レントキル・イニシャル

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レントキル・イニシャル
Rentokil Initial plc
Rentokil Initial 201x logo.svg
種類 公開会社
市場情報 LSERTO
本社所在地 イギリスの旗 イギリス
GU17 9AB
Riverbank, Meadows Business Park, Blackwater, Camberley, サリー
設立 1925年(95年前) (1925
業種 サービス業
代表者 アンディー・ランサム(CEO
外部リンク 公式ウェブサイト
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レントキル・イニシャル: Rentokil Initial plc)は、イギリスサリーCamberleyに本拠を置き、世界70ヵ国以上で、害虫駆除や環境衛生マネジメント事業を行っている多国籍企業。日本では共立製薬との合弁による日本カルミック株式会社を設立している。ロンドン証券取引所上場企業(LSERTO)。

沿革[編集]

1925年インペリアル・カレッジ・ロンドンで昆虫学を研究していたハロルド・マクスウェル・レフロイ(Harold Maxwell-Lefroy)が、ウェストミンスター宮殿に住み着いたシバンムシの駆除を契機にレントキル社を設立、レフロイは当初、昆虫駆除に因んで社名をエントキル(Ento-kill, Ento古代ギリシャ語で昆虫の一種)とする予定であったが、商標権の関係で使えず、代わりにレントキルと名付けた[1]。一方、1927年デンマークSophus Berendsen A/Sが、グループ会社としてネズミ駆除会社のBritish Ratinを設立、ネズミの駆除から昆虫の駆除へと事業を拡大した[1]1957年British Ratinがレントキル社を買収した際、買収された側に社名変更する形で、1960年Rentokil Laboratories Ltd.となった[1]1969年、レントキル・グループ(Rentokil Group plc)としてロンドン証券取引所に株式を公開したが、Sophus Berendsen A/Sは、会社がレントキル・イニシャルとなるまで、レントキル・グループの株式を保有し続けた[1]

1996年、レントキル・グループがBET plcを買収したことで、会社はレントキル・イニシャルとなった[2]。「イニシャル」はBET plcが保有していた洗濯事業・トイレ環境事業から来ており、かつて行っていたタオルのレンタル事業でタオル授受の確実性を高めるため、全てのタオルに頭文字を付けていたことに由来している[1]

有害生物駆除のレントキルと環境衛生マネジメント事業のイニシャルがレントキル・イニシャルの主力ブランドであるが、このほか、熱帯植物のレンタル事業を「Ambius」のブランド名で行っている。売上としては、有害生物駆除が6割以上であり、とりわけアメリカ合衆国における害虫駆除事業が最大の割合を占めている[3]

日本カルミック株式会社[編集]

日本カルミック株式会社
NIPPON CALMIC LTD.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
102-0074
東京都千代田区九段南1丁目5番10号
設立 1969年6月6日
業種 サービス業
事業内容 リース・レンタル、設備工事、環境・リサイクル、住宅
代表者 代表取締役社長 髙居隆章
資本金 2,000万円
従業員数 505名(2020年8月)
外部リンク http://www.calmic.co.jp/
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上部にカルミック、下部にレントキル・イニシャルのロゴが入ったサニタイザー

日本では1992年以来、共立製薬との合弁による「日本カルミック株式会社」(Nippon Calmic Ltd)を運営している。日本カルミック株式会社はイギリスのThe Wellcome Foundationと共立商事(共立製薬の前身)の合弁により1969年6月に設立され[4]、オフィス用芳香器のレンタルサービスなどにより知られていたが、1992年にレントキル・グループが同社の49%の株式を取得し[3]、以降現在に至るまで、サニタイザーや害虫駆除製品のレンタル事業、環境衛生診断や、トイレ・厨房・オフィス空間向けの設備メンテナンス事業を行っている。

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e Our story so far” (英語). Rentokil Initial plc. 2019年7月6日閲覧。
  2. ^ Rumours of Rentokil bid boost BET” (英語). インディペンデント (1996年2月15日). 2019年7月6日閲覧。
  3. ^ a b Annual Report” (英語). Rentokil Initial plc. 2019年7月6日閲覧。
  4. ^ 安心・快適なトイレ環境を維持するサービスシステム 日本のパイオニアからグローバルリーダーへ”. ダイヤモンド・オンライン (2016年6月20日). 2019年7月6日閲覧。