中村悌次

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中村 悌次
生誕 1919年9月24日
日本の旗 日本 京都府
死没 (2010-07-23) 2010年7月23日(90歳没)
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
No image available.svg海上警備隊
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1939 - 1945(日本海軍)
1952 - 1954(警備隊)
1954 - 1977(海自)
最終階級 OF-2 - Kaigun Taii (collar).gif 海軍大尉(日本海軍)
JMSDF Admiral insignia (a).svg 海上幕僚長たる海将(海自)
除隊後 財団法人水交会会長
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中村 悌次(なかむら ていじ 、1919年大正8年)9月24日 - 2010年平成22年)7月23日)は、日本海軍軍人海上自衛官海軍兵学校卒業(第67期)。第11代海上幕僚長京都府出身。

経歴[編集]

1980年代以降の海上自衛隊とアメリカ海軍の緊密な関係を作り上げた海上自衛隊中興の祖の一人。三重県立津中学校四年修了時に海軍兵学校を受験し合格した[1]。海軍兵学校第67期を首席で卒業し、遠洋航海に出る。なお、67期が遠洋航海をした最後の期となる[1]重巡洋艦高雄」乗組みを経て駆逐艦夕立」に水雷長として乗組む。スラバヤ沖海戦では水雷長として魚雷発射の指揮をとり敵艦に向け魚雷を8本発射するが、発射した魚雷のうち半分が目の前で自爆し、敵艦には1発も当たらず悔しい思いをしている[2]。その後の第三次ソロモン海戦では、敵艦に少なくとも2本の魚雷を命中させている[2]。しかし、自身も艦橋に命中した敵弾の弾片を受け負傷し、「夕立」も沈没する。その後、戦艦長門」分隊長、兵学校教官として勤務したのち、本土決戦に備えて結成された横須賀鎮守府第一特攻戦隊第十八突撃隊特攻長として千葉県終戦を迎えた[2]

終戦後は復員局を経て旧海軍の払い下げ物資で事業する会社に就職するもなじめず、妻の縁故で経理の仕事をする。1952年(昭和27年)に海上警備隊が発足し、中学の先輩や兵学校の同期生から勧められ応募、母親に入隊を必死に反対されるがそれを押し切って入隊する[1]。入隊後は海上勤務を希望していたが、総監部で予算要求の資料作成などに携わる。これでは話が違うと辞めることも考えたという[2]。その後、第2船隊群幕僚となり待望の海に出るが、たった25日間で発足したばかりの統合幕僚会議事務局に異動を命ぜられる。兵学校首席を放っておくほど人材に余裕がある訳でもない時期であり、海上自衛隊での現実は厳しかった[2]

1956年(昭和31年)2月からは念願の護衛艦「さくら」艦長に就任したが、1年足らずの勤務ののち、幹部学校に入校、学校教官等を経て1960年(昭和35年)7月から1年間、アメリカ海軍大学校に留学した。

帰国後の勤務でも「カミソリ中村」と評されたその頭脳をフル回転させて、水上艦艇のコンピューター化や「プログラム業務隊(現・艦艇開発隊)」新編などの「ハイテク海上自衛隊」の基礎を築き、海上幕僚監部防衛部長、護衛艦隊司令官、呉地方総監等を務め、1974年(昭和49年)7月、自衛艦隊司令官に就任。在任中、「第十雄洋丸事件」が発生し事態対処の指揮を執った。

仕事熱心であり、論理的思考をする人物で思考の過程を重んじ、根拠のない考えを嫌った。毎年実施している訓練でも安易に計画を模倣して提出すると、その思考過程について詳細に説明を求めた。そのため、中村と対面し報告を行う部下は緊張したという[2]。また、常に向学心にあふれ部下にも自分自身にも厳しかった。海上幕僚長在任中は時間の許す限り、日本各地にある平素、海幕長などめったに訪れない僻地にある海上自衛隊の基地を副官の冨田成昭(当時1佐)一人だけを連れて過密なスケジュールで行脚し、激励して回った[2]。特に壱岐警備所訪問の際はヘリコプターが着陸できなかったためロープで地上に降り立ったエピソードもある。退官後は、後輩に迷惑をかけてはいけないと考え、防衛関連企業への天下りはしなかった。

年譜[編集]

栄典[編集]

  • JPN Zuiho-sho (WW2) 2Class BAR.svg 勲二等瑞宝章 - 1989年(平成元年)11月3日

脚注[編集]

  1. ^ a b c 『生涯海軍士官―戦後日本と海上自衛隊』
  2. ^ a b c d e f g 『海の友情』
  3. ^ 昭和14年7月25日 海軍辞令公報(部内限)第362号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076000 
  4. ^ 昭和15年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第471号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078000 
  5. ^ 昭和16年8月15日 海軍辞令公報(部内限)第471号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072081700 
  6. ^ 昭和16年10月15日 海軍辞令公報(部内限)第727号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072082700 
  7. ^ 昭和16年10月15日 海軍辞令公報(部内限)第728号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072082800 
  8. ^ 昭和18年1月16日 海軍辞令公報(部内限)第1312号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072089100 
  9. ^ 昭和18年6月1日 海軍辞令公報(部内限)第1127号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072091200 
  10. ^ 昭和18年6月1日 海軍辞令公報(部内限)第1130号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072091300 
  11. ^ 昭和20年7月4日 海軍辞令公報 甲 第1846号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072105800 
  12. ^ 昭和20年9月25日 海軍辞令公報 甲 第1927号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072142900 
  13. ^ 昭和20年10月18日 海軍辞令公報 甲 第1955号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072143200 
  14. ^ 昭和20年12月15日 第二復員省辞令公報 甲 第15号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072157800 
  15. ^ 昭和21年5月10日 第二復員省辞令公報 甲 第128号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072159100 
  16. ^ 昭和21年4月11日 第二復員省辞令公報 甲 第104号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072158900 
  17. ^ 昭和21年4月17日 第二復員省辞令公報 甲 第109号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072158900 
  18. ^ 昭和21年11月7日 復員庁第二復員局辞令公報 甲 第87号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072159800 
  19. ^ 『官報』号外第155号(平成元年11月4日)
  20. ^ 『官報』本紙第5385号(平成22年8月27日)

参考文献[編集]

  • 『海の友情』阿川尚之 著(中公新書)2001年
  • 世界の艦船』2002年1月号 特集・自衛艦隊(海人社)
  • 『世界の艦船』2002年5月増刊号 海上自衛隊の50年(海人社)
  • 『生涯海軍士官―戦後日本と海上自衛隊』 中村悌次著、中央公論新社、2009年 ISBN 4120040062
  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。

関連項目[編集]