メガネスーパーは、株式会社VHリテールサービスが展開しているメガネ、コンタクトレンズなどの販売を行う全国チェーン店。
本稿では、運営企業である株式会社VHリテールサービス（VH RETAIL SERVICE CO.,LTD）並びに持株会社である株式会社ビジョナリーホールディングスに関しても記述する。
概要[編集]
1973年に前身となる有限会社ニュー湘南眼鏡として神奈川県小田原市で、また1976年に埼玉県さいたま市[注 1]で有限会社メガネスーパーをそれぞれ創業[注 2]。1980年にニュー湘南眼鏡を存続会社として株式会社メガネスーパーと改組。
以来、全国主要都市にメガネ・コンタクトレンズを中心に、補聴器、化粧品、健康食品、プチシルマなどの販売チェーン店を展開する他している。このほか、低価格帯に抑えた若者向けの眼鏡店舗Hatch[3]・眼鏡専科を運営していたが、メガネスーパーの経営不振と、価格競争路線からの転換に伴い、閉店や通常業態への変更が行われた。
メガネスーパーのイメージペットキャラクターは、フクロウの「フクタン」とその妹の「フクリン」。
Zoff・JINS等の低価格販売店の台頭により業績が低迷し、2011 - 2013年の3期連続で債務超過に陥った[4][5]。2012年に創業家出身の役員が退き、アドバンテッジ パートナーズを中心とする投資ファンド主導による経営再建を計っている。2014年9月には累積損失の減少を目的に減資を行った結果、資本金が1,000万円となり、法制上「中小企業」となった[6]。（その後の新株予約権行使による株式の増加により、「中小企業」の基準である1億円を上回った）
2015年7月23日、東証は同日メガネスーパーが提出した有価証券報告書において最近4事業年度において、営業利益及び営業活動によるキャッシュ・フロー額が負であること及び、同年4月末に債務超過の状態であることが確認されたため、同社は上場廃止に係る猶予期間に入ると発表した[7][8][9]。
2013年に星崎尚彦が社長に就任して以降、価格競争路線から脱し、検眼やフィッティング、アフターサービスなどを充実させた「アイケアカンパニー」路線に転換（同時にCI導入）して、低価格店との差別化を図った結果、2016年4月期には9期ぶりに営業利益が黒字に転じた。営業活動によるキャッシュ・フローも正となり債務超過も解消されたため、上場廃止猶予期間は解除された。
2017年1月に富山県を営業基盤とするメガネハウスを子会社化し、同年6月に大阪府を営業基盤とし、かつ経営危機に陥っていたシミズメガネ（後のファイブ・ミッションズ）の事業を譲受する受け皿会社として関西アイケアプラットフォームを設立し、関西アイケアプラットフォームは同年8月にシミズメガネから全事業を譲受[10][11]。同年11月1日に株式移転により設立された株式会社ビジョナリーホールディングスの完全子会社となった。これに伴い、メガネスーパーは同年10月27日付で上場廃止となり[2]、11月1日付でビジョナリーホールディングスが上場した。2019年3月にはメガネスーパー本社を小田原市からビジョナリーホールディングスと同じ東京都中央区へ移転した。
2019年10月に滋賀県を営業基盤とする大塚メガネを子会社化したが、大塚メガネは2020年2月に関西アイケアプラットフォームへ吸収合併されている。
2020年9月24日にグループ再編が発表され、ビジョナリーホールディングスが保有していたメガネハウス全株式は同年10月30日にメガネスーパーへ譲渡された他、株式会社メガネスーパーの商号も同年11月1日付で株式会社VHリテールサービスへ変更した[12]。VHリテールサービスは同年11月1日付で関西アイケアプラットフォームとみちのくアイケアプラットフォームを吸収合併した[13]。
2020年12月現在、秋田県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、徳島県、高知県、大分県にはビジョナリーホールディングス傘下の店舗がない。大分県はかつて出店していたが撤退している。富山県はVHリテールサービスの子会社であるメガネハウスのみ出店している。また香川県は一時撤退後、2015年10月に再出店しており、三重県、京都府はコンタクトレンズ専門店のメガネスーパーコンタクト各1店舗のみである。滋賀県はVHリテールサービスの1ブランドであるメガネのオオツカのみ出店している。
会社の現況（特記なきものは2018年4月30日現在）[編集]
株式の状況（ビジョナリーホールディングス）[編集]
- 発行可能普通株式総数 - 350,000,000株
- 普通株 - 350,000,000株
- A種優先株 - 800株
- B種優先株 - 1株
- C種優先株 - 1,000株
- A種劣後株 - 110,000,000株
- B種劣後株 - 100,000,000株
- 発行済普通株式総数 - 158,931,034株
- 普通株 - 158,931,034株
- 自己株式 - 103,500株
- A種優先株 - 800株
- B種優先株 - 1株
- C種優先株 - 320株
- A種劣後株 - 30,318,181株
- B種劣後株 - 56,603株
- 株主数- 40,895名
大株主の状況（ビジョナリーホールディングス）[編集]
| 株主名
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普通持株数
（千株）
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A種劣後株持株数
（千株）
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持株比率(%)
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| 投資事業有限責任組合アドバンテッジパートナーズIV号
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| AP Cayman Partners II, L.P.
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| Japan Ireland Investment Partners
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| 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 （信託口）
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| THE BANK OF NEW YORK MELLON（INTERNATIONAL）LIMITED
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| 谷本忠史
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| GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL
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| 株式会社SBI証券
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| フォーティーツー投資組合
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| 楽天証券株式会社
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使用人数（ビジョナリーホールディングス）[編集]
- ()内は、外書きで、準社員数・嘱託社員・パート社員数を示している。
- パートについては、1日の労働時間を8時間に換算した員数である
主要な借入先（メガネスーパー・2015年4月30日現在）[編集]
CM[編集]
提供番組[編集]
- 過去
など
基本的にはスポットCM中心。
スポーツ事業[編集]
脚注[編集]
注[編集]
- ^ 創業当時は合併以前で大宮市であった。
- ^ 会社としてはニュー湘南眼鏡の創業を会社の創業年度としている。
- ^ 当該法人は、横浜スタジアムへ広告を掲出し、年間席を購入しているが、横浜ベイスターズへのスポンサードは行っていない。横浜ベイスターズのスポンサーとしては、株主構成4社（東京放送ホールディングス、フジテレビジョン、BS-TBS、アール・エフ・ラジオ日本）、ベイスターズ横浜会のほか、ユニホーム・スポンサーとして2008年度はノジマ、リスト、マイナビの3社が挙げられる。
出典[編集]
関連項目[編集]
類似形態の眼鏡量販店[編集]
外部リンク[編集]
日本
