マイカル

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株式会社マイカル
Mycal Corp.
マイカル
Nisshin Tatemono Semba Building.jpg
旧マイカル本社(日新建物船場ビル)
現在、看板等は撤去されている。
種類 株式会社(2011年3月1日解散)
市場情報
東証1部 8269
2001年12月15日上場廃止
略称 マイカル、MYCAL
本社所在地 日本の旗 日本
541-0056
大阪府大阪市中央区久太郎町三丁目1番30号
日新建物船場ビル
設立 1947年昭和22年)4月26日
(内外商事株式会社)(注1)
業種 小売業
事業内容 総合小売業
代表者 代表取締役社長 松井博史
資本金 200億円(2006年10月20日現在)
従業員数 3万5589人(2006年10月20日現在)
主要株主 イオン株式会社 100%
主要子会社 株式会社ワーナー・マイカル
関係する人物 西端行雄(初代社長)
外部リンク マイカルホームページ - 閉鎖。
特記事項:注1:1970年9月1日に(旧)株式会社ニチイ(1963年11月8日設立)を吸収合併(いわゆる株式額面変更目的の合併)。
注2:2011年3月1日イオンリテールが吸収合併。会社情報は経営統合直前の2月28日のもの。
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株式会社マイカル: Mycal Corp.)は、かつて存在した総合スーパー (GMS) を展開していた日本小売事業者。大阪市本社を置き、近畿地方を中心に事業を展開し、日本全国各地(沖縄など一部地域を除く)に店舗を出店していた。

旧社名は株式会社ニチイ2001年に経営破綻、イオングループ傘下で経営再建。2011年3月1日イオンリテール吸収合併されて消滅した。

概要[編集]

1963年昭和38年)11月8日、大阪の天神橋筋商店街の衣料品店「セルフハトヤ」と千林商店街の衣料品店「赤のれん」(岡本商店)を中核に、問屋のエルピス(大阪)・ヤマト小林商店(京都)を含めた4社の新設合併により設立された株式会社ニチイ(旧法人)を源流とする。社名は「日本衣料」の略から。初代社長には西端行雄が就任した。

また旧社名の「ニチイ」は、西端行雄が日本化薬原安三郎を尋ねた際に会社設立の意図を話したところ、「日本は一つ」の理念を込めた「ニチイ」にしてはどうかと提案されて命名したとの説もある。ニチイ時代のテレビCMでは「あなたといっしょに、ニチイ。」のサウンドロゴが流されていた。なお、介護業界最大手のニチイ学館とは無関係である。

社名・店舗名のマイカル (MYCAL) は、「Young & Young Mind Casual Amenity Life」の略称「YM-CAL」を語源とする。2006年コーポレートスローガン「その次の、『もっと』へ。」を採用。合併直前までのコーポレートスローガンは「もっと、心つなげること。もっと、幸せつながること。」であった。マイカルのロゴマークは建築デザイナーエミリオ・アンバースによる作品である。


2001年9月に経営破綻し、会社更生法の適用を受け、イオン株式会社の支援により再建されることになる。2003年にイオンの完全子会社となり、2005年12月31日に更生手続きの終結決定がなされ、再建が完了。その後はイオングループの一員となった。イオングループの一員となったことで事業再編の対象となり、その一環である総合スーパー事業の再編が決定された。

2011年3月1日イオンリテールがマイカルを吸収合併し、同日よりサティジャスコイオンへ統一された[1]。ニチイ時代から続いたマイカルの歴史は幕を閉じた。前日の2月28日に会社公式サイトが閉鎖された。

店舗・ブランド[編集]

詳細は以下の各記事を参照。

社名の由来[編集]

ニチイ時代には、企業メッセージとして「誓いの詞」が存在した。前身の「セルフハトヤ」時代から継承したものである[2]。ニチイ時代には朝礼などで唱和されていたが、マイカルに社名を変更してからは行われなくなった。イオンが再建に関わった後の2001年11月24日の朝礼でこの「誓いの詞」が唱和され、年配の社員が「懐かしい」という感想を述べている[3]

『誓いの詞』
人の心の美しさを商いの道に生かして
ただ一筋にお客様の生活を守り
お客様の生活を豊かにすることを
我々の誇りと喜びとして
日々の生活に精進いたします

イオンとの経営統合[編集]

マイカルは2011年3月1日、「ジャスコ」を展開するイオンリテール千葉市)と合併した[4]。合併に伴い、マイカルが運営する店舗ブランドサティ」と「マイカルタウン」は、同日より「イオン」「イオンショッピングセンター」に統一された。当時は「統合によってサービスが大きく変わることはない」と発表された。

リーマンショック以降、消費低迷に歯止めがかからないことや、長引くデフレなどで流通業は苦しい経営環境にあることから、会社統合と店舗ブランド統一により、商品仕入れの一本化や人事・経理などの間接部門合理化により、500億円の大幅なコスト削減を目指した(産経新聞[要出典])。

なお、イオンリテールはこれに先立ち、2010年12月1日に「イオン」を全国展開していたイオンマルシェ(千葉市)を吸収合併している。

3社統合により、別々に行っていた仕入れ商談の一本化を実施し、商品調達力を高めることなどで、総合スーパー事業の売上高・営業利益率を向上させ、2011年現在の0.8%から4%程度まで向上させ、収益力を立て直したい意向とした。

マイカルの経営破綻[編集]

小売業最大規模の破産[編集]

バブル時代末期の横浜博覧会が開催された1989年横浜本牧在日米軍本牧海浜住宅跡地の広大な敷地に、大型店舗1号店として「マイカル本牧」が華々しく開業し、海外高級ブランドが多数出店した[5]。しかし米軍に長期間接収されていた影響から、ジャズをはじめアメリカ文化が根付いた本牧の街に、スペイン風をコンセプトとしたマイカル本牧は合わなかった[5]。また「マイカル本牧」開業時のテナント誘致に際し、マイカルは横浜市営地下鉄の本牧延伸を謳っていたものの[6]、本牧への延伸は結局実現しなかった[5]。そのため交通の便の悪さから客足が伸びず、みなとみらい地区の発展とともに客足を奪われた[5]。マイカル本牧はバブル景気の崩壊とともにテナント退去が相次ぎ、デッドモール化していた時期もあった[5]。その後も本牧に続いて各地に建設された巨艦店舗「マイカルタウン」はすべて赤字となった。

さらにバブル崩壊後の1990年代後半から2000年にかけて、ヤオハンと同様のドイツマルク建て社債転換社債の発行や、店舗資産の流動化(証券化)という手法で機関投資家から資金調達を行い、主に工場跡地への進出や地方自治体再開発事業で巨大店舗出店を立て続けに行った。しかし自社物件でないため賃貸料がかかり、運営コストが増大して財政を圧迫した。特に「マイカル小樽」や海外店の「マイカル大連」などの大型投資は致命的であった。マイカル大連は後に現地の大商グループに売却され、「麦凱楽 (MYKAL) 大連商場」として大連市青泥窪橋西安路開発区店の3店がある。

2001年初頭、銀行の不良債権処理とデフレ不況が社会問題となった頃から資金繰りに窮するようになり、同年9月14日午前にメインバンクであった第一勧業銀行(現:みずほ銀行)から金融支援の打ち切りを宣告され、経営破綻が確実となった。そこで第一勧業銀行と当時の四方修社長は、同じく第一勧銀をメインバンクとするイオンを支援先として会社更生法による再建を画策した。ところがこれに対し、ウォルマートからの買収を期待していた旧来の取締役たちが反発。経営陣が残り比較的早く再建が果たせる民事再生法による再建を主張し、四方社長と第一勧業銀行出身の取締役を取締役会で解任。山下幸三が社長に就任し、同日民事再生法の適用を申請した。この騒動は「9.14クーデター」と呼ばれ、同日13時40分過ぎに各テレビ局はニュース速報を流した。しかし同年9月28日にはわずか14日間で山下幸三が社長を辞任し、後任の浦野一雄が社長に就任するという顛末となった。マイカルグループ全体での負債額は1兆9,000億円(本社単体では1兆3,881億円)、当時は戦後第4位の規模となる倒産で、小売・流通業の倒産としては前年のそごうを上回る戦後最大規模となった[7]

メインバンクの支援を受けられないままの再建は苦しく、支援企業選びも難航したが、イオンが会社更生法下での支援を表明。2001年11月22日に発表され、民事再生手続の中止と会社更生法の申請がなされた[8]。マイカル倒産時の一連の騒動は、民事再生法と会社更生法が併存することのデメリットと会社更生法の使い勝手の悪さを示すこととなり、会社更生法の改正作業に影響を与えた。

マイカル本体と傘下の店舗運営会社は業績悪化となっていたが、ワーナー・マイカル(現:イオンエンターテイメント)、ピープル(現:コナミスポーツ)、ジャパンメンテナンス(現:イオンディライト)などの子会社の業績は好調であった。

社債問題[編集]

マイカルは経営破綻前に約3,500億円の国内普通社債(SB債)を、他に転換社債外債を発行し償還前となっていたが、マイカルに関わるこれら全てが債務不履行(デフォルト)となり、多くの投資家が被害を受けた。

破綻間際まで格付け機関による信用格付けは各機関とも、一定の信用リスクがある「B」以上としていたものの、(見せかけの)企業の安定性と高利回りが両立して謳われていたことから、機関投資家以外の地方公共団体第三セクターなども資金運用手段としてマイカル関連の債券を幅広く保有しており、億単位で損失を被ったところでは運用先選定などの責任追及が問題となった。

特に2000年から2001年9月の破綻間際まで、野村證券等の証券会社が複数回募集した900億円分の個人向け国内普通社債(一口100万円単位)に関しては、勧誘元のリスク説明が不徹底で損失を被ったとして、主婦資産家を中心とした個人投資家が単独あるいは集団で、証券会社や社債管理銀行の第一勧銀の業務を承継したみずほコーポレート銀行(現:みずほ銀行)に対し損害賠償を請求する民事訴訟を各地で提起した。これらの判決は概して棄却されている。なお、2003年の会社更生計画によって個人などの小口債権者に対しては額面の30%、大口債権者は10%を上限に弁済することが決定し、債権は無価値の紙屑とはならなかった。

またゼロ金利政策下であった2001年当時、複数の投資顧問会社が設定運用するMMFには高利回りを狙うため、マイカルのような一定の信用リスクが存在する債券をある程度組み入れており、9月11日に発生したアメリカ同時多発テロによる金融市場の混乱(NYSE取引停止・円高ドル安・世界同時株安発生)の後にマイカル倒産が発生したため、積極的運用を行っていたMMF商品に元本割れが発生した。元本割れは起きない金融商品とされていたMMFの安全神話が崩れたことで、金融・証券分野では大きな問題となった。

沿革[編集]

業態[編集]

現存する業態[編集]

ビブレ[編集]

ビブレ (VIVRE) は、当初は若者をメインターゲットとしたファッションビルとしてスタートした。その後「高感度専門百貨店」と銘打って衣食住フルライン型で郊外にも出店した。天神、岡山、河原町など、ニチイからVIVREに転換した店舗では「ビブレ21 (VIVRE21) 」と称していたが、後に「ビブレ (VIVRE) 」に一本化されている。

マイカル破綻後は、マイカルが運営していた食品を扱う一部店舗を除き、サティへ転換した。

東北地方では、子会社のダックビブレが店舗を運営していた。破綻後にマイカルから離脱しさくら野百貨店として再出発している。

ダイエー傘下の企業であったOPAは、2016年3月1日付でイオンモールの完全子会社となった。同日よりビブレのファッションビル型店舗の運営がOPAに継承された。OPAに継承されたビブレ店舗の一部はOPAへ転換された。イオンのSC内にサブ核店舗として出店を再開している。SC内の専門店型店舗は引き続きイオンリテールが運営する。

廃止された業態[編集]

ニチイ[編集]

ニチイ下関店(駅後方)

ニチイ (nichii) は、株式会社ニチイ時代に展開されていたスーパーマーケット。大阪市の天神橋筋商店街に1号店を出し、その後ほぼ全国に展開した。元は衣料品店として出発したため、衣料品のみを扱う店舗も多くあった。

シンボルマークは赤い鳩であったが、時代により2つのバリエーションが存在した。

  • 1979年10月22日までは、赤い円の中に、葉をくわえた白い鳩が翼を広げ横切るシンボルで、ロゴも後のものとは異なる。一部店舗では屋上看板や案内表示などに「(鳩マーク)ニチイ ○○ショッピングデパート」という表記があった。なお現在でも、大規模小売店舗法の届出上のSC名(ビル名)に同様の名称が見られる場合がある。一例としてイオン海老名店の「|海老名ショッピングデパート」など。
  • 1979年10月23日以降は、赤い円の中に、緑色の四つ葉のクローバーをくわえて左を向いた白い鳩のシンボルで、CMなどで「nichii」と英字表記されたロゴもあった。同日開業のニチイ徳力店から2代目ロゴの使用を開始した。

主に地場企業との合弁で開店した店舗など一部店舗では、ニチイのブランドを用いずに独自の名称を付けていた、例として、室蘭ファミリーデパート桐屋サンシティ・リブレなどがある。看板にはニチイ共通の鳩マークと店舗名が併設されていた[14]

1980年代から1990年代をピークに、サティ・ビブレへ転換し、2002年5月31日のニチイ釜石ショッピングデパート(当時のマイカル東北が運営)の閉店を最後にニチイの店舗ブランドは消滅した。株式会社マイカル本体運営の店舗としては、1999年3月28日のニチイ今治店閉店により、サティ・ビブレに転換完了した。

サティ[編集]

北千里サティ

サティ (SATY) は、1990年代以降のマイカルの主力業態で、主に30代以上をメインターゲットとした総合スーパー (GMS) 。店舗ブランド名の由来は「Select Any Time for Yourself」の略語。輸入ブランド品店を設置するなど、従来の総合スーパーに比べて高級感を持たせ「生活百貨店」と称した。

1984年奈良市学園前の学園前サティ(2000年閉店)として営業開始した。東日本ではニチイ時代の1970年代後半以降、建物やフロアを家主から賃借する形で多く出店していたが、1990年代からは自社開発物件や再開発計画による大型店舗の出店が行われた。

北海道地域のサティを運営していたマイカル北海道は、独立してマイカルから離脱し、店名を「ポスフール」に改称した。サティ時代に開店したポスフールの店舗はマイカル運営店舗と内装の仕様が同一であった。のちにポスフールもサティと同じくイオンに転換し、イオン北海道となっている。

九州地方のサティは、マイカル九州との合併によりイオン九州が運営していたが、門司サティ曽根サティは立地上の関係上などからマイカル本体が運営していた。

特化型形態として、食料品スーパーの「サティ食品館」、衣料品を主に扱う「サティおしゃれ・生活館」「サティおしゃれ・衣料館」も存在した。最後まで存在したのは三木サティ食品館・衣料館で、イオン三木青山店 食品館・衣料館に店名変更した。

2011年3月に店舗ブランドを「イオン」へ転換。2011年7月18日で閉店予定であった広島サティ広島市)のみ、イオンへ転換せず閉店まで営業した。

一部の店舗は2014年から、イオンリテールを中心に展開するファミリー向け業態「イオンスタイル」へ再転換している。

マイカルタウン[編集]

マイカルタウン (MYCAL TOWN) は、マイカルが提唱した大型ショッピングモール。「時間消費型商業施設」として広大な敷地にサティ、ビブレ、シネマコンプレックスエグザスなどの店舗・施設を設置した。

横浜本牧の米軍住居跡地に出店したマイカル本牧に始まり、マイカル近江八幡マイカル桑名マイカル明石マイカル小樽マイカル茨木を展開した。

これらの店舗は全て、2011年3月1日にイオンショッピングセンターなどへ転換し、さらに一部SCは改装によりイオンモールへ再転換されている。

なお、マイカル茨木では、マイカル破綻以前に「ハーベストデイズ (Harvestdays) 」の店舗ブランドで食品スーパーを出店していた。

ワーナー・マイカル・シネマズ[編集]

ワーナー・マイカル・シネマズ東岸和田

ワーナー・ブラザースとの合弁会社によって運営されていたシネマコンプレックス。サティやビブレなどの店舗、敷地内に併設され全国展開していた。近年はイオンモールなどのイオングループの展開する大型商業施設や、イオングループ以外の商業施設にも展開していた。

2013年7月1日、ワーナー・マイカルを存続会社としてイオンシネマズと合併。社名は「イオンエンターテイメント」に改称し、ブランド名はイオンシネマズが使用していた「イオンシネマ」に統一された。マイカル破綻後も店舗ブランドとして「マイカル」の名は残っていたが、これにより25年間使用された「マイカル」の名称が消滅した。

ポロロッカ[編集]

小型店舗の都市型食品スーパー。現:マルエツプチ

コンビニエンスストアと食品スーパーの融合店舗というコンセプトで、1995年(平成7年)に神戸に1号店を開業し、関東関西で展開した。マイカルではコンビニエンスストア業態は展開していなかったが、マイカルの2代目社長であった小林敏峯(当時の社長)は「コンビニエンスストアの食文化は貧しい」と否定し、食品ラインナップを充実させたスーパー業態にこだわり対抗を計った。イオングループのまいばすけっとに相当する業態で、他社ではユニーグループのminiピアゴ(現:G-7ホールディングス傘下)などがある。

マイカル破綻後、全店舗がマルエツダイエー系列を経て、現:イオングループ)へ売却された。マルエツに経営権が移った後も「ポロロッカの商号は引き続き使われていたが、のちに関西の店舗は音通に売却され「F MART」に変更された。2007年12月にマルエツに吸収合併。2010年までに関東のポロロッカ店舗は閉鎖または「マルエツプチ」に変更され、ポロロッカの商号は消滅した。

地場企業との提携業態[編集]

サンホーユー
東北地方の中小スーパーや百貨店などを、株式会社ニチイが一つの法人としてまとめたもの。テーマカラーは青に近い緑で、ニチイと同じく鳩がシンボルであったが、ニチイのマークとは異なっていた。1994年に東北ニチイ(後のマイカル東北)に吸収合併され、サティに転換または閉店し店舗ブランドは消滅した。
Nマート
東北ニチイ(後のマイカル東北)が経営していた店舗ブランド。イオン福島店を参照。
アスク
長野県内の地場スーパーが株式会社ニチイと提携し、アライド信州となった際に「アスク (Arrid Shinshu Company) 」の店名を採用。アスク飯山店(2001年5月閉店[15])などを出店。アライド信州はのち「マイカル信州」となり、「木曽福島サティ(現:イオン木曽福島店)」を出店。マイカル信州はマイカル本体に吸収合併された。
アイビス
新潟県西蒲原郡巻町大字巻甲(東六区・現新潟市西蒲区巻甲)で、マイカルが1店舗だけ展開していた総合スーパー。
1986年、巻町に本社を置き、同町と同郡吉田町(現燕市)に呉服店・洋品店を出店していた「株式会社本団呉服店」がマイカルとFC契約し、両社の出資による子会社「株式会社ホンダン」を設立して開店した。トキの英名でもある「アイビス」は当時、本団呉服店が展開していた衣料品店のブランド名である。
巻アイビスは前述のサティとほぼ同一の総合スーパー型店舗で、食料品と衣料品を主体とした店舗構成を採っていた。ホンダンは1997年、スーパー事業をマイカルに譲渡して解散したが、マイカルは店舗ブランドを「サティ」に変更せず、本団呉服店の了承を得た上で「アイビス」と2羽のトキを模したシンボルマーク及びロゴを継続使用し、2003年2月28日の店舗再編計画による閉店まで「巻アイビス」を店舗名称としていた。閉店後、店舗名称とマーク・ロゴはホンダン(本団呉服店から商号改称)に返還され、現在も同社が継続して使用している。また、巻アイビスの店舗跡はオーシャンシステムに譲渡され、現在は食品スーパー「チャレンジャー巻店」となっている。

グループ企業[編集]

存続した企業[編集]

  • ビブレ
  • 小樽ベイシティ開発:現在は独立しているが、イオングループのイオン北海道が同社株主の一員となっている。
  • 北大路都市開発
  • AZ商事
  • マイカルナック商事
  • マイカルエンジニアリング
  • マックロード
  • リマックス
  • 音楽の森(ビブレクラブ、リゾナーレ小淵沢の経営)
  • 布恋人(布恋人とロゼビエを展開していた)
  • 天山食品工業

マイカルに合併された企業[編集]

  • マイカル北日本
  • マイカル高萩
  • マイカル東関東
  • マイカル安芸
  • マイカルサンイン
  • マイカル総合開発
  • 西部総合開発
  • ハートリアルエステート
  • マイカル協友
  • ビブレ協友
  • アメニティタンク
  • コスモニー

清算された企業[編集]

  • マイカル東北:清算。横手サティのみマイカル本体へ譲渡、他のマイカル東北運営店舗はすべて閉鎖。当時からあった他の店舗は、破綻直前にマイカル本体が譲受した。
  • マイカル国際流通センター:清算。三井物産との合弁会社だったが、2007年11月15日に解散。同年11月30日に三井物産保有分の株式を譲受、2008年1月31日に賃貸人の地位をマイカルへ承継する手続きを経て、同年2月29日に清算結了。

グループ離脱した企業[編集]

  • 岐東ファミリーデパート:2001年にグループを離脱し、バローグループ入り。
  • マイカル北海道:ポスフールに商号変更して独立後、2007年8月にイオン株式会社の北海道の総合小売事業を継承し、イオン北海道に改称。
  • マイカルフォトステーション:2002年11月にジャスフォートの子会社となり、2004年3月に同社へ吸収合併。その後、ジャスフォートは富士写真フイルム傘下に移り、さらに、2007年3月にカメラのキタムラを運営する株式会社キタムラの傘下となった。そして、2009年1月に株式会社キタムラへ吸収合併された。
  • マイカルツアーズ:2003年5月に当時の人材派遣大手クリスタルへ株式譲渡し、クリスタル旅行に商号変更。さらに2007年10月に香港資本の旅行会社エキスプレス・トラベルへ事業を継承したが、同社は2008年11月に全店舗を閉鎖し経営破綻。
  • ピープル:コナミ(現・コナミホールディングス)へ株式譲渡後、コナミスポーツに商号変更。2006年3月にグループ会社を吸収合併し、コナミスポーツ&ライフへ商号変更。
  • マイカルカード:三洋信販へ株式譲渡後、2005年12月にポケットカードに商号変更。現在、同社は三井住友銀行伊藤忠商事ファミリーマートそれぞれの持分法適用関連会社となっている(三洋信販は2010年10月にプロミス(現・SMBCコンシューマーファイナンス)へ吸収合併され、2011年3月に相対取引によって筆頭株主がグループ会社の三井住友銀行に変更となっている)。
  • エービーシー:テキスタイルレンタルへ株式譲渡後、2004年7月に同社へ吸収合併された。
  • マイカルポロロッカマルエツへ株式譲渡後、2007年12月に同社へ吸収合併された。
  • ビブロス:ゲオの子会社であるゲオグローバルへ株式譲渡後、ゲオエブリに商号変更。2010年10月に組織再編によりゲオへ吸収合併された。
  • マイカルシステムズ:富士ソフト(当時は富士ソフトABC)へ2002年に株式譲渡、ヴィンキュラムジャパンとなり、2005年12月にJASDAQ上場。2013年4月1日にはヴィクサス(元ダイエー系→富士ソフト)を吸収合併しヴィンクスとなる。
  • エルメ株式公開買付けによりイビサへ株式譲渡。
  • ダックビブレ:2002年7月に減資によりグループを離れ、同年9月にさくら野百貨店となる。2004年に髙島屋傘下となった。また、2005年4月に組織再編によりさくら野百貨店の一部を分社化しさくら野DEPT仙台・さくら野東北を設立した。
  • ジャパンメンテナンス:2006年5月にイオンからイオンテクノサービスの株式を取得して子会社化。同年9月に吸収合併し、イオンディライトに改称。
  • マイカルクリエイト:2006年4月にイオンファンタジーへ株式譲渡され子会社化。同年8月に同社へ吸収合併された。
  • オートマックセールス:2006年4月にチェルトへ株式譲渡され子会社化。同年8月に同社へ吸収合併。さらに、チェルトは2010年9月にイオンディライトへ吸収合併された。
  • マイカルイスト:2006年8月にグルメドールへ吸収合併され、同社はイオンイーハートに改称。
  • マイカル商品研究所:2006年4月に品質管理センターへ株式譲渡され子会社化。同年8月に同社へ吸収合併され、生活品質科学研究所に改称。
  • マイカル九州:2007年8月にイオン九州へ吸収合併された。
  • マイカルカンテボーレ:マイカル本体の統合と同じ2011年3月、イオンベーカリーシステムを吸収合併してイオンベーカリーに改称。
  • ワーナー・マイカル:2013年2月にイオン株式会社の完全子会社となった後、同年7月にイオンシネマズを吸収合併し、イオンエンターテイメントに改称
  • 大連国際商貿大厦:現地の大商グループに売却(上述)
  • マイカルグループ入りしたが倒産後、元の社名に戻った企業
  • マイカル福島:2001年11月にMBOにより同社社長へ株式譲渡。2003年3月にグループから離脱、商号を赤トリヰに戻し、1店舗のみで運営をしていた。2011年3月11日に発生した東日本大震災東北地方太平洋地震)で被災し、地盤沈下など店舗に甚大な被害を受けながらも一時営業を再開したが、安全上の理由から2011年4月29日をもって閉店。解体後、2013年9月20日に大和リースの開発による複合商業施設「フレスポ」が開店した。一方、赤トリヰはこの閉店を機に大型小売店事業から撤退し、商号を吉田興産に変更した。

クレジットカード[編集]

ポケットカード[編集]

ポケットカード(旧社名マイカルカード)が、マイカルのハウスカードとして「マイカルカード」を発行していた。

マイカル倒産直前に消費者金融大手の三洋信販に買収された。なお三洋信販はプロミスへ合併後、SMBCコンシューマーファイナンスとなった。三井住友銀行伊藤忠商事ファミリーマートがそれぞれ株式を保有し、各社の持分法適用関連会社となっている。

マイカルカードでは、全国のサティとビブレにて特定日の割引特典が受けられたが、マイカルとは2005年12月31日、マイカル九州とは2006年4月30日をもって提携を解消し、マイカルカードは順次ポケットカードの「P-oneカード」へ切替となった。

マイカル北海道は、ポスフールとして独立後にイオンの傘下となったものの、マイカルやマイカル九州とは別のアプローチであったためにイオンクレジットサービスとは提携せず、引き続き「ポスフールカード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、イオン北海道への社名変更を機に2008年2月29日を以って提携を終了することとなった。

さくら野百貨店(旧社名ダックビブレ、現在は髙島屋の傘下)・さくら野東北も、引き続き「さくら野カード」としてポケットカードとの提携を継続していたが、その後クレディセゾンとの提携カードに切り換えたため、新規の募集は取りやめている。

ホープタウン(旧:マイカルサンイン ホープタウンサティ→米子サティ→ホープタウンサティ→ホープタウン)は「ホープタウンカード」として、ポケットカードとの提携を継続している。

プリップカード[編集]

マイカルカード会員に、ニチイ・サティ・ビブレの各店舗で発行されていたプリペイドカード。当時発行されていたポイントカードとの併用はできなかった。

券種は1万円・3万円・5万円・10万円の4種類で、各5%のプレミアが付いていた。ビブレの「パラダイスカード」会員は5,000円のプリップカードを購入することができた。

1998年途中から1万円カードの新規発券を中止、代わりに2万円カードが登場した。1999年10月にはすべてのカードが発券終了した。発券終了後も使用できたが、2004年に未使用残額分をマイカル商品券と交換する措置がされた。新規発券終了後に開店した店舗ではサービスコーナーでのみ使用できた。

セール・催物[編集]

セール[編集]

イオン・デー
  • 毎月11日をイオン・デーとし「イオン 幸せの黄色いレシートキャンペーン」を行っている。これは店内に設置された地域のボランティア団体などのレシート投函ボックスに、11日に発行される黄色いレシートを投函することで、集まったレシートの合計金額の1%を対象団体に還元するという社会貢献活動である。
サティはなまる市
  • 2008年4月の月初めから「サティはなまる市」が復活した。月初めの週末セールであるセールの日はプロモーションビデオが流れる。イメージソングは「月の初めの週末は・・はなまる市…(以下省略)」(イオン九州運営のサティは除く)。かつてのイメージキャラクターは安達祐実佐藤藍子であった。
  • 2011年6月から、イオンリテールが運営するイオン店舗で「はなまる市」の名称が復活した。
月のなかの市
  • チラシには「お値ごろゴロゴロ月のなカバ」のキャッチフレーズに、イメージキャラクターのカバがチラシなどに登場する。
火曜得々市
  • 毎週火曜日を「火曜得々市」として均一セール等が行われていた。セールの日に流れるイメージソングは「♪ウキウキうれしいサティの火曜日・わくわくいっぱい得々火曜日・笑顔見つけにサティに行きましょ・いいものそろう火曜日得々市……(以下省略)」
  • WAON導入後は、WAONで3,000円以上購入すると、WAON得々ポイントとして100ポイントが付与された。
  • イオンリテールへの統合後は、同社が展開する「火曜市」に統一された。
イオンお客さま感謝デー
  • 毎月20日と30日(2月は月末)に、イオンカード各種(提携カードを除く)、イオンオーナーズカード、イオンシニアクラブカード、イオン銀行のイオンバンクカードのいずれかを店頭レジにて提示し、支払いを現金・イオンカード各種・WAON・イオン商品券・マイカル商品券・イオンギフトカードのいずれかで行った場合には、商品ごとに5%割引となる。
  • 2007年2月までは、月末2日間(盛岡南サティと高崎サティについては20日と30日)に感謝デー(サティ・ビブレカード感謝デー)が行われていた。サティ・ビブレカードは2007年3月にイオンカードに統合された。
  • 類似名称の「サティカード」は旧マイカル九州のカードであるが、こちらも2007年5月にイオンカードに統合され、以降は割引特典が受けられるようになった。
お客さまわくわくデー

毎月5日・15日・25日の5のつく日は、イオンカード各種での支払いでときめきポイントが200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与か、WAONでの支払いで200円につき1ポイントのところ2倍の2ポイント付与される「お客さまわくわくデー」がある。なお、毎月10日の「ときめきWポイント(2倍)デー」のみ以前と同様継続される。

ゆうゆうデー

毎月15日は、65歳以上のみ発行の「ゆうゆうWAONカード」での支払いで直営売場の商品が5%割引となる「ゆうゆうデー」がある。「ゆうゆうWAONカード」の発行開始に伴い、ジャスコ店舗などで募集していた「イオンシニアクラブカード」の新規会員の募集は終了している。

プロ野球応援セール[編集]

ニチイからマイカルへの社名変更後に読売ジャイアンツと契約し、応援セールや優勝セールを行っていた。

ダックビブレの青森県の店舗では、前身企業の一つが青森ヤクルト販売の設立に関与した歴史的経緯から、ヤクルトスワローズの応援を行っていた。

またマイカル破綻直前の時期には、広島県内の店舗は地元の広島東洋カープを応援していた。

買物袋持参運動[編集]

サティ・ビブレにてレジ袋が不要の場合、1回の精算ごとに通常1個のスタンプが「買物袋持参スタンプカード」に押印される(一部店舗ではスタンプカードを終了している)。スタンプ20個でマイカルの場合は100円分のお買物券として利用できる。またカード数枚でエコバッグ交換や11日(イオン・デー)の黄色いレシートキャンペーン用(利用可能なカードに交換)として利用できる。ただし、下記においては、1回の精算ごとに2個のスタンプ(Wスタンプ)が押印される。

  • 毎月5日(ノー・レジ袋の日)
  • 毎月11日(イオン・デー)
  • 毎月20日(イオンお客さま感謝デー)
  • 毎月30日および毎年2月末(イオンお客さま感謝デー)
  • 毎年4月1日から4月30日まで(マイカルレジ袋削減強化月間)
  • 毎年6月1日から6月30日まで(環境月間
  • 毎年10月1日から10月31日まで(3R推進月間)

マイカルにおけるWスタンプは、2006年10月から開始された。なお、盛岡南サティ・高崎サティを除くマイカルのサティ・ビブレでは、2007年2月までは、イオンお客さま感謝デーではなく「サティ・ビブレカード感謝デー」(毎月月末2日間)であった。また、イオン・デーがWスタンプ実施日となったのは2007年3月からである。

  • スタンプカードサービス終了店舗の対応状況(2009年5月末日終了・10月まで利用可能店舗の場合)
    • 今まで貯めたスタンプは全て(20個)の場合は通常通りの利用が可能。途中の場合はスタンプ1個につき5円分として値引きの利用が可能。
  • スタンプカード終了後の対応はレジにて2円引きの対応になっている(店舗によっては未実施)。

[要出典]

マイカルの「買物袋持参スタンプカード」は、他のイオングループのチェーンストア各社で押印してもらうことはできるが(一部店舗は除く)、100円のお買物券としては使えない。逆に、マイカルでも、他のイオングループのチェーンストア各社の「買物袋スタンプカード」に押印してもらうことはできるが、お買物券としては使うことができない(スタンプカード取扱い店舗であれば押印してもらうことはできるが、お買物券の使用は発行店のみ)[要出典]

わんぱくメイト・キッズメイト[編集]

上述の内容とは少々異なるが、一部の店舗において「わんぱくメイト」という幼少者や小学生を対象にした企画があった。店舗の女性スタッフ数名が“お店のお姉さん”となり隔週でゲーム大会などといったイベントを行なうことで家族連れの集客を考えたもので、入会費年会費無料の会員証はスタンプカード(イベント参加ごとにポイント獲得)になっていた。店舗により会員を対象にした月報のような広報紙を発行したり日帰りバスツアーやクリスマスパーティーなども行なわれて集客に一定の効果を収めていたようである。後に「キッズメイト」と名を変え、サティブランドが消滅するまで続いた。マスコットキャラクターはわんぱくメイト時代は風船をモチーフにした“フーちゃん”“フーくん”。キッズメイトになってからはモグラをイメージした“モーリー(男のコ)”“マーリー(女のコ)”。なおモーリーとマーリーはマイカルがスポンサーとなった演劇のキャラクターとして登場したものである。何れもぬいぐるみ(着ぐるみ)として各店舗のイベントに登場することもあった。

CM出演者[編集]

ニチイ[編集]

サティ[編集]

その他[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

出典[編集]

  1. ^ サティ:名称「イオン」に 全国91店舗で 毎日新聞、2011年3月1日(2011年3月3日時点のアーカイブ
  2. ^ 西端春枝『縁により縁に生きる―ニチイ創立者 西端行雄と歩いた商いの道』p.208、ぱるす出版、1994年。
  3. ^ 加藤鉱『再生したる!ドキュメント「マイカル復活」1500日』pp.93-94、ビジネス社、2006年。
  4. ^ a b “「ジャスコ」「サティ」消ゆ…、店名「イオン」に統一へ”. 朝日新聞. (2010年8月27日). オリジナルの2010年8月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20100828025404/http://www.asahi.com/business/update/0827/TKY201008270116.html 2010年8月28日閲覧。 
  5. ^ a b c d e f 本牧って昔はどんな感じだった?(後編)マイカル本牧 はまれぽ.com、2013年11月06日
  6. ^ 誰かが反対している? 陸の孤島・本牧に鉄道が延伸しない理由の真相は?”. はまれぽ.com (2015年7月22日). 2021年3月13日閲覧。
  7. ^ あのマイカルの「倒産劇」を回顧して見える真理”. 東洋経済オンライン. 東洋経済新報社. p. 3 (2020年1月4日). 2020年6月19日閲覧。
  8. ^ イオン、マイカル支援で流通トップに躍進、MD改革、外資進出に先手”. 日本食糧新聞 (2001年11月28日). 2020年6月19日閲覧。
  9. ^ 「ニチイとユニー合併へ 来年8、9月めどに 業界第2位に急伸」北日本新聞、1982年12月31日付 朝刊6面
  10. ^ 「ジャスコ・サティパワーアップセール」開催について イオン九州公式ウェブサイト、2014年5月27日閲覧。
  11. ^ VIVRE GENE ビブレジーンレイクタウン
  12. ^ “ジャスコやサティも店名は「イオン」…来春から”. 読売新聞. (2010年8月27日). オリジナルの2010年8月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20100828200752/http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20100827-OYT1T00937.htm 2010年8月28日閲覧。 
  13. ^ 当社連結子会社間の合併契約締結に関するお知らせ (PDF) - イオン株式会社 ニュースリリース 2010年10月6日
  14. ^ 室蘭サティに名称変更する室蘭ファミリーデパート桐屋 道新写真データベース「フォト海道」、北海道新聞、2014年8月30日閲覧。
  15. ^ 飯山市本町商店街における商店経営の特徴と活性化の取り組み -北陸新幹線開通との関係に着目して- pp.193–213、地域研究年報 39、2017年、筑波大学人文地理学研究グループ