スポーツオーソリティ

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スポーツオーソリティ
Sports Authority, Inc.
Sports Authority logo2011.jpg
種類 株式会社
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
1050 West Hampden Avenue,
Englewood, Colorado, U.S.
設立 1928年（Gart Sportsとして）
1987年（The Sports Authorityとして）
業種 小売
事業内容 アパレル、スポーツ用品の小売
従業員数 14,250（2011年）
特記事項：2016年7月29日、連邦倒産法第11章の適用を申請し、倒産した。
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スポーツオーソリティ（Sports Authority）は、かつてアメリカ合衆国コロラド州イングルウッドに本社を置き展開されていた全米最大級のスポーツ用品専門店チェーン。ならびに、日本において株式会社メガスポーツ（イオングループ）が展開するスポーツ専門店チェーン。

概要[編集]

1973年、フロリダ州フォートローダーデール地区に1号店を出店。1990年にKマート傘下となったが、1995年に会社分割。2003年には、ガートスポーツ社（1928年創業のスポーツ用品専門店チェーン）と経営統合した。これにより創業年は、ガートスポーツ社が2001年に買収したオッシュマンズ・スポーティング・グッズの1919年となった。

最盛期には、45の州とプエルトリコで463店舗を運営していた。同社のウェブサイトはGSIコマースプラットフォーム上にあり、小売店やその他のマルチチャネルプログラムをサポートしていた。

2016年3月2日、デラウェア州の裁判所へ連邦倒産法第11章に基づく会社更生手続適用を申請[1]。会社更生手続きを適用したが売却先が決まらず、5月25日にCEOのマイケル・フォスが8月末までに全店舗を閉鎖すると発表。その後、事業は清算された。同社の商標等の知的財産権は同年7月に、競合であったディックス・スポーティング・グッズ社が落札した。

日本での展開[編集]

株式会社メガスポーツ
Mega Sports co,ltd.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
〒103-0014
東京都中央区日本橋堀留町二丁目8番4号 日本橋コアビル
本店所在地 千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目5番地1
設立 1995年8月
業種 小売業
事業内容 スポーツ用品の小売り、各種スポーツ教室等のイベント開催等
代表者 代表取締役社長 石塚 幸男
資本金 1億円
売上高 707億2400万円（2020年02月29日時点）[2]
営業利益 ▲13億8500万円（2020年02月29日時点）[2]
経常利益 ▲16億6400万円（2020年02月29日時点）[2]
純利益 ▲23億3100万円（2020年02月29日時点）[2]
総資産 312億9000万円（2020年02月29日時点）[2]
主要株主 イオン株式会社：100%
外部リンク https://www.sportsauthority.jp/
特記事項：ザ・スポーツオーソリティ社（米国）との合弁により設立。2016年提携解消。
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日本ではイオンが米スポーツオーソリティ社と合弁で株式会社メガスポーツを設立し（持ち株比率：イオン株式会社80.1％、米スポーツオーソリティ社19.9％）[3]、ライセンス契約を結び、同社が日本の店舗を運営している。

1995年8月に設立。1996年7月18日に名古屋のダイヤモンドシティ・ワンダーシティ（現mozoワンダーシティ）内のワンダーシティ店を皮切りに、主にイオンモールやイオンショッピングセンターを中心に店舗を展開している。2001年より浦和レッズのオフィシャルスポンサーとなった。ナイキとは提携関係にある。

2008年10月には中国に進出し、1号店となる北京国際商城店を出店。しかし、2014年11月に中国の店舗を全店閉鎖し、2016年2月に現地法人が清算された。

会員カード「スポーツオーソリティカード」は、イオンクレジットサービスが発行しており、ポイント蓄積や割引などの特典が得られる。また、「スポーツオーソリティカード」の子カードとして、イオンの電子マネーWAONが利用できる「スポーツオーソリティWAONカードプラス」が用意されている。

2016年3月に米・スポーツオーソリティ社が破産したが、日本事業はメガスポーツという別法人での運営であり、2016年8月にはスポーツオーソリティ社との提携を解消し、イオンの100%子会社となったことから直接的な影響は無くなった為、営業を継続している[4]。

2018年1月12日、販売するサッカーシューズ47商品に、実際には存在しない「平常価格」を併記し、通常より割安で購入できるかのように見せかけて販売したとして、景品表示法違反（有利誤認）で消費者庁から再発防止の措置命令を受けた[5]。

脚注[編集]

  1. ^ “スポーツオーソリティ、連邦破産法11条の適用を申請”. ブルームバーグ. (2016年3月2日). http://www.bloomberg.co.jp/news/123-O3ET0K6TTDSB01.html 2016年3月3日閲覧。 
  2. ^ a b c d e 株式会社メガスポーツ 第25期決算公告
  3. ^ “会社概要・本社所在地”. 株式会社メガスポーツ. 2016年6月19日閲覧。
  4. ^ “米国スポーツオソリティ社に関する一部報道について (PDF)”. 株式会社メガスポーツ (2016年3月3日). 2016年6月19日閲覧。 “［アメリカ］スポーツ用品販売スポーツ・オーソリティ社”. 東京商工リサーチ (2016年3月2日). 2016年6月19日閲覧。
  5. ^ “メガスポーツが不当表示＝イオン子会社、措置命令－消費者庁”. 時事通信社 (2018年1月12日). 2018年2月11日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]