ナショナルトレーニングセンター

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ナショナルトレーニングセンター (英語: National Training Center, NTC) は、「スポーツ振興基本計画」(2000年9月文部省告示)を受けて設置されている、日本のトップレベル競技者用トレーニング施設。中核拠点東京都北区)と競技別強化拠点(国内各地)がある。

中核拠点には命名権が導入され、2009年平成21年)5月11日より「味の素ナショナルトレーニングセンター」と呼ばれている(後述)。

中核拠点「味の素ナショナルトレーニングセンター」[編集]

味の素ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・ウエスト

Ajinomoto National Training Center.JPG

施設情報
愛称 味の素ナショナルトレーニングセンター
正式名称 ハイパフォーマンススポーツセンター ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・ウエスト
用途 JOC加盟団体所属の競技選手の強化
設計者 石本建築事務所佐藤総合計画共同企業体
施工 大林組
事業主体 日本の旗 日本文部科学省
管理運営 独立行政法人日本スポーツ振興センター (JSC)
構造形式 S造、一部SRC造
延床面積 約29,000m²
階数 地上3階、地下1階
着工 2006年(平成18年)8月
竣工 2007年(平成19年)12月
所在地 115-0056
東京都北区西が丘3-15-1
位置 北緯35度46分2.2秒 東経139度42分29.2秒 / 北緯35.767278度 東経139.708111度 / 35.767278; 139.708111座標: 北緯35度46分2.2秒 東経139度42分29.2秒 / 北緯35.767278度 東経139.708111度 / 35.767278; 139.708111
味の素ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・イースト
施設情報
愛称 味の素ナショナルトレーニングセンター・イースト
正式名称 ハイパフォーマンススポーツセンター ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・イースト[1]
用途 JOC/JPC加盟団体所属の競技選手の強化
設計者 松田平田設計・教育施設研究所共同企業体[1]
施工 フジタ[1]
事業主体 日本の旗 日本文部科学省
管理運営 独立行政法人日本スポーツ振興センター (JSC)
構造形式 S造SRC造RC造
敷地面積 14,696m²
延床面積 29,991m²
階数 地上6階、地下1階
着工 2017年(平成29年)7月[2]
竣工 2019年(令和元年)6月[2]
所在地 115-0056
東京都北区西が丘3-12-22

一般に、「ナショナルトレーニングセンター中核拠点」(以下、NTC中核拠点)を指して、単に「ナショナルトレーニングセンター」と言う。

NTC中核拠点施設は北京オリンピックに間に合わせる形で、370億円[3] かけて国が設置した。独立行政法人日本スポーツ振興センター (JSC) が管理し、JOCが運用して、JOC加盟団体所属の競技選手強化目的で利用されている。隣接地には国立スポーツ科学センターがあり、NTC中核拠点と連携している。

JOCエリートアカデミーが設けられ、ジュニア期からトップアスリート育成され、平成25年度は中学1年から高校3年まで(レスリング14名、卓球19名、フェンシング11名 計44名)育成されている。

国立西が丘運動場跡地に建つ施設には、屋内テニスコート、屋内トレーニングセンター。および、移転した国立国語研究所の跡地に宿泊施設があり、十条駐屯地赤羽地区の跡地には、屋根付きの陸上用トラックがある。

一連施設の建設・運営管理費用は主に、日本スポーツ振興センターの事業の一つである、スポーツ振興くじの益金によって賄われている。

主な施設[編集]

いずれも東京都北区にある。

NTCウエスト
NTCイースト
  • 屋内トレーニングセンター・イースト(西が丘3-12-22)
    • 5階:アーチェリー場・卓球場(2階吹き抜け)[4]
    • 3階:フェンシング場(2階吹き抜け)[4]
    • 2階:共用体育場(4階吹き抜け)・水泳場(2階吹き抜け)[4]
    • 地下1階:射撃場[4]
    • 宿泊施設:82室143名収容[5]

沿革[編集]

  • 2006年平成18年)6月30日 - 国立西が丘運動場が廃止。
  • 2008年(平成20年)1月21日 - 供用開始。
  • 2009年(平成21年)5月11日 - 味の素命名権契約を結び「味の素ナショナルトレーニングセンター」となる。
  • 2012年(平成24年)6月 - パラリンピック日本代表選手がチームとして初使用[3]
  • 2016年(平成28年)4月 - オリンピック・パラリンピックの一体的強化を目的にNTCと国立スポーツ科学センターを統合し組織名を「ハイパフォーマンススポーツセンター」(HPSC)に改称。
  • 2019年(令和元年)9月10日 - パラリンピック選手に対応した拡充棟「NTCイースト」が開業、既存棟の愛称を「NTCウエスト」に改称[5][4]

命名権[編集]

NTC中核拠点施設を管理する日本スポーツ振興センター(NAASH)が同施設の名称も管理しているが、その命名権をNAASHからJOCが預かり、売却先を探していた[6]

2009年平成21年)5月11日、JOCと味の素との間で命名権売買について契約がなされ、同日より4年間、NTC中核拠点施設は「味の素ナショナルトレーニングセンター」と呼ばれることになった[7]。これは、国立施設として日本初の命名権導入例である[7]

消費税を除いた契約金額は、1年あたり8千万、4年総額で3億2千万円[7]。この命名権料の半額がNAASHに入る[6]。味の素は「JOCゴールドパートナー」の契約も同時に行っており、命名権料と合わせて4年総額で8億円前後を支払う見込み[6]。また、敷地内の食堂に味の素提供の調味料サプリメントが用意され、それらを応用した栄養指導も行う。

アクセス[編集]

主な周辺施設[編集]

競技別強化拠点[編集]

国内既存施設に対して、国が指定して施設所有者に出資し、施設所有者が管理する。運用ディレクターも設置される。JOC加盟団体所属の競技選手が優先して使用できる。

NTC競技別強化拠点施設は、冬季競技、海洋・水辺系競技、屋外系競技、および、高地トレーニングの4分野に分類される。2007年平成19年)から逐次指定されている。

競技 等 施設名 位置 所在地
スキージャンプ 大倉山ジャンプ競技場 地図 北海道札幌市
宮の森ジャンプ競技場 地図
スケート(スピード) 明治北海道十勝オーバル 地図 北海道帯広市
エムウェーブ 地図 長野県長野市
スケート(フィギュア) 中京大学アイスアリーナ
(オーロラリンク)
地図 愛知県豊田市
スケート(ショート) 帝産アイススケートトレーニングセンター 地図 長野県南佐久郡南牧村
アイスホッケー 白鳥王子アイスアリーナ 地図 北海道苫小牧市
バイアスロン 西岡バイアスロン競技場 地図 北海道札幌市
ボブスレー
リュージュ
長野市ボブスレー・リュージュパーク
(スパイラル)
地図 長野県長野市
カーリング スカップ軽井沢 地図 長野県北佐久郡軽井沢町
陸上競技投擲 熊谷スポーツ文化公園陸上競技場
付帯投てき場
地図 埼玉県熊谷市
ボート 戸田公園戸田漕艇場
および国立戸田艇庫
地図 埼玉県戸田市
カヌー 木場潟カヌー競技場 地図 石川県小松市
サッカー ジャパンフットボールヴィレッジ 地図 福島県双葉郡楢葉町広野町
自転車 日本サイクルスポーツセンター 地図 静岡県伊豆市
ライフル射撃 埼玉県長瀞総合射撃場 地図 埼玉県秩父郡長瀞町
クレー射撃 神奈川県立伊勢原射撃場 地図 神奈川県伊勢原市
セーリング 和歌山マリーナ 地図 和歌山県和歌山市
アーチェリー つま恋リゾート「彩の郷」 地図 静岡県掛川市
馬術 御殿場市馬術・スポーツセンター 地図 静岡県御殿場市
ホッケー 川崎重工ホッケースタジアム 地図 岐阜県各務原市
高地トレーニング 蔵王坊平アスリートヴィレッジ 地図 山形県上山市
飛騨御嶽高原高地トレーニングエリア 地図 岐阜県高山市下呂市

問題点[編集]

  • 文部科学省の管轄下にあるため、当初は厚生労働省の管轄である障害者スポーツではトップレベル競技者であっても特例を除いて基本的に中核拠点NTCが使用出来なかった[8]。その後2014年度から障害者スポーツが文部科学省に移管され、2015年度に設置されたスポーツ庁でスポーツ行政の関係機構が一本化され、鈴木大地初代スポーツ庁長官が2016年10月に示したオリパラ一体化政策「鈴木プラン」の一環としてパラスポーツ仕様のトレーニング施設整備が打ち出され[9]、2019年にパラスポーツ・バリアフリー化に対応した拡充棟「屋内トレーニングセンター・イースト」が開設された事により障害者スポーツへの問題点は解消されている。
  • ドーム社長の安田秀一は、NTC制度を含む莫大な公的補助による五輪選手育成の制度について「金メダルを税金で取る政策の理由を説明することはできない」として懐疑的な意見を表明している[10]
  • ボブスレー・リュージュの競技別強化拠点に指定されている長野市ボブスレー・リュージュパークにおいては、NTC指定に伴いイベント開催やレジャー施設への転用といった一般利用が制限されそり競技のマイナーさにに起因する低利用率による低収益と相まって経営難となり、2017年度を持って主機能である製氷コース運営をとりやめている[11]

脚注[編集]

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関連項目[編集]