リンナイ

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リンナイ株式会社
Rinnai Corporation
Rinnai.svg
Rinnai.jpg
リンナイ本社
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
454-8651
愛知県名古屋市中川区福住町2番26号
北緯35度9分28.7秒 東経136度52分53.8秒 / 北緯35.157972度 東経136.881611度 / 35.157972; 136.881611座標: 北緯35度9分28.7秒 東経136度52分53.8秒 / 北緯35.157972度 東経136.881611度 / 35.157972; 136.881611
設立 1950年9月2日(創業:1920年9月1日
業種 金属製品
法人番号 2180001021323
事業内容 熱エネルギー機器の開発・製造・販売
代表者
資本金 64億5,974万円[1]
発行済株式総数 5,161万6,463株
(2019年6月26日現在)[2]
売上高
  • 連結:3,404億6,000万円
  • 単独:2,078億500万円
(2020年3月期)[2]
営業利益
  • 連結:344億2,200万円
  • 単独:173億5,900万円
(2020年3月期)[2]
経常利益
  • 連結:333億1,800万円
  • 単独:190億2,600万円
(2020年3月期)[2]
純利益
  • 連結:215億6,100万円
  • 単独:150億5,800万円
(2020年3月期)[2]
純資産
  • 連結:3,409億5,900万円
  • 単独:2,108億6,500万円
(2020年3月期)[2]
総資産
  • 連結:4,504億8,600万円
  • 単独:2,700億1,100万円
(2020年3月期)[2]
従業員数
  • 連結:10,456[3,360]人
  • 単独:3,709[378]人
(2020年3月31日現在)[2]
決算期 毎年3月31日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ
主要株主 内藤株式会社 12.09%
好兼商事 7.79%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.43%
林謙治 4.77%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口9)3.40%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)3.34%
MISAKI ENGAGEMENT MASTER FUND 2.80%
エイチエスビーシー ファンド サービシィズ クライアンツ アカウント 500 1.62%
東京瓦斯 1.53%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE SSD00 1.47%
(2019年3月31日現在)[2]
主要子会社 主な子会社の項目を参照
関係する人物
  • 林兼吉(創業者)
  • 内藤秀次郎(創業者)
  • 内藤明人(元会長)
外部リンク https://www.rinnai.co.jp/index.html
特記事項:経営指標は 2019年3月期 第69期 有価証券報告書
従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載している。
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リンナイ株式会社: Rinnai Corporation)は、愛知県名古屋市中川区に本社を置き、給湯機器厨房機器など、熱エネルギー機器の製造販売を行う大手メーカーである。給湯器やビルトインコンロ等のガス機器で国内シェアトップ。東証一部上場企業。

概要[編集]

リンナイという社名は、創設者の兼吉と藤秀次郎から一字を取ったもの。当初「ナイリン」だったが、語呂が悪かった為、「リンナイ」に変更した。名古屋瓦斯(現・東邦ガス)の社員だった二人が、スウェーデン製石油コンロを譲ってもらったのがきっかけとなり[注釈 1]1920年(大正9年)9月に石油コンロ卸売業者「林内商会」として設立。

国内では長らく「ガスとエレクトロニクス」というキャッチフレーズを用いてきた。なお、CMのサウンドロゴは国によって異なる。また、スポンサークレジットは長年“Rの穴部分を紅い炎にした社紋”と、その下に「リンナイガス器具」であったが、2006年(平成18年)から「Rinnai」となった。また、製品は同じ愛知県に本社があるINAX(現LIXIL)にもOEM供給されている(給湯機器はINAX扱いの製品も一部Rinnaiブランドのまま販売される)。

2006年(平成18年)に同じく愛知県内に本社のあるパロマが起こした一連の湯沸器事故の不祥事で「リンナイにも風評被害が出るのではないか」と言われていたが、実際にはむしろパロマに対する消費者の嫌気(不買ムード)により給湯器部門(特に、小型瞬間湯沸器)でリンナイの市場占有率が伸びた。

また、旧松下電器産業(現パナソニック)が2007年(平成19年)4月ガス器具製造販売を撤退したことに伴い、リンナイ製品はパナソニックショップ(当時はナショナルショップ)にも供給されている。

2019年4月1日に「Rinnai」ロゴが一新され、ゴシック体をベースにやや幅広な形状で、角を丸めたデザインとなった[3]

旧ロゴ

営業のパロマ、技術のリンナイ[編集]

リンナイはかつては技術志向のメーカーと言われた。それは特に世界初となるセラミック素材使用の遠赤外線バーナー「シュバンク」に代表される。また家庭用では従来平均的なサンマ2匹がやっととされていたガステーブルのグリルを3匹まで収容可能とした「ジャンボグリル」(現在はそれ以上の収容力が一般的である)、後の家電メーカーによるオーブンレンジに先駆けて、ガスとマイクロウェーブ加熱を併用する「電子コンベック」(コンビネーションレンジ)など、独創的かつ高い技術力を背景とした製品開発を行ってきた。

ただし、それは必ずしも先進的であるということを意味しない。例えば、パロマ湯沸器死亡事故で問題となったFE式湯沸器も、問題の機種が本体内に排気ファンを収納していたのに対し、同時期のリンナイ製品は、本体上方にシルクハット形の排気扇を別に取り付けていた。発売当時、外観の不恰好さや取り付けスペースの制約から、リンナイ製はパロマ製に比べて不評であった。

リンナイとパロマは同じ愛知県名古屋市の企業で、パロマの創業の方が先ということもあり、長くリンナイにとってパロマはライバルというより追いつくべき目標であった。1980年代中頃まで、リンナイは積極的な営業にはそれほど注力しておらず、販売店任せの傾向があった。しかしながら、その技術志向は同じく技術屋志向が高いLPガス供給事業者の従業員によって評価され、徐々にパロマとの差を縮めて行った。

1990年代エコロジーブーム、さらにバブル崩壊が影響し、ガス器具にも高度な省エネルギー技術が求められ始めると、リンナイは俄然、市場で有利になった。この頃からCMにも著名人を積極的に使うなど、営業にも力を入れるようになって来た。家庭用ガステーブルではほぼ独走の状態となり、業務用機器でもパロマが遠赤外線バーナーを早期に開発できなかったこともありリンナイ優位に傾き始めた。そして先述のパロマ製給湯器による死亡事故に絡む不祥事から、長年パロマの牙城であった給湯器部門でも完全に逆転し、日本におけるガス機器総合メーカーではトップとなっている(因みにパロマは海外での売り上げに注力している故、国内への対応に消極的であった)。

ドイツの自動車部品メーカーボッシュが、大株主で一時期筆頭株主だったこともある。現在でもノーザン・トラストやドイツ銀行など海外の投資家が主要株主に名を連ねている。

リンナイ湯沸器死亡事故[編集]

2007年(平成19年)2月7日リンナイ製の湯沸かし器を使用していた神奈川県の男性が死亡する一酸化炭素中毒事故が発生した。それがきっかけとなり、2003年(平成15年)と2004年(平成16年)にも1件ずつ同じリンナイ製の湯沸かし器が原因と思われる、死亡事故が起きていた事も発覚。2月9日経済産業省が注意を喚起した。

開放燃焼型の小型湯沸器の不完全燃焼防止装置は、フレームロッドで炎の整流作用を利用して正常な燃焼を確認する安全装置。今回疑われている不完全燃焼防止装置機能の不作動とは、同機能作動の後も原因を取り除かないまま再使用を繰り返す(再点火の回数は後述参照)と、すすが内部にたまり、同機能が作動しなくなる場合があるというもの。不完全燃焼などの場合に抑止側(燃焼させない方向)に働く熱電対の感知が阻害されるためとみられている。熱電対は二つあり、抑止側の熱電対は、不完全燃焼で火足が長くなるなどの場合に加熱してフレームロッドに流れる電流の起電力を抑止する。

「数百回の再点火を半年から1年間にしなければ不完全燃焼防止装置の機能は失われないはず」という同社幹部の見解が報道されている。これに対し経産省の実験でも、現象の再現には150回以上の再点火行為を必要とするという結果が出ており、正常な使用法では起こり得ないとの結論を出した。

誤使用が危惧される該当機種は、「RUS-5RX」「RUS-51BT」「RN-405SD(東京ガス型式)」「RI-5SH(東邦ガス型式)」「KRN-685C(北海道ガス型式)」「KRN-0111(京葉ガス型式)」「KRN-395A(北陸ガス型式)」。以後の機種は、乾電池の取り外しなどのリセットを行わなければ再使用が抑止される「再点火防止装置」が装備された。なお、不完全燃焼防止装置作動の際に原因除去を怠り、安易にリセットを行えば同様の不作動は起こり得る。

同種の事故は同時期の小型瞬間湯沸かし器ならばどれでも起こり得ること、そもそも説明書に書かれた注意喚起を怠ったゆえの事故である事などから、神奈川県警は販売当時のリンナイの品質保障部長と東京ガスのリビング営業部長を使用方法によっては同種事故が発生すると知りながら事故防止対策を怠り、男性を中毒死させたとして業務上過失致死容疑で書類送検したものの、消費者責任の範疇にあるという見解と、刑事処分に相当する法的根拠に乏しいという理由から、横浜地検は起訴を見送った。しかし、それでもリンナイは該当機種のみならず、自社製の全小型瞬間湯沸かし器に対する緊急無償点検を実施するなどの対応を行った。

なお、不完全燃焼装置の有無に関わらず、この形態(開放式小型瞬間湯沸器)の使用の際は常に換気を怠らないことや、浴槽への湯張り等の能力を超えた連続・大量の給湯の禁止は、メーカーからのみならず、ガス事業法によってガスの提供事業者より年一回以上喚起される事になっている。

歴代トップ[編集]

歴代社長[編集]

氏名 就任日 退任日 出身校
初代 内藤秀次郎 1920年9月 1948年11月
-
第2代 林兼吉 1948年11月 1966年5月
-
第3代 内藤明人 1966年5月 2001年6月 東京帝国大学第二工学部[4]
第4代 山崎善郎 2001年6月 2005年11月 愛知県立松蔭高校[5]
第5代 内藤弘康 2005年11月
(現任)
東京大学工学部[6]

歴代会長[編集]

氏名 就任日 退任日 出身校
初代 林兼吉 1966年5月 1978年8月
-
第2代 内藤明人 2001年6月 2017年3月 東京帝国大学第二工学部
第3代 林謙治 2017年4月
(現任)
慶応義塾大学法学部[7]

主な事業拠点[編集]

本社・支社 [編集]

拠点 所在地
本社 愛知県名古屋市中川区福住町2番26号
東北支社 宮城県仙台市若林区伊在3丁目1番2号
関東支社 東京都品川区東品川1丁目6番6号
中部支社 愛知県名古屋市中川区澄池町14番27号
関西支社 大阪府大阪市淀川区三国本町1丁目10番40号
九州支社 福岡県福岡市博多区古門戸町2番3号

研究所・工場[編集]

拠点 所在地
技術センター 愛知県丹羽郡大口町替地3丁目1
大口工場 愛知県丹羽郡大口町替地3丁目1
瀬戸工場 愛知県瀬戸市穴田町986
暁工場 愛知県瀬戸市暁町3番96

主な子会社[編集]

国内の連結子会社[編集]

名称 所在地 資本金(百万円) 議決権の所有割合(%)
㈱柳澤製作所 大阪府門真市
150
100
リンナイテクニカ㈱ 東京都港区
200
100
㈱ガスター 神奈川県大和市
2,450
90.0
アール・ビー・コントロールズ㈱ 石川県金沢市
150
100
リンナイ精機㈱ 愛知県小牧市
128
92.2
アール・ティ・エンジニアリング㈱ 愛知県豊田市
70
100
ジャパンセラミックス㈱ 岐阜県可児市
280
100
能登テック㈱ 石川県鹿島郡中能登町
406
100
テクノパーツ㈱ 名古屋市中川区
50
100
リンナイネット㈱ 名古屋市中川区
300
100
リンナイ企業㈱ 名古屋市中川区
10
100

海外の連結子会社[編集]

名称 所在地 議決権の所有割合(%)
Rinnai Holdings (Pacific) Pte Ltd. シンガポールの旗 シンガポール
100
林内香港有限公司 香港の旗 香港
100
広州林内燃具電器有限公司 中華人民共和国の旗 中国
70.0
Rinnai Italia S.r.l. イタリアの旗 イタリア
100
Rinnai Canada Holdings Ltd. カナダの旗 カナダ
100
上海林内熱能工程有限公司 中華人民共和国の旗 中国
100
Rinnai UK Ltd. イギリスの旗 イギリス
-
Rinnai(Malaysia) Sdn. Bhd. マレーシアの旗 マレーシア
-
Rinnai Plus Corp. 大韓民国の旗 韓国
-
Rinnai Treading B.V. オランダの旗 オランダ
-
Central Heating New Zealand Ltd. ニュージーランドの旗 ニュージーランド
50.0
海南林内民生燃具厨衛販売有限公司 中華人民共和国の旗 中国
-
Rinnai America Corporation アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
100
Rinnai Australia Pty., Ltd. オーストラリアの旗 オーストラリア
100
上海林内有限公司 中華人民共和国の旗 中国
50.0
Rinnai Korea Corporation 大韓民国の旗 韓国
100
P.T. Rinnai Indonesia インドネシアの旗 インドネシア
52.0
Rinnai New Zealand Ltd. ニュージーランドの旗 ニュージーランド
100
台湾林内工業股份有限公司 中華民国の旗 台湾
67.8
Rinnai(Thailand) Co., Ltd. タイ王国の旗 タイ
49.0
Rinnai Brasil Heating Technology Ltd. ブラジルの旗 ブラジル
100
Rinnai Viet Nam Co., Ltd. ベトナムの旗 ベトナム
61.1
Rinnai Manufacturing Malaysia Sdn. Bhd. マレーシアの旗 マレーシア
80.0
RB Korea Ltd. 大韓民国の旗 韓国
100
上海燃宝控制器有限公司 中華人民共和国の旗 中国
-
RS Korea Ltd. 大韓民国の旗 韓国
-
三国RK精密 大韓民国の旗 韓国
-
Gas Appliance Services Corporation オーストラリアの旗 オーストラリア
80.0

主な製品[編集]

提供番組[編集]

現在[編集]

2007年(平成19年)2月23日より、前述した「湯沸器死亡事故」を受けて、小型湯沸器の「対象製品無償点検や使用時の換気について」の注意喚起を行うCMを放映している。

※ 同社は事故を受けて、当初はテレビCMを自粛するとしていたが、「(対象製品無償点検や使用時の換気について)消費者への周知を優先する」として、注意喚起のCMを制作・放映することにした。CMの内容については、パロマ松下電器産業(現・パナソニック)のお詫びCMに類似している。『情報プレゼンター とくダネ!』の火曜日の提供枠、スポットCM枠などで「注意喚起」CM(新バージョン)を放映[8] していた。

他に2007年(平成19年)10月よりガラストップビルトインコンロなどの製品CMも放映を再開したが、「♪リンナイ~」などのサウンドロゴ2010年(平成22年)8月31日までの約3年間行われず、創業90周年を迎えた9月1日から再開された。なお、2020年(令和2年)よりサウンドロゴが変更されている。

提供クレジットリンナイガス器具だったが、2006年(平成18年)4月からRinnaiとなっている。

主に30秒[編集]

全国ネット(2020年5月現在)
ローカル

過去[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 中日新聞経済部[編]「時流の先へ 中部財界ものがたり」p271
  2. ^ 「とくダネ!」休止に当たる年末年始分については年末は該当枠振り替えの特番提供に年始は別番組に振り替えされるケースがある(例:「鶴瓶大新年会」や「世界マジあるツアーズ」(2013年1月3日放送、関西テレビ制作)など)。
  3. ^ 2017年3月まで。2017年4月より提供クレジットありに昇格。
  4. ^ ただし、2016年12月は提供せず別企業がこの枠を埋めていた。
  5. ^ その後「びっくりぃむ」を経て2015年4月からは「日本人の3割しか知らないこと くりぃむしちゅーのハナタカ!優越館」だったが、木曜19時で長きに渡り放送していた「いきなり!黄金伝説。」の終了と引き換えに2016年10月13日より木曜19時へ移動している。2016年10月16日以降の日曜18時57分枠は「日曜もアメトーーク!」となっている。
  6. ^ 場合によってはそれ以外の振替番組や他局の週替わり不定枠に振替もある。
  7. ^ なお、2016年11月27日放送分を持って再びレギュラー放送は終了。今後はしばらく不定期の単発特番での放送となっている。
  8. ^ 同枠後継番組である「人生で大事なことは○○から学んだ」(2017年1月15日放送開始)には提供せず、同局系もしくは他局の週替わり不定枠での単発代替になっている。

出典[編集]

  1. ^ 会社概要, リンナイ株式会社, https://www.rinnai.co.jp/corp/outline/index.html 2019年6月29日閲覧。 
  2. ^ a b c d e f g h i リンナイ株式会社 第69期 有価証券報告書”. EDINET (2019年6月26日). 2019年6月29日閲覧。
  3. ^ “グローバルブランド確立に向けて、リンナイロゴを一新” (プレスリリース), リンナイ株式会社, (2019年3月18日), https://www.rinnai.co.jp/releases/2019/0318/ 2019年6月21日閲覧。 
  4. ^ “リンナイ会長内藤明人氏(1)信貴山――父の信仰に倣い守護神に(こころの玉手箱)”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 夕刊 16. (2011年12月19日) 
  5. ^ “リンナイ社長に山崎善郎副社長が昇格――内藤進社長は代表権のある会長に。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 夕刊 3. (2001年5月24日) 
  6. ^ “リンナイ社長に内藤弘康取締役。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 夕刊 3. (2005年11月17日) 
  7. ^ “グローバル型――リンナイ社長内藤進氏(下)典型的なAB型人間(経営者の分類学)”. 日経産業新聞 (日本経済新聞社): pp. 20. (1984年12月19日) 
  8. ^ 小型給湯機をお使いのお客さまへ大切なお知らせ”. リンナイ株式会社. 2020年9月21日閲覧。

関連項目[編集]