ライフボート

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株式会社ライフボート
LIFEBOAT,INC
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
101-0051
東京都千代田区神田神保町2-2-34 千代田三信ビル7F
設立 2002年5月31日
業種 情報・通信業
法人番号 3010001078825
事業内容 ソフトウェア輸入、企画、製造、販売
代表者 山﨑高弘(代表取締役社長)
資本金 50,000,000円
決算期 6月末日
主要株主 メガソフト株式会社
山﨑高弘
外部リンク http://www.lifeboat.jp/
特記事項:以上の企業情報は、2002年に再創業した現法人についてのものである
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株式会社ライフボートは日本のソフトウェアパブリッシャーである。1981年に創業し、1998年に株式会社ソフトボートに社名を変更した後プロトンに吸収され消滅した旧ライフボートと、2002年8月に元社員が再創業した現ライフボートがある。

概要[編集]

ライフボートはかつてあったソフトウェア販売会社である米国Lifeboat社の日本支社として設立された。 CP/M上で動く製品を主に扱い、ハードウェアにおける共通信号線バスラインにちなみ、CP/Mをソフトウェアバスと考えてCP/M-80をSB-80(ソフトウェアバス-80)と呼んで、CP/M対応製品はどのCP/Mマシンでも動くことを強力にアピールしていた。のちに日本のライフボートの取り扱い流通量が米国側に比べ非常に大きくなったために、日本側に吸収された。

旧ライフボートは1998年1月にソフトボートに名称を変更[1]後、アイネットの子会社[2]となり、プロトン・ソフトボート事業部となっていたが、その後消滅している。

2002年メガソフトの支援を受け旧ソフトボート社員の一部が新生ライフボートを再創業[3]。再創業後のラインナップは旧来のような開発向けシステムではなく、システムコマンダーなど引き継いだソフトウェア以外は、個人向けのシステムユーティリティー、企業向けのサーバを対象としたソフトウェア等のパッケージソフトウェアにシフトしている。 再創業当初は2005年の株式上場、エンジニアリング会社の買収により、パッケージからソリューション構築までできる企業を目指すとしていた[3]が、2018年現在、合弁会社として日本支部を設立する事は有ったものの、製品単位で協力会社からのOEMを単体、若しくは組み合わせて必要に応じてローカライズなどを行いパッケージ製品をリリースしており、未上場である。

2008年にユーティリティーブランドの「LB」を発表し、自社扱いの製品については製品名の頭に「LB」と付くようになった。[4][5] 左記は現ライフボートの情報。

沿革[編集]

旧ライフボート[編集]

1981年田先政秀により米国Lifeboat社の日本支社として設立。
1998年株式会社ソフトボートに社名を変更。経営体制の見直し、社内システムの刷新などを行ない“再創業”をうたう社名変更を実施。従来から手がけていた企業向けシステム開発に加え、コンシューマー市場に向けてのパッケージに参入する。本社の移転も同時期に実施[1]
2000年4月アイネットの子会社になる[3][2]
2001年親会社であるアイネットが株式会社ソフトサイエンスと合併[6]
2002年4月上記親会社の合併の影響を受け、ソフトボートは株式会社ワイ・デー・ケーシステムセンターと共にプロトンに合併され、一事業部となる。企業文化の違いなどから、退社する社員などが相次ぐ[3][7]

現ライフボート[編集]

2002年5月31日旧ライフボート関係者のうち、ソフトウェアリリースに従事した8名がスピンアウトし、メガソフトの支援を受け再創業[3]
2007年5月8日独Paragon Software Groupと合弁会社設立を発表。同年7月より営業開始[8]
2017年5月会社概要の関連会社の項からパラゴンソフトウェアの記述が消え、取締役が変更された。

旧ライフボート取扱い製品[編集]

POWER 
CP/Mアプリ。メニューソフト。
RED 
MS-DOSアプリ。スクリーンテキストエディタ。
Soucer 
MS-DOSおよびWindowsアプリの逆アセンブラ。解析してコメントを付加する機能を持つ。
αランゲージシリーズ 
もっとも売れた低価格開発言語シリーズ。BDS-Cサブセット版であるα-Cは出荷ベースで5万本販売された。(BDS-Cのライセンス数は25000。もっとも当時はプロプライエタリ製品のコピーが横行しており、おそらくユーザーはその十数倍はいたと思われている。

旧ライフボートでは、登録ユーザーにPERSPECTIVEという開発者向けのコラムや記事の載っている無料の広報誌を配布していた。

新ライフボート取扱い製品[編集]

 主にソフトウェア本体はOEM供給を受け、海外のソフトウェアのローカライズや、国内製品はハードウェアや複数のソフトウェアをセットにし、目的に応じてパッケージ化している他、販売網を生かし販売元としても商品展開を行っている。
 シリーズ製品はその機能に応じてグレードが分けられていることが多く、ドライブワークスなど、複数の自社製品をパッケージしたシリーズもラインナップされている。
LB イメージバックアップシリーズ
LB コピー ワークスシリーズ
LB パーティションコマンダーシリーズ
LB パーティションワークスシリーズ
LB バックアップワークスシリーズ
LB プリントセーバーEco2
LB Win軽快ツールズシリーズ
オートセーブ2
  • エスコンピュータ社製品
サクッとチェックおでかけメール
キチッと秘密メディアロックシリーズ
カチャッとUSBパソコンロックシリーズ
カチャッとUSB秘密のドライブシリーズ
シッカリ記録アクセスログシリーズ
USB HardLocker Professional
USB HardLocker Standard
簡単セキュリティSuperパック
簡単フォルダーロック+FL
  • トムキャットコンピュータ社製品
パスワードCD/DVD
  • ServersCheck BVBA社製品。
ServersCheckシリーズ

取り扱い終了製品[編集]

  • ハウリ社製品
インターネット ウイルス プロテクターV4シリーズ

販売終了後、新規のインストールを含め一切の利用は許諾されない状況にある[9]

Kaspersky Internet Security
Kaspersky Anti-Virus
Kaspersky Anti-Hacker1.9

Version 5の日本での代理店であった。代理店の変更に伴い、取り扱いは終了している。代理店移行に伴う対応は有ったようだが既に無効である[10]

クイック!ファイル抹消
USBから使える クイック!ファイル抹消
AccessBlockerシリーズ(EX/Pro/Pro EX)
LB システムコマンダーシリーズ
LB デフラグ ワークスシリーズ
LB デリート コマンダーシリーズ
LB デリート ワークスシリーズ
LB ドライブワークスシリーズ

文献[編集]

  • 東野司『ザ・ソフトウェア・パブリッシャー - LIFEBOATベンチャー企業の挑戦』ISBN 4-15-203398-3

関連項目[編集]

  • プロトン
  • アイネット
  • メガソフト - 現ライフボート設立時に支援をした企業。
  • ハウリ - ウィルス対策ソフトの日本での販売元だった。
  • カスペルスキー・ラボ - ウィルス対策ソフト製品の日本での販売元だった。
  • ビー・エイチ・エー - バックアップツールなどの提供元の一つ。
  • エスコンピュータ - 個人用セキュリティーツールの開発元。
  • トムキャットコンピュータ - 個人用セキュリティーツールの開発元。
  • EagleEyeOS
  • ServersCheck BVBA - サーバ向けセキュリティーツールの開発元。
  • パラゴンソフトウェア - バックアップツールのOEM元の一つ。日本法人の初代代表取締役社長はライフボート取締役副社長でもあった[11]阿子島力。
  • スパイラルイノベーション - 平成18年6月2日にライフボートからスピンアウトした社員二名により設立。

脚注[編集]

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