ビデオシアター

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ビデオシアターは、1983年から2006年まで存在した、高輝度なビデオプロジェクターを使用して上映を行う映画館である。

概要[編集]

ビデオシアターが初めて導入されたコミュニティシアター船橋のあったイトーヨーカドー船橋店

客席が100席前後で映写室がなく、代わりに天吊りされたビデオプロジェクターから投影を行う。東宝松竹東映日本ヘラルド等のメジャー系の配給会社が作品を提供していた。後年にはJリーグの試合の中継など今日で言うところのODS[脚注 1]に近いコンテンツを上映したこともある[1]。従来の35mmフィルムと比較したメリットとしては、映写室が不要になったことで、高い天井高を持たない建物でも映画館が設置できるようになったこと。導入コストが比較的安価なこと。ビデオテープを使用していたため取り扱いが容易になり、技術的な訓練を要さずとも操作ができるようになったことなどが挙げられる。一方、デメリットとしては、高輝度なビデオプロジェクターを使用していたとはいえフィルム映写機ほどの強い光源ではないため、スクリーンのサイズはフィルム映写機を使った映画館より制限がありやや小さいこと。35mmフィルムと比較して画像が粗いことなどが挙げられる。

歴史[編集]

1983年にソニーがビデオシアターの1方式であるソニー・シネマチックを発表し、1984年6月からは株式会社シネマチック・ジャパン(後のソニー・シネマチック株式会社)がビデオシアターの導入を行った[2]。最初に採用したのはイトーヨーカ堂が船橋店の店内に設置したコミュニティシアター船橋で、1983年4月29日に開館した。当時は流通関係の会社が商業施設の集客装置として文化施設を併設する動きがあった[3]。中にはフィルム映写機を使った映画館を導入する場合もあったが、ビデオシアターの小規模な映画館と言う形態がこの動きにマッチしビデオシアターは広まっていった。また、シネマチック・ジャパンは設備導入だけでなく開業支援も行なっていた[4]。このため、ビデオシアターの大半が商業施設内に併設され新規開業した映画館である。スーパーマーケット百貨店に1~3スクリーンを併設する形態が多かった。1993年に合理化設備としてビデオシアターのシステムが優遇税制の対象となったこともこの流れを後押しした[5]。1993年3月27日には東京都多摩市に5スクリーンのビデオシアターとして多摩カリヨンシアターが開館するまでになり[6][7]、全盛期には約80スクリーンを数えた[8]

一方、既存の映画館がビデオシアターに設備を変更することはほとんど無かった。当時、既にフィルム映写機も全自動化されていたためメリットが無かったことや、既存の映画館のスクリーンサイズで投影するには輝度が低かったため置き換えが難しかったなどの理由による。ただし、従来からの映画興行会社でも新館を設置する際に導入する事例は見られた。例えば、1992年10月30日に開館した東宝東部興行新潟万代東宝(2スクリーン)[9]や、1993年3月20日に開館した佐々木興業の松戸シネマサンシャイン(3スクリーン)[10]がそれにあたる。1992年に東映ディズニーの『シンデレラ』を「夢のファンタジーワールド」枠で劇場とビデオシアターで上映しようとしたら、プライドの高いディズニーから「ビデオはNO!」と言われ断念したことがある(シンデレラ (1950年の映画)#夢のファンタジーワールド)。

1993年以降、本格的なマルチプレックスの時代に入り、商業施設に入居する映画館もビデオシアターではなくシネマコンプレックスが選ばれるようになるとビデオシアターは停滞期に入る[1]。1990年代後半にも天井高の制約がある既存の商業施設など、一部でビデオシアターが新規開業することはあったが概ねこれ以上市場が広がることはなかった。

将来のハイビジョン化も見越していたが、2004年にソニー・シネマチックは市場の小ささとビデオテープの画質の限界を理由に撤退を決定。この時期まで残っていたビデオシアターは動員も比較的安定していたため反発もあったが、2006年に配給を停止した。港南台シネサロンなど11サイトは改装し座席数を減らして映写室を作り35mmフィルム映写機での上映に切り替えたが、大半の劇場はコストの高さに切り替えを諦め閉館した。残った映画館の支援をするためにソニー・シネマチックから独立した社員がシネマ・アライアンス有限会社を立ち上げて、番組編成を行なっている[11][8]

規格[編集]

映写規格は下記の2つにわかれた。

ソニー・シネマチック[編集]

1983年に発表されたソニーが開発した方式。ソニー製のビデオプロジェクターとPAL方式のBETACAMビデオテープレコーダー4台を使用してノンインターレース方式にて上映を行うシステムであった[9]。東宝、東映、日本ヘラルド等の配給会社はこの方式を支持し、作品を配給した。常設映画館はシネマチック・ジャパンと番組編成契約を結び、上映作品の提供を受けた。多くのビデオシアターが採用していた方式である[6]

CINEMA21[編集]

1990年に発表された松下電器産業と松竹が共同開発した方式。ソニー・シネマチックと比較し後発であり、高画質であるとされた。システム一式で1850万円と高価であり、テープ起こしにかかる費用も当初はソニー・シネマチックと比べ高額を想定していた。しかし、松竹以外の配給各社がこれに難色を示したため、ソニー・シネマチックと同額に落ち着き、東宝、東映、日本ヘラルド等からも配給されることとなった。常設映画館は松竹が、非興行館は松下が販売を行った[12][6]

劇場[編集]

ビデオシアターを採用していた映画館を以下に示す[13][脚注 2]。前述のとおり大半の劇場は既に閉館している。

脚注[編集]

  1. ^ デジタルシネマプロジェクターが普及して以降広まったOther Digital Stuffのこと。映画以外の演劇、パブリックビューイング等のデジタルコンテンツを指す。ただし、ビデオシアターの場合、上映方式はデジタルではなくアナログであるため厳密にはODSとは言わない。
  2. ^ ビデオシアターの上映システムは一部の非興行館にも導入されたが、それらは除いた。非常設の興行館は含んでいる。

出典[編集]

  1. ^ a b 「シネコンの展開で映画館は飛躍的に増える!?」、『AVジャーナル』第34巻第6号、文化通信社、1994年6月、 6-7頁。
  2. ^ 会社案内”. ソニー・シネマチック株式会社. 2003年2月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年4月6日閲覧。
  3. ^ 「東宝・金子操副社長インタビュー 映画興行のすべてが変ってゆく」、『AVジャーナル』第30巻第1号、文化通信社、1990年1月、 14-22頁。
  4. ^ よくある質問(Q&A)”. ソニー・シネマチック株式会社. 2003年2月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年4月6日閲覧。
  5. ^ 「ビデオシアターに7月から優遇税制導入 リースも対象、高度省力化投資促進税制」、『AVジャーナル』第33巻第5号、文化通信社、1993年5月、 15頁。
  6. ^ a b c 「多摩センター駅ビルにVシアター5館が誕生」、『AVジャーナル』第32巻第10号、文化通信社、1992年10月、 6-7頁。
  7. ^ 「ビデオシアター10館・35ミリ18館が開館 全盛期の映画界を現出するラッシュぶり」、『AVジャーナル』第33巻第3号、文化通信社、1993年3月、 14頁。
  8. ^ a b “ビデオシアター惜しまれつつ姿消す、配給会社が撤退”. 読売新聞 (読売新聞社). (2006年4月3日). オリジナル2006年4月12日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20060412033333/http://www.yomiuri.co.jp/entertainment/news/20060403ih01.htm 2013年4月6日閲覧。 
  9. ^ a b 「東宝系列の2館が初のビデオシアターに12月オープンの「万代東宝1」「同2」」、『AVジャーナル』第32巻第4号、文化通信社、1992年4月、 16頁。
  10. ^ 「佐々木興業が松戸にVシアター3館開設」、『AVジャーナル』第32巻第12号、文化通信社、1992年12月、 14頁。
  11. ^ 「新番組編成会社「シネマ・アライアンス」シネマチック解散で、窮地の2人が旗揚げ」、『月刊文化通信ジャーナル』第46巻第6号、文化通信社、2006年6月、 36頁。
  12. ^ 「高画質の新ビデオシアターシステム 松竹=松下電器「CINEMA21」共同開発」、『AVジャーナル』第30巻第7号、文化通信社、1990年7月、 118頁。
  13. ^ 「全国ビデオシアター・ロケーションリスト」、『AVジャーナル』第33巻第4号、文化通信社、1993年4月、 78-80頁。

関連項目[編集]