世界アンチ・ドーピング機関

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世界アンチ・ドーピング機関(せかいアンチ・ドーピングきかん、英語: World Anti-Doping Agency, WADAフランス語: Agence mondiale antidopage)は、反ドーピング(薬物使用)活動を世界的規模で推進するために設立された、独立した国際的機関。世界反ドーピング機関とも書かれる(日本語名については後述)。

概要[編集]

WADAは、禁止薬物リスト・検査・分析などの国際的なドーピング検査基準やドーピング違反の罰則規定の統一化、アンチ・ドーピング活動に関する教育・啓発活動等を目的として設立された。現在は、スポーツ界だけでなく、各国政府や公的機関とも協力しながら、アンチ・ドーピング活動を行っている。

1968年のメキシコオリンピック及びグルノーブルオリンピックで初めてドーピング検査が実施されて以降、アンチ・ドーピング活動は国際オリンピック委員会 (IOC)の主導で行われてきた。しかし1998年にフランスの自転車競技大会においてドーピング違反者が大量に摘発されたことをきっかけに、翌1999年に、国際オリンピック委員会 (IOC)の主催で行われた「スポーツにおけるドーピングに関する世界会議」において採択された「ローザンヌ宣言」に基づき、1999年11月にWADAが設立された。

それまでIOCが主幹として取り締まっていたドーピング検査はWADAが行うようになり、2003年3月にはIOC医事規程からWADA規程(WADA Code)が正式なルールとして採用されるようになっている。WADAに反発していた国際サッカー連盟 (FIFA) も[1]、2006年6月に、条件付ながらWADAの統一基準受け入れに合意した。

競技者から採取され検体の分析は、WADAが各国において公認する機関(現在は33機関)に委託されており、日本ではLSIメディエンスが唯一の公認機関となっている。なお、公認機関の検査精度などに問題がある場合は、WADAが公認を取り消す場合もある[2]。検査は、時間や場所の通告なしで行われる抜き打ち検査であり、プライベートな場で検査を要求される選手側にとっては、不快を感じることやトラブルに発展することもある[3][4]

2014年12月、ロシアの陸上選手のドーピング疑惑をドイツの放送局が報じたことを受け、WADAは独立委員会を設置した。2015年11月9日、独立委員会は国家ぐるみでロシアがドーピングを行っているという報告書を発表した[5]。報告書には、検査の際前もってコーチや選手に検査が通告されていた、1400件以上の検体が廃棄されていたなど、ドーピング検査の実態が浮き彫りになっていた。この報告書は、モスクワ反ドーピング研究所の公認取り消し、WADAのロシア反ドーピング機関への不適格認定[6]、さらに、国際陸連のロシアへの出場資格停止処分、平昌オリンピックへの参加禁止など波紋を呼んだ[7][8]

和訳名[編集]

この組織の日本語翻訳名は、以下のようなものがある[9]

一部では、「アンチ」「反」を省略し、「世界ドーピング機構(機関)」とも表記される[11][12][13]

WADAの読みは「ダブリュー・エイ・ディー・エイ」「ワダ」が混在している。

脚注[編集]

  1. ^ WADAが規程する制裁措置「出場停止2年」が、選手寿命が短いサッカーには影響が大きすぎるとして、独自ルールのドーピング規定を行っていた
  2. ^ ソウル検査所を資格停止 世界反ドーピング機関”. 共同通信. 2011年12月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年5月24日閲覧。
  3. ^ 柔道金・松本薫が明かすドーピング検査の実態…女性も立ったまま、覗きこまれ”. デイリースポーツ (2016年12月31日). 2019年7月23日閲覧。
  4. ^ 血液検体を金づちで破壊、孫楊がドーピング検査を妨害か”. AFP (2019年7月14日). 2019年7月23日閲覧。
  5. ^ BBC NEWS JAPAN2016年3月19日閲覧。
  6. ^ 毎日新聞2016年3月19日閲覧。
  7. ^ ロシアNOW2016年3月19日閲覧。
  8. ^ スポーツナビ2016年3月19日閲覧。
  9. ^ 新・ことば事情5945「WADAの訳語2」
  10. ^ 2000年(平成12年)9月13日文部省告示第151号「スポーツ振興基本計画を定めた件」
    2006年(平成18年)9月21日文部科学省告示第135号「スポーツ振興基本計画の全部を改正した件」
  11. ^ ㈱梅丹本舗製造の「古式梅肉エキス」からWADA禁止物質の含有が確認された件について 公益財団法人日本健康・栄養食品協会
  12. ^ アンチ・ドーピング委員会コラム_10全日本剣道連盟
  13. ^ 第9章 学校における健康教育愛知県医師会

関連項目[編集]