。
  • 2017年 –日本支社独自にリストラが実施され法的代表者の財務部長以外の旧社員たちが離職し、リストラを主導した新任カントリーマネージャーであるショーン・マクドナルドが解雇された。

受賞歴[編集]

  • BrandLaureate Award 2010-2011
  • HuaZun Awards 2010
  • 2010 Asian Entrepreneur of the Year Overall Winner Award
  • Silver Award from the Agri-Food and Veterinary Authority

事業部制[編集]

  • サンライダー・ジャパン [Sunrider Japan]
  • サンライダー表参道店 [AO Sunrider Shop]

脚注[編集]

  1. ^ Sunrider International”. Sunrider. 2016年1月10日閲覧。
  2. ^ The Most Influential Women in Direct Selling”. directsellingnews.com. 2014年7月21日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2016年1月10日閲覧。
  3. ^ a b bestcompany.com (2016年1月10日). “The Best MLM Companies”. 2016年8月17日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2016年1月10日閲覧。
  4. ^ Los Angeles Times, p.9, September 09, 2009
  5. ^ コンペンセーションプランと昇格条件一覧[1]
  6. ^ 直送によって減るのは主に輸送コストであり、販売員には売上げに応じた報酬が支払われるため、一般的な直販などの中間コスト削減とは違う。
  7. ^ a b Japan Direct Selling Association (2016年1月1日). “Sunrider”. 2016年1月17日閲覧。