ジェームズ・グラハム (第2代准男爵)

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第2代準男爵
サー・ジェームズ・グラハム
Sir James Graham, 2nd Baronet
Sir James Graham 2nd Bart First Lord Admiralty.jpg
生年月日 1792年6月1日
没年月日 1861年10月25日 (満69歳没)
死没地 イギリスの旗 イギリスイングランドカンバーランドネザービー英語版
出身校 オックスフォード大学クライスト・チャーチ
前職 地主
所属政党 ホイッグ党ダービー派保守党ピール派自由党
称号 第2代準男爵バス勲章ナイト・グランド・クロス(GCB), 枢密顧問官(PC)

イギリスの旗 海軍大臣英語版
内閣 グレイ伯爵内閣
アバディーン伯爵内閣、第1次パーマストン子爵内閣
在任期間 1830年11月22日1834年6月7日
1852年12月30日 - 1855年3月13日

内閣 第2次ピール内閣
在任期間 1841年9月6日 - 1846年6月30日[1]

イギリスの旗 庶民院議員
選挙区 キングストン・アポン・ハル選挙区英語版
セント・アイブス選挙区英語版[2]
カーライル選挙区英語版
カンバーランド選挙区英語版
東カンバーランド選挙区英語版
ペンブルック選挙区英語版
ドーチェスター選挙区英語版
リポン選挙区英語版
カーライル選挙区英語版[3]
在任期間 1818年 - 1820年
1820年 - 1821年[2]
1826年6月12日- 1829年12月31日
1829年1月16日1832年12月10日
1832年12月10日 - 1837年7月24日
1838年2月20日1841年6月29日
1841年6月29日 –1847年7月29日
1847年7月29日 - 1852年7月7日
1852年7月7日 - 1861年10月25日[3]
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第2代准男爵サー・ジェームズ・ロバート・ジョージ・グラハム[注釈 1]: Sir James Robert George Graham, 2nd Baronet, GCB, PC1792年6月1日 - 1861年10月25日)は、イギリスの政治家。

ホイッグ党ダービー派保守党ピール派自由党と党派を移しながら、ヴィクトリア朝前期に閣僚職を歴任した。

経歴[編集]

ネザービー英語版のグラハム准男爵家の邸宅。
サー・ジェームズ・グラハム准男爵

1792年6月1日カンバーランドネザービー英語版に邸宅を構える地主の初代准男爵サー・ジェームズ・グラハムとその妻キャサリン(第7代ギャロウェイ伯爵ジョン・ステュワート英語版の娘)の息子として生まれる[2][5]

ウェストミンスター・スクールを経てオックスフォード大学クライスト・チャーチへ進学した[2][6][5]1812年にオックスフォードを中退し、グランドツアーに出た。スペインからシチリア島へ向かう途中、急きょイギリスの外交使節団の一員に加えられ、使節団に従ってローマジェノヴァを訪問した。1814年に帰国[5]

その後のロンドンでの生活の中でホイッグ党の政治家を志すようになった。父はトーリー党だったので選挙活動を助けてくれなかったが、1818年総選挙英語版キングストン・アポン・ハル選挙区英語版からホイッグ党候補として出馬し、庶民院議員に当選した[5]

1820年総選挙英語版ではセント・アイブス選挙区英語版に転じて再選されたが、その翌年には彼の再選について有権者の反発があり、選挙委員会で争うだけの金がなかったため、辞職してしばらく政界を去った[5]

議員失職中は父の地主の仕事を手伝った[5]1824年4月には父の死により第2代准男爵位を継承した[2]1826年には『とうもろこしと通貨(Corn and Currency)』を著し、自由貿易フリーバンキング英語版を支持する立場を表明した[5]。これにより彼は改革派の政治家として一目置かれるようになった[6]

1826年にカーライル選挙区英語版から選出され、再び庶民院議員となる[5][6]1827年12月にカンバーランド選挙区英語版庶民院議員ジョン・カーウェンの死去に伴い、そちらの選挙区に移って当選した[5]

1830年に公務員給与削減問題で活躍したことで名を上げ、グレイ伯爵内閣の海軍大臣英語版に抜擢された[5][7]。また選挙法改正案準備委員会の委員の一人に選ばれた。この委員会は閣僚4名で構成され、他のメンバーはジョン・ラッセル卿ダンキャノン子爵ダラム男爵であった。グラハムはホイッグ右派と見られている人物なので、ダンキャノン子爵とともに行きすぎた改正にブレーキをかける役割を期待されていたと見られる[4]

1834年アイルランド国教会歳入の民間転用問題をめぐってグラハムやスタンリー卿(のちのダービー伯爵)らホイッグ右派閣僚が改革派ラッセルと対立を深め、結局グラハムらが閣僚職を辞することになった。これ以降グラハムはじめ80名ほどのホイッグ右派はスタンリー卿を指導者に仰ぐ独立会派ダービー派を形成した[8][9]。ダービー派は1839年までに保守党に吸収合併されることになる[10]

1837年総選挙英語版では党派変えの反発を買ってカンバーランド選挙区で落選したが、1838年にはペンブルック選挙区英語版に転じて当選した[6][11]。この後もドーチェスター選挙区英語版リポン選挙区英語版カーライル選挙区英語版と選挙区を転じていく[2]

1838年にはグラスゴー大学学長英語版に就任した[11][2]

1841年9月には第2次ピール内閣に内務大臣として入閣した[6][11][12]。内相としての喫緊の問題はスコットランド教会の内部対立であったが、政府は妥協しない方針を決定。結果1843年のスコットランド教会の分裂英語版を招いたとして、グラハムはスコットランドにおいて広く非難された[6][11]。また1844年に郵便局で封書検閲が行われていたことが発覚した際にも、令状を発行した閣僚として批判の矢面に立たされた[6][13]。1845年11月にピール首相が穀物法廃止(穀物自由貿易)を打ち出すと外相アバディーン伯爵、陸軍事務長官シドニー・ハーバートとともに閣僚の中でもいち早く支持を表明した[14]

保守党が穀物自由貿易派と保護貿易派に分裂すると自由貿易派のピール派に属した。1852年12月に成立したピール派とホイッグ党の連立政権アバディーン伯爵内閣ではピール派からの閣僚の一人として海軍大臣に就任[15][16]クリミア戦争をめぐっては他のピール派閣僚とともに平和派に属したが、ホイッグ党閣僚たちに押し切られた結果、参戦に決した[17]

1855年1月にはクリミア戦争の泥沼化の中で調査委員会の設置の動議が決議され、アバディーン伯爵内閣は退陣。代わってホイッグ党首班の第一次パーマストン子爵内閣が発足した[18]。同内閣にも留任したが、パーマストン子爵が調査委員会の設置に応じる構えであったため、他のピール派閣僚グラッドストン、ハーバートとともに二週間で下野した[19]

ピール派の長老と目されていたが、病気のため、1859年のホイッグ党、ピール派、急進派の合同による自由党結成と第2次パーマストン子爵内閣樹立の動きには積極的な関与はできなかった。この頃にはピール派の指導権もグラッドストンやハーバート、ニューカッスル公爵らに移っていた[20]

晩年にも議会に精力的に出席したが、休暇でネザービーの自邸に帰っていた際の1861年10月25日に死去した[21]

栄典[編集]

家族[編集]

1819年に陸軍軍人の娘ファニー・カレンダーと結婚した[5]。彼女との間に第3代準男爵位を継承する長男フレデリック・グラハム以下3男3女を儲ける[2]1857年に妻と死別した[21]

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 姓はグレイアムとも表記される[4]

出典[編集]

  1. ^ 秦(2001) p.509
  2. ^ a b c d e f g h i Lundy, Darryl. “Rt. Hon. Sir James Robert George Graham, 2nd Bt” (英語). thepeerage.com. 2014年8月14日閲覧。
  3. ^ a b UK Parliament. “Sir James Graham” (英語). HANSARD 1803–2005. 2014年8月14日閲覧。
  4. ^ a b 横越(1960) p.111
  5. ^ a b c d e f g h i j k Creighton (1890) p.329
  6. ^ a b c d e f g Chisholm (1911) p.318
  7. ^ a b The Edinburgh Gazette: no. 3914. p. 321. 1830年11月26日。2014年8月16日閲覧。
  8. ^ 君塚(1999) p.62
  9. ^ ブレイク(1979) p.50
  10. ^ 君塚(1999) p.66
  11. ^ a b c d Creighton (1890) p.330
  12. ^ The London Gazette: no. 20014. p. 2221. 1841年9月3日。2014年8月16日閲覧。
  13. ^ Creighton (1890) p.331
  14. ^ 君塚(1999) p.77
  15. ^ バトラー(1980) p.17
  16. ^ The London Gazette: no. 21397. p. 3940. 1852年12月31日。2014年8月16日閲覧。
  17. ^ バトラー(1980) p.23
  18. ^ バトラー(1980) p.24-25
  19. ^ バトラー(1980) p.25-26
  20. ^ 君塚(1999) p.152
  21. ^ a b Creighton (1890) p.332
  22. ^ The London Gazette: no. 21544. p. 1211. 1854年4月18日。2014年8月16日閲覧。

参考文献[編集]

  • 君塚直隆『イギリス二大政党制への道 後継首相の決定と「長老政治家」』有斐閣、1999年(平成11年)。ISBN 978-4641049697。
  • 『イギリス連合政治への潮流』デヴィッド・バトラー英語版編、飯坂良明岡沢憲芙福岡政行、川野秀之訳、東京大学出版会〈UP選書205〉、1980年(昭和55年)。ASIN B000J8AD6E
  • ブレイク男爵英語版『英国保守党史 ピールからチャーチルまで』早川崇訳、労働法令協会、1979年(昭和54年)。ASIN B000J73JSE
  • 横越英一『近代政党史研究』勁草書房、1960年(昭和35年)。ASIN B000JAPE20
  • 『世界諸国の組織・制度・人事 1840―2000』秦郁彦編、東京大学出版会、2001年(平成13年)。ISBN 978-4130301220。
  • Creighton, Mandell (1890). "Graham, James Robert George" . In Stephen, Leslie; Lee, Sidney. Dictionary of National Biography (in English). 22. London: Smith, Elder & Co.
  • PD-icon.svg Chisholm, Hugh, ed. (1911). "Graham, Sir James Robert George". Encyclopædia Britannica (in English). 12 (11th ed.). Cambridge University Press. p. 318. Retrieved 2014-08-16.
公職
先代:
第2代メルヴィル子爵英語版
海軍大臣英語版
1830年 - 1834年
次代:
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先代:
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1841年 - 1846年
次代:
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第4代ノーサンバーランド公爵英語版
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次代:
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学職
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サー・ロバート・ピール准男爵
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