レンタル移籍

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レンタル移籍(レンタルいせき)は、サッカーなどのプロスポーツにおいて、選手が現在所属しているチームとの契約を保持したまま、期間を定めて他のチームへ移籍する制度。「期限付き移籍」や「リース移籍」とも呼ばれる。ちなみに、選手の期限付き移籍に関して「レンタル」と表現するのは日本国内のみで、正しい英語表現はローン契約(loan deal)

レンタル移籍では、通常の移籍(完全移籍)にしばしば見られる移籍金が発生しない代わりに、移籍先のチームから移籍元のチームに対してレンタル料を支払う、選手報酬の支払いを肩代わりするという形態が一般的である。

目次

利点・欠点

利点

  • 移籍先チームの立場では、高額の移籍金を支払うリスクを避けつつ戦力を補充できる。
  • 選手の立場では、現在のチームで恒常的な出場機会が得られない場合などに、自分の能力を発揮できるチームが現れやすい。また移籍先チームと選手の双方にとって、レンタル移籍は一種の「試行期間」であり、レンタル移籍先のチームでの活躍が認められて、後に完全移籍する選手も多い(元日本代表戸田和幸山口素弘など)。
  • 移籍元チームの立場では、出場機会を与えづらい若手選手に試合経験を積ませる、チームの戦術にフィットしない選手が(完全)移籍先を見つけるきっかけになる。

欠点

  • 選手は移籍元チームとの契約を維持しているため、仮に選手が活躍して名声を上げた場合にも移籍先チームの潜在的財産とはならない。
  • 活躍しても移籍元チームの意向に左右されるため、完全移籍に移行することなく移籍元のクラブに戻ることもあるため、レンタル移籍による戦力補強を多用している移籍先のクラブはシーズン終了後に戦力の大幅ダウンとなる場合がある。

日本サッカー協会のレンタル移籍制度

日本サッカー協会ではJリーグおよびJFL旧JFL含む)所属のプロサッカー選手について、レンタル移籍制度を定めている。期限付き移籍がJFAの定める正式な名称であるが、一般にはレンタル移籍という用語が通用する。

レンタル移籍の場合、まず移籍元クラブ、移籍先クラブ、および選手の3者が合意に基づいて期限付き移籍契約を結ぶ。この際、移籍金は「移籍元クラブと移籍先クラブの合意による」と規定されているが、慣例としては発生しない。これに続いて、選手は移籍先クラブとの間に選手契約を結ぶが、契約の諸条件は原則として移籍元クラブとの契約条件と同じでなければならない。また、選手は移籍先クラブのA契約25名枠に含まれることとなる。

レンタル移籍期間が終了した場合、選手は自動的に移籍元クラブに再移籍する。ただし、レンタル移籍の延長や完全移籍に変更することも可能である(これらはいずれも3者の合意による)。完全移籍に移行する場合、移籍元クラブに契約延長の意思がある場合には移籍金が発生するが、これは通常の完全移籍より低い(年齢係数が半分になる)。また、移籍元クラブが契約を延長しない場合には移籍金が発生しない。

レンタル移籍期間における契約の解除については規定がなく、両クラブの事情などを勘案し3者間の交渉によって解除を決定することになる。

Jリーグでは1994年度からこの制度が導入された。適用第1号は当時ヴェルディ川崎(現東京ヴェルディ)に在籍していた菊原志郎で、浦和レッズに1年間の期限付きでレンタル移籍した。その後も多くの選手がレンタル移籍によって活躍の場を得ており、現在では移籍の一手段として完全に定着している。

近年は海外のチームに移籍する選手(例:大久保嘉人 セレッソ大阪→スペイン・マジョルカ、松井大輔 京都パープルサンガ→フランス・ルマン)が、移籍最初のシーズンは完全移籍ではなくレンタル契約で移籍し、実績を挙げれば完全移籍に移行する事例も多くなりつつある。

その他

世界のサッカー界においては、日本での導入以前からレンタル移籍は広く行われてきた。ヨーロッパではその他の一部スポーツでも、レンタル移籍が導入されている。

日本では上述のサッカーに加え、アイスホッケーバレーボールラグビーにおいてレンタル移籍制度が導入されている。また、現在野球協約の規定で行えないプロ野球でも、同様の制度を国内で導入する検討が行われている。

アメリカのプロスポーツ界においては、選手の労働組合との兼ね合いやフリーエージェント制度などとの関連もあり、レンタル移籍制度は導入されていない。

スポーツ業界以外では、日本の防衛省が民間企業の社員研修をかねて、民間企業の社員を2年から3年ほど防衛省にレンタル移籍させる、「任期制自衛官」制度の設立を検討していると報じられた。(防衛省、人材確保に民間からの「レンタル移籍制度」(読売新聞)より参照)

関連項目

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