リアルスポーツ

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リアルスポーツ(REAL SPORTS)は、株式会社内外タイムス社が、かつて発行していた東京都夕刊地方紙である。略称「リアスポ」。2009年9月1日付(8月31日発行)までは「内外タイムス」の題字で発行されていた。内外タイムス時代は、当初より題号末尾の「ス」は濁らない(英語の正統な発音とは異なる)。内外タイムス創刊60周年を機に、一般から新しい題字を公募した結果、「リアルスポーツ」が選ばれ、2009年9月2日付(9月1日発行)から題字を改め発行していた(会社名は「内外タイムス社」のままだった)。

目次

歴史

1946年(昭和21年)1月に華僑向け新聞「国際中日公報」(間もなく「中華日報」と改題)として創刊された。ただ、これは表向きのもので、実際は読売新聞のダミーであった(後述)。1949年(昭和24年)6月、正式に読売新聞傘下に入り「内外タイムス」と改題、報知新聞とともに読売新聞の夕刊代替紙として発行された。しかし同年12月には読売内部に夕刊紙発行体制が整ったことから、内外・報知ともにその役割を終えた。後ろ盾が無くなった両紙のうち、報知新聞は読売系列の朝刊スポーツ紙へ方向転換したが、当紙は読売傘下から独立し大衆娯楽紙の道を歩むことになった。当初のスタッフは、旧報知新聞の社会部と政治部の面々で、これが現在の内外タイムスの第一歩[1]である。 石原裕次郎北原美枝の婚約をスクープした。 1999年(平成11年)6月、創刊50年を迎えた。だが、過去の経営者による乱脈経営で生じた水面下の莫大な負債等から経営は非常に苦しく、発行部数も低迷の一途であった。その状況を打開すべく、「週刊文春」創刊チーム梶山軍団長として名を馳せた恩田貢(おんだ みつぐ、1929年 - 2003年1月31日[2]が社長に就任し、紙面および体制の変革を試みた。印刷所も徳間プレスセンターより東証、大証の一部上場企業廣済堂へ変更し、新社屋を廣済堂有明印刷工場に併設させ即応性を高め、時代に乗り遅れない新体制の確立に取り組むも、志半ばにして癌に倒れた。これにより経営権は廣済堂へと移譲され、恩田貢の子息・恩田将葉が社長に就任。更にその後の紆余曲折を経て、2008年(平成20年)11月には株式会社アムス・インターナショナルへ経営権が再移譲された。

なお、アムス社はそもそも新聞業界の会社ではなく、オウム真理教事件で名を馳せた大塚万吉のダミー会社とみられている。大塚は現在でもアレフの上祐代表の相談役を務めている他、武富士盗聴事件の資料持ち出し事件に深く関わり服役した経験もある。その大塚は同社編集記者たちに対し、「今後、内外タイムスは日経夕刊紙を目指す。政治と経済に力を入れていく」と訓示したとされているが、真偽は定かでない。また、別の情報筋によると、大塚の背後にはイトマン事件やグリコ森永事件で名を馳せた事件屋小早川茂の影が見え隠れしているとの噂もある。

このように脆弱な経営基盤の上に成り立つ当紙が2009年(平成21年)まで存続できていた理由としては、官庁等に存在するいわゆる記者クラブへの加盟を認められていた[3]ことが大きかった。

2009年4月1日付から、前述の理由で風俗関係の記事や“三行広告”と呼ばれる風俗店の広告の掲載を廃止したが、風俗記事を撤廃したことで読者や広告主から苦情や復活を求める意見が相次ぎ、部数激減や内外タイムス社の経営悪化の恐れも懸念され、結局、同年5月22日付から1ヶ月半振りに風俗記事と風俗店の広告掲載を再開した。同時に、風俗記事の復活に伴い“甦る 内外タイムス”のキャッチコピーを1面に記載している。同年6月1日に創刊60周年を迎え、同日、東京都内で“故 内外タイムス新聞葬”と称した創刊60周年記念イベントが行われ、アントニオ猪木田代まさし他芸能・スポーツ関係者が大勢出席した。当イベントは、内外タイムス社が業績不振であることから、生まれ変わって一から出直すという意味を込めて「新聞葬」とした。また、田代まさしは同年6月17日付(6月16日発行)から毎週火曜日発売の内外タイムス紙面にコラムの連載を始めた。

また、創刊60年を機に、1面と最終面の割り付けを、従来の縦組みから横組みにしたが、題字が「リアルスポーツ」に改題された際に再び割り付けを縦組みに戻した。

内外タイムスからリアルスポーツへ

2009年8月31日発行分を以って、創刊以来長く親しまれた「内外タイムス」は“終刊”となり、翌日の9月1日発行分から「リアルスポーツ」として“新創刊”した。創刊からの紙齢(バックナンバー)も内外タイムス時代からの物を継承せず、2009年9月2日付(9月1日発行)には「第00001号」と表記されている。

内外タイムス社倒産

2009年11月30日帝国データバンクによると、11月30日付けで内外タイムス社が東京地裁自己破産申請。債権者数195名、負債は約26億7700万円と発表された。[4] [5]

新聞としての「リアルスポーツ」は同日付けで休刊、またWEBサイトは「リアルライブ」と改められ、同社のサイト運営を委託していた株式会社フェイツ[6]のもとで存続することが決まった[7]リアルライブの会社運営はワンルームマンションの1室で行われている(会社概要より)。

かつての同紙

「内外」とは国の内外という意味と解され、外国情報も当初は力を入れようとしたことがうかがえる(創刊当初は華僑による華僑向けの新聞だった)。また、なかにし礼をはじめ、無名時代の多くの作家たちが当紙でペンを取っていたことも、案外知られていない事実である。

読売との関係

今日でも名の残る大手新聞は太平洋戦争中、悉く日本軍部を翼賛する報道を繰り返してきた為、連合国GHQはそれら大手新聞を戦争推進の戦犯と考え、新聞の新旧交代を図るために物資枯渇による新聞用紙の割当配給制を背景に、戦後創刊された(敗戦によってそれまでの新聞統制が無くなったことで、新聞社の設立も自由になった)倫理的に無傷な新興新聞社に新聞用紙を優先的に配給することで発行を容易にし、戦犯かつ旧勢力としての既存大手新聞の力を削ぐことで立場を入れ替えさせようとしていた。[8]

この施策に対し既存の大手新聞各社は「自紙のダミー会社を(GHQが喜びそうな)新興新聞社として設立する」という極めて脱法的な方法で密かに抵抗していた。内外タイムスもまた、当初は華僑向け新聞を口実として創刊された新興新聞社のひとつであったが、実態は読売新聞社のダミー会社である(内外タイムスへの割当+読売新聞への割当=読売新聞が実際に使うことができる用紙量となる)。

そのようなダミー紙としては同紙のほか以下に挙げるものがあるが、いずれも現在までに廃刊となっている。

この経緯から、当時の内外タイムスは銀座に本社があり、読売新聞の印刷工場で印刷されていた。その後GHQによる用紙割当配給制度が廃止されると大手新聞はダミー紙を抱える必要がなくなり、同紙の独立にもつながることとなった。しかしその後も読売新聞販売店で取り扱うなど一定の繋がりはあった。

紙面

かつてはプロレス記事を扱っている数少ない日刊紙として知られた(1980年代までは、同紙と東京スポーツデイリースポーツのみ)。輪島のプロレス入り以降、多くの新聞がプロレスを扱うようになったが、本紙も継続してプロレスを扱い続けており、ケータイでのコンテンツとするなど目玉商品となっている。なお、新オーナーのアムス・インターナショナルもかつては格闘技(スマックガール)のスポンサーをしていたが、スマックガールの崩壊もあり、紙面とは関係ないと思われている。

ライバル紙の東京スポーツと同様に、UFO、宇宙人、ゴム人間などの捏造スクープ記事などが一面を飾ったり、夕刊紙お定まりのギャンブル情報、野球・芸能ゴシップなどにも紙面の多くが割かれている。なお、競馬と競艇では冠レース「内外タイムス杯」も提供[9]

特筆すべきは、性風俗店情報の豊富さである。紙面のみならず、広告も含めて日刊各紙の中で最も充実している(特にストリップ)。いわゆる三行広告のメッカであり、現在のようにインターネットが普及する前には、三行広告ページだけを目当てに購入していた読者もいたほどである。

インターネット上での展開

  • 自社サイトでのニュース発信(PC・携帯電話のそれぞれに対応したサイトを構築)。上記「三行広告」については、紙面とウェブを連携させた試みも事業化している。
  • 「news@nifty」や「mixiニュース」などへの記事提供
  • 格闘技情報サイト「ナイガイモバイル☆バトル」(au携帯電話向けオンラインサービス)
  • 最新の動画ポータルサイトWWSチャンネルと提携してR JEWEL GIRLSの動画を配信中

類似紙名

以下の二紙は当紙とよく似た紙名であるが(いずれも後発で、わざと似せた、あるいは連想させる紙名にした可能性もある)関係は一切無い。現在は両紙とも廃刊となっている。また、いずれも内外タイムス同様にプロレスと深い関わりがあった。

  • ナイタイスポーツ(「ナイスポ」)2008年廃刊(関西版については述べない。)
  • 海外タイムス(第一次UWFのスポンサー)1985年頃廃刊

発行会社

販売エリア 南関東(神奈川県・東京都・埼玉県・千葉県)、静岡県(大井川以東)、山梨県の1都5県

脚注

  1. ^ その後、同じく東京都で発行されていた「スポーツタイムズ」「内外スポーツ」を経営統合したと思われるが、詳細は不明。
  2. ^ 文藝春秋社を経て、政治専門月刊誌『政界』(のちに『政財界』)の発行元「株式会社政界出版社」と「株式会社ぴいぷる社」のオーナー。
  3. ^ 仮に今から新たに新聞社を設立しても、記者クラブへの新規加盟が認められることは事実上不可能であり、その意味では大きな既得権を有していたことになる。
  4. ^ 帝国データバンク 株式会社内外タイムス社自己破産申請
  5. ^ 夕刊フジ・「高須基仁の人たらしの極意」2009年12月4日付 あえて書く!!内外タイムス破産の真相によると、「11月30日発行の新聞校了後、会議室に社員約40人が集められ、「破産申請をした」と告げられ、その後一時金が支払われて社員は幹部の一部を除き会社を退出した。12月1日付以後は発行されず、休刊という形で幕を閉じた」とある。
  6. ^ 株式会社フェイツ
  7. ^ リアルライブ - インフォメーション
  8. ^ このような背景で急成長した新聞として東京タイムズがある
  9. ^ 中央競馬については、主に3月の中山競馬で社杯を提供していた。リアルスポーツへの名称変更後も2010年は「リアルスポーツ杯」として社杯を提供する予定であった。その後、休刊を受けて2010年は「両国ステークス」に名称変更となった。JRAニュース 第2回中山競馬第2日の番組変更のお知らせ

関連項目

今日は何の日(4月25日

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