世界日報 (日本)
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世界日報 | |
---|---|
種類 | 日刊紙 |
サイズ | ブランケット判 |
| |
事業者 | 株式会社世界日報社 |
本社 |
(東京都渋谷区宇田川町37-17 宮坂ビル→) (東京都渋谷区桜丘町18-6 渋谷日本会館→) (東京都板橋区舟渡2-6-25→) 東京都中央区日本橋茅場町1-5-2 日原ビル5階 |
代表者 | 黒木正博 |
創刊 | 1975年(昭和50年)1月1日 |
言語 | 日本語 |
価格 |
月極 (紙面)2,776円 (電子版)1,080円 |
ウェブサイト | http://www.worldtimes.co.jp/ |
世界日報(せかいにっぽう)は、日本の世界日報社により発行される1975年創刊の保守系新聞。日刊紙は関東地方の一部、及び沖縄県の一部を配布地域としており、他に日本全国向けの週刊紙、Sunday世界日報がある。発行母体は韓国の新興宗教である家庭連合(旧・統一教会)。
種類 | 株式会社 |
---|---|
本社所在地 |
![]() 〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町1丁目5番2号5F |
設立 | 1975年1月17日 |
業種 | 出版業 |
法人番号 | 6011401014474 |
代表者 | 代表取締役社長 黒木正博 |
外部リンク | 世界日報 会社概要 |
概要[編集]
1975年(昭和50年)1月1日付で創刊。本社および編集局は東京都渋谷区宇田川町にあった。その後、本社は2006年(平成18年)にJR山手線渋谷駅近くの渋谷区桜丘町に移転するが、その後板橋区舟渡の自社印刷拠点と統合する形で再度移転し、現在は中央区日本橋茅場町に拠点を移す。[1]2018年(平成30年)現在の代表取締役社長は黒木正博である。
韓国の全国紙『韓国紙世界日報(セゲイルボ)』、ワシントン・タイムズ(米国)やネパール・リパブリック・メディアと提携している。(姉妹紙を参照)
世界日報読者向けに1983年(昭和58年)5月18日に設立された世日クラブというものがあり、講演会を行っている。そこでは八木秀次や高橋史朗、小林正、中西輝政、櫻井よしこなどの著名な保守系の評論家や森昭雄の講演などが行われている。
なお、日本では1946年-1948年に同名の新聞「世界日報」が存在した。この新聞は、題号を「世界経済新聞」(1948年10月1日 - 1950年2月28日)、「夕刊世界経済新聞」(1950年3月1日 - 12月31日)と改めた後、1951年(昭和26年)に産業経済新聞(現・産経新聞東京本社版)に紙面統合されて終刊した。題字と地紋は現・世界日報が同一のものを使用している。1998年(平成10年)にはメールマガジンである「ワールド・ニューズ・メール」のサービスを開始し、翌年の1999年(平成11年)には当時では珍しい電子新聞である「IT e-News」をリリースした。[2]
沿革[編集]
- 1975年1月1日 - 東京都渋谷区にて創刊
- 1977年2月1日 - 東京の竹芝工場にて自社印刷を開始
- 1982年5月18日 - 世日クラブを発足
- 1987年12月15日 - 板橋工場を新設
- 1991年11月17日 - 全国版週刊紙「サンデー世界日報」を創刊
- 2000年11月15日 - 電子新聞サービス「IT e-News」を開始
- 2003年2月13日 - 創刊1万号を突破
- 2006年3月14日 - 東京都板橋区に東京本社を設立
- 2017年8月 - 本社を東京都中央区に移転、千葉県市川市にメディアセンターを開設
紙面[編集]
会社案内より[3]。
- 総合面=1面
- 総合面(政治・内政)=2面、3面
- 国際面=4面、5面
- 経済関連=国内経済、海外経済、証券、産業
- オピニオン=最終面
- 論壇時評、機関紙論評、写真簿
- 沖縄のページ
- 教育、文化面
- スポーツ面、社会面
論調[編集]
国内[編集]
国際性や愛国性などの編集方針を掲げる保守系一般紙だが、同じく保守系メディアとして知られる産経新聞や読売新聞よりもどちらかといえば強硬な立場を主張し、極右とみなされることもある他、母体が母体ゆえ必ずしも日本の保守勢力の全てから評価されている訳ではない。それゆえに産経新聞や読売新聞であっても本紙に対し批判的な立場に回ることや、逆に本紙がそれら保守系大手紙の論調にブレがあるなどと批判することもある。
また、共産主義を批判・克服する先導性を掲げ親米保守、反共主義の立場をとる[4]。
日本国内では各政党が発行している機関紙に対して独自の見解を述べることもある[5]が、国内主要政党では自民党と連立を組む公明党と立場が異なること、また公明党と日本共産党、社民党を除く各政党に勝共推進議員と呼ばれる支援先議員がいることから、必ずしも自民党に盲従という訳でもない。
なお、自社取材以外の国内一般ニュースは時事通信社から供給を受けている。
国際[編集]
世界の主要紙の論調などの翻訳記事を定期的に掲載している。
1983年にはソ連(当時)の亡命将校であったレフチェンコの証言から日本人エージェント名を報じている。その他に、1967年に日本社会党の幹部がソ連を訪問し、木材貿易で3000万円の経済支援を要請していたと報じている[6]
2018年6月、シンガポールで行われた米朝首脳会談で、アメリカ大統領ドナルド・トランプが朝鮮労働党委員長金正恩に対し、北朝鮮の「完全非核化」に対する費用を名目に500億ドル(約5兆5000億円)を拠出させる約束を交わしていたと報じた。[7]
2019年4月、ベトナム・ハノイで行われた2回目の米朝首脳会談の際、トランプが金正恩に対し、米国陣営か中国陣営か、選択を明確にするよう迫っていたことを報じた。これに対し金正恩は即答せず会談は決裂したとしている。[8]
教育問題[編集]
幼少期からの科学的な見地に基づく性教育について、「性交のすすめ」につながり「快楽の性」や「性の自己決定権」を教え込む過激な性教育だとして反対し、伝統的家庭の価値観を重視し、ジェンダーフリー批判や公立高等学校での一律男女共学化批判(「別学の良さを否定するのはおかしい」)、中高生に対する子宮頸がん予防ワクチン接種推進に反対し性交渉を控えさせる教育を主張する[9]など、保守的な道徳・倫理観を称揚する紙面作りがなされている。
文部科学省発行の小中学生向け道徳教材「私たちの道徳」が児童・生徒一人一人に配られず、家に持ち帰らせていない学校が多くある問題について、世界日報社が実態を調査し、80・7%の児童・生徒が同教材を持ち帰っていないことや、35・8%の学校で使用されていないことが判明したと報じた。[10]一連の報道は国会質問で取り上げられ、産経新聞も質問内容を報じている。[11]
天皇・皇室[編集]
皇位継承問題においては、日本紙が女子皇族の皇位継承に反対と主張したのに対し、韓国紙は逆に女性天皇を認めるべきと主張するという“ねじれ現象”が生じた。
2007年4月頃から昭和天皇の洋服デザイナーを務めた、元三越日本橋本店紳士服チーフデザイナーの奥山孝夫氏が、昭和天皇の洋服作りとファッションを回想するシリーズ「陛下のお仮縫い」を掲載している。関連する著書に奥山孝夫著・世界日報社刊『陛下のお仮縫い~昭和天皇・洋服デザイナーの回想』がある。[12]
2019年1月には昭和天皇の直筆御製(和歌)の草稿と直接原稿が発見されたことについて報道した。その際、朝日新聞の同年元日付けの報道は意図的な歪曲であると批判し、保守系から一定の評価を得ている。岸元首相を悼む3首や大島で災害救助に当たる人々を詠んだ歌など未発表の御製も含まれている。
対米報道[編集]
アメリカ合衆国の二大政党のうち、共和党にはほぼ追従と言ってもいいほど強い支持を与える一方、民主党はその存在自体強烈に非難する。またネオコンの立場を代弁する論調で知られている。同じ家庭連合系の米国紙『ワシントン・タイムズ』も保守強硬系言論紙として共和党の政策を一貫して支持してきている(ちなみに、ロナルド・レーガンがアメリカ合衆国大統領に当選した時に、日本の世界日報は号外を発行し、東京で配布している)。
本紙においても、国連での合意を経ずにイラク戦争を始めたアメリカへの批判が強かった頃も、一貫してジョージ・ウォーカー・ブッシュ政権のイラク戦争を正当であると論じてきた。
中東情勢報道でも米国擁護、親イスラエル路線を明確にしており、これらと対立するアラブ・イスラーム諸国、またはイスラーム主義には批判的である。例えばパレスチナで、初の普通選挙にてハマースが勝利した際には、“パレスチナ住民の教育水準が低く政治的思考力が欠けているためにテロ組織を第一党に選んでしまった”として、米国・イスラエルの保守派と同じ主張を行った。
宗教問題[編集]
1994年(平成6年)9月25日と10月30日付の二回、「文春『オウム真理教攻撃』のウソ」と題して、資産家拉致・監禁事件にオウム真理教信者が関わったとする『週刊文春』の報道を批判し、実際は被害者であった長女夫妻や四女らによる資産目当ての犯行と論じ、オウム真理教を擁護した[13][14]。
1996年(平成8年)、地下鉄サリン事件を機に当時の自民党が提案した「宗教基本法案」を取り上げ、同法案に対する反対キャンペーンを展開した。同法案は与謝野馨氏が座長を務めた「宗教問題ワーキンググループ」において発案されたものだが、政治が過度に宗教を規制するものだとして批判を浴び、最終的に廃案となった。[15]
近年においては、キリスト教根本主義・宗教右派勢力から支持されていると言われる「インテリジェント・デザイン」(ID)理論に肯定的な記事もしばしば載せている。[16]
左派批判[編集]
親米反共の立場から、容共思想ないしは新左翼勢力、さらには左派系論客に対しても厳しい監視の目を光らせるという立場で一貫している。中でも日本共産党に対しては「共産党ウォッチ」という連載が続けられており、元党員の岩田英一や筆坂秀世らが寄稿している。
反対に、家庭連合の政治組織である国際勝共連合が支持する国会議員を与野党問わず支援する。勝共連合との結びつきは強いものの、勝共連合も本紙とは別に『国際勝共新聞』を発行している。
対朝鮮半島報道[編集]
以前は、韓国の報道機関が使っている自称を世界日報でも使うことがあったが、現在は基本的に「韓国」と表現されることが多い。また、社説などにおいて韓国の対応を批判する論調も見られる。
なお、韓国紙セゲイルボの記事が掲載される場合はこの限りではなく、記事の末尾には「※記事は本紙の編集方針とは別であり、韓国の論調として紹介するものです」と記載される。[17]
主なスクープ[編集]
- 「華北に侵略」を「華北に進出」と教科用図書検定で書き変えさせたというマスコミの報道が誤りであることを報道。これを受けて産経新聞が訂正記事を載せ謝罪し、朝日新聞も謝罪した。詳細は「第一次教科書問題」を参照
- 作家・森村誠一と共産党機関紙「赤旗」で特報部長を務めた下里正樹の共著書『悪魔の飽食』の「細菌戦研究のための生体解剖写真」に無関係の写真があることを報道。森村はこのことで右翼の攻撃を受ける。悪魔の飽食シリーズも、最初の版元の光文社が回収絶版とし、問題の写真を削除した上で角川書店(現・KADOKAWA)から再刊されるという事態に至った。詳細は「悪魔の飽食#不正確な写真掲載と改版」を参照
- 元KGB少佐スタニスラフ・レフチェンコの証言から日本のエージェント名を暴露(後に証言はトラップであるとされた)。詳細は「産経新聞の報道#疑義が持たれた報道・スキャンダル」および「レフチェンコ事件#レフチェンコのエージェント」を参照
- 1984年(昭和59年)8月4日、朝日新聞は「日記と写真もあった南京大虐殺、悲惨さ写した3枚」と題した記事を掲載。生首が転がる写真を添え、「動かぬ事実を物語る歴史的資料になる」とした。加害者とされた都城連隊による抗議と検証の最中1985年12月28日、世界日報は「朝日、こんどは写真悪用 南京大虐殺をねつ造」と題し、「写真は昭和6年(1931年)、当時の朝鮮で市販されていたもので、満州の凌源で中国軍が馬賊を捕らえて処刑したもの」と暴露した。日記の方は、筆跡鑑定等の検証を朝日新聞は拒み続けている[18]。
- 週刊金曜日2005年9月16日号が、衆議院議員総選挙に関して、共同通信社や時事通信社配信の記事を無断転載し、自社独自取材の総括記事として掲載していた問題を報道。『週刊金曜日』はこの事実を認め、問題の記事を執筆していたライターとの契約打切りと、社長の引責辞任を発表した。詳細は「週刊金曜日#沿革」を参照
- 2014年(平成26年)8月5日、朝日新聞は韓国・済州島で慰安婦を強制連行したとする吉田清治(故人)の証言を虚偽として、証言に依拠した関連記事16本を取り消した。うち12本について10月9日に掲載日などを明らかにしたが、世界日報は17日までに、残る未公表4本の記事のうち3本を特定した。3本は寄稿を含み吉田証言の反応やその引用を織り込んだ記事だった。[6]
世界日報事件[編集]
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1983年(昭和58年)10月1日、当時の編集局長ら副島嘉和と営業局長井上博明)による、統一教会色を薄め一般紙を志向する路線を会社の乗っ取りであると反発した「国際勝共連合」理事長梶栗玄太郎ら約百人が、東京都渋谷区宇田川町のワールドビル(当時)内にあった世界日報社事務所に押しかけて社内を占拠し、社員を監禁・暴行した。
この事件で追放された元編集局長(兼統一協会広報局長でもあった)副島嘉和と営業局長井上博明は連名で『文藝春秋』 1984年7月号に「これが『統一教会』の秘部だ―世界日報事件で『追放』された側の告発」という手記を発表。統一教会の思想が“いずれ世界は統一教会により統一される、そしてその中心は世界の王たる文鮮明師である”とする韓国中心主義である事、霊感商法のマニュアルや資金の流れなどを暴露した。中でも、世界各国の、やはり統一教会の幹部たちが演じる元首“代理”と共に、統一協会会長の久保木修己が“天皇の代理”として文鮮明に拝礼する秘密儀式があるという内容に、勝共連合を反共の同志と考えていた民族派や右翼が激怒し反発した。
詳細は
を参照
同誌発売直前の1984年(昭和59年)6月2日、副島は、帰宅途中の路上で暴漢に「韓国の空手を使ったような」(副島本人による証言)技で全身をメッタ刺しにされ、危うく命を失いかけるほどの重傷を負った(「副島襲撃事件」)。
一新聞社の元編集長が内部告発の後に殺されかけるというこの事件を「読売」、「朝日」、「毎日」の各紙が報じたが、『世界日報』は記者が病院に駆けつけていながらこの事件を一切報道しなかった。結局、犯人を特定できないまま、この事件は時効を迎えた。この影響で、それまで『世界日報』に執筆していた文化人たちの中にも距離を置く者が少なからず出た。その後は統一協会の責任役員石井光治と梶栗の二人を共同社長とした体制で再刊されたが、事件の前よりも統一教会色が強い新聞となった。
主な海外支局[編集]
- 北米:ワシントン、ニューヨーク、ロサンゼルス
- 南米:サンパウロ
- 中東:エルサレム、カイロ
- 欧州:ロンドン、パリ、ベルリン、ウィーン
- アジア:ソウル、香港、バンコク、マニラ
- ロシア:モスクワ
- アフリカ:ヨハネスブルグ
世界日報社が発行するその他の主な媒体[編集]
- 週刊新聞『Sunday世界日報』
- 月刊誌『ビューポイント』
- 『ワールド・ニューズ・メール(World News Mail)』
- 主に国際的なニュースを配信するメールマガジン。世界各地の事件、出来事の分析などを配信している。週1回発行[21]。
- 『本土に伝わらない沖縄の真実』
- 沖縄の県政、米軍基地、安保問題などの話題や情報を配信するメールマガジン。週1回発行[21]。
- e-NEWSヘッドライン ~はーい!朝刊です~
- 世界日報朝刊の主な見出しをまとめた情報を配信するメールマガジン。毎日発行[21]。
姉妹紙[編集]
- ワシントン・タイムズ(米国)
- 韓国紙世界日報(セゲイルボ)
- ネパール・リパブリック・メディア(ネパール)[22]
契約通信社[編集]
主な寄稿者[編集]
- 細川隆一郎(政治評論家、2009年死去)
- 那須聖(外交評論家、元毎日新聞ニューヨーク支局長・論説委員)
- 竹田五郎(元統合幕僚会議議長 軍事評論家)
- 杉山蕃(元統合幕僚会議議長 三菱重工業・日本航空・防衛省顧問)
- 茅原郁生
- 杉原誠四郎
- 小林宏晨
- ペマ・ギャルポ(政治学者、チベット独立活動家、拓殖大学国際日本文化研究所教授)
- 久保田信之
- 木村治美
- 細川珠生
- 松本健一
- 櫻田淳
- チャールズ・クラウトハマー(米コラムニスト)
- 鈴木淑夫
- 加藤栄一 (官僚・行政学者)
- 大蔵雄之助(ジャーナリスト)
- 渡部昇一(英語学者・上智大学名誉教授)
- 中曽根康弘
- 加瀬みき(アメリカンエンタープライズ研究所客員研究員)
- 宮城能彦(沖縄大学教授)
- 濱口和久(拓殖大学防災教育研究センター長・特任教授)
- 高橋史朗(麗澤大学大学院特任教授)
- 小松正之(東京財団政策研究所上席研究員)
- ロバート・D・エルドリッヂ(エルドリッヂ研究所代表・政治学博士)
- 浅野和生(平成国際大学教授)
- 中澤孝之(日本対外文化協会理事)
- 遠藤哲也(日本国際問題研究所特別研究員)
- 宮塚利雄(宮塚コリア研究所代表、元山梨学院大学教授)
- 新田容子(日本安全保障・危機管理学会 上席フェロー)
- 筆坂秀世
番組表[編集]
- テレビ
- 沖縄テレビと琉球放送は東京からの空輸便での配達で、朝刊より遅い時間に配達される事に配慮して12:00から掲載し、翌朝の5:00-12:00の番組も掲載。沖縄県最後発の琉球朝日放送は収録されていない。
- ラジオ
- 特記事項
- 電子版はラテ面と広告は削除されている。
その他[編集]
- 2000年頃まで、長年渋谷駅ハチ公口広場に面したビルの屋上に巨大な広告看板があった(会社概要のページに当時の写真がある[23])。また明治神宮野球場のフェンスにも1970年代から1980年代前半にかけて広告看板を掲示していた時期もあった。
- 一時期、駅前やバス停付近のガードレール等に新聞スタンドを固定して、無人販売していた。
- 他の一般紙とは異なり、図書館で閲覧できることはほとんどない(寄贈紙が置かれている場合はある)。
脚注[編集]
- ^ “会社案内-世界日報の歩み”. www.worldtimes.co.jp. 2018年11月14日閲覧。
- ^ “会社案内-世界日報の歩み”. www.worldtimes.co.jp. 2019年3月1日閲覧。
- ^ “会社案内-日刊「世界日報」”. www.worldtimes.co.jp. 2018年10月2日閲覧。
- ^ 世界日報 (2017-05-03), 世界日報社・5分バージョン 2019年4月25日閲覧。
- ^ “世界日報 | 記事一覧 政党機関紙” (日本語). 2019年5月31日閲覧。
- ^ a b “主なスクープ”. 世界日報社. 2019年9月3日閲覧。
- ^ “日本が北に”5兆円拠出” ! 非核化費用で米朝首脳が約束 | オピニオンの「ビューポイント」” (日本語). 2019年9月3日閲覧。
- ^ “トランプ氏、ハノイ米朝会談で金正恩氏に陣営選択迫る | オピニオンの「ビューポイント」” (日本語). 2019年9月3日閲覧。
- ^ 社説 子宮頸がん/ワクチン接種推進を見直せ(2013年5月13日時点のアーカイブ)
- ^ “道徳教材、依然8割超持ち帰らず”. 世界日報社. 2019年9月3日閲覧。
- ^ INC, SANKEI DIGITAL. “下村文科相「実態と乖離」と問題視 道徳教材ほぼ全校使用との調査結果に” (日本語). 産経ニュース. 2019年9月3日閲覧。
- ^ “ビューポイント / 陛下のお仮縫い” (日本語). ビューポイント. 2019年9月3日閲覧。
- ^ 『週刊文春』1994年11月17日号[要ページ番号]参照
- ^ 江川紹子著『「オウム真理教」追跡2200日』文藝春秋、1995年7月、ISBN 4-16-350580-6 第三章参照
- ^ “京都仏教会 ~政権党と宗教法人問題~”. www.kbo.gr.jp. 2019年1月25日閲覧。
- ^ “ID理論支持率52%にも ダーウィンイヤーの悪夢 | 世界日報” (日本語). 2018年12月17日閲覧。
- ^ “韓国大統領演説、日本に責任転嫁するのか | 世界日報” (日本語). 2019年3月1日閲覧。
- ^ 「極めて衝撃的なスクープが『世界日報』の一面トップを飾った」『文藝春秋』昭和62年(1987年)5月号
- ^ “会社案内-Sunday世界日報”. www.worldtimes.co.jp. 2019年3月27日閲覧。
- ^ “ビューポイント / 月刊ビューポイント・郵送 1年間購読” (日本語). ビューポイント. 2019年3月27日閲覧。
- ^ a b c “メールマガジンのご案内”. www.worldtimes.co.jp. 2019年4月26日閲覧。
- ^ “本紙、ネパール紙と姉妹提携 | 世界日報” (日本語). 世界日報 2018年10月1日閲覧。
- ^ 会社案内-会社概要(2007年3月13日時点のアーカイブ)
関連項目[編集]
- 世界日報 (韓国)
- ワシントン・タイムズ
- 世界平和統一家庭連合(旧・世界基督教統一神霊協会)
- 国際勝共連合
- 文鮮明
- 副島嘉和
- 鴨野守
- 仲正昌樹
外部リンク[編集]
- 世界日報社
- 世界日報常設コラム「ビューポイント」
- 世日クラブ・どっと・ねっと
- ウィーン発『コンフィデンシャル』(世界日報特派員らしきジャーナリストの取材日記)
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