京都大学大学院総合生存学館

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京都大学大学院総合生存学館(きょうとだいがくだいがくいんそうごうせいぞんがくかん、GSAIS: Graduate School of Advanced Integrated Studies in Human Survivability)、別名:京都大学思修館(ししゅうかん)は、京都大学に設置される大学院の1つである。

総合生存学館は2013年に設置された同大学18番目の大学院であり[1]グローバル人材の育成を目指す5年一貫制の博士課程大学院。人文学自然科学社会科学情報科学などの個別専門分野を統合、俯瞰する集合知総合生存学 (Advanced Integrated Studies in Human Survivability) と定義し、文理の壁を超え人間および産業・社会システムの生存と未来を開拓する学問の創出を目指している[2]。また、グローバルで複合的な課題に対し、従来のアカデミックな研究と社会から求められている実務家の業務の中間に位置する文理融合型アプローチで取り組む[3]としている。

沿革[編集]

  • 2011年11月 博士課程教育リーディングプログラム採択[4]
  • 2012年10月 プログラム一期生採用
  • 2013年4月 大学院総合生存学館設置
  • 2015年5月 社会人のためのエグゼクティブ教育プログラムKUELPs (Kyoto University Executive Leadership Program) 開講
  • 2020年10月 総合生存学館ソーシャルイノベーションセンター発足[5]

組織[編集]

複合型研究会[編集]

  • 宇宙・地球環境災害研究会(旧称:環境災害研究会)
  • ネットワーク社会研究会
  • マインドフルリビング研究会(旧称:生の哲学研究会)
  • 持続可能な経済研究会
  • 国際開発研究会
  • 生涯発達と社会包摂研究会
  • 資源・エネルギー政策研究会
  • 未来智慧研究会(旧称:人工智慧研究会)
  • レジリエント社会創造研究会
  • グローバルコモディティ問題研究会
  • アートイノベーション研究会
  • 相互依存下の国際政治経済研究会

共同講座[編集]

  • 凸版印刷アートイノベーション産学共同講座[6]
  • SDGs達成に向けた地球社会レジリエンス共同講座[7]

教員[編集]

  • 学館長:寶馨
  • 専任教授:池田裕一、河合江理子、齋藤敬、積山薫、長山浩章、山敷庸亮、ヤルナゾフ・ディミター
  • 特定教授:高島宏明、武田英俊、土井隆雄、土佐尚子、橋本道雄
  • 専任准教授:金村宗、関山健、趙亮、ヘンリ・デロッシュ
  • 特定准教授:篠原雅武、清水美香、武田秀太郎
  • 特定助教:カムランザッド・バハレ

熟議担当教員[編集]

  • 有本建男 政策研究大学院大学科学技術イノベーション政策研究センター 副センター長
  • 久能祐子 S&R財団 理事長兼CEO
  • 小林いずみ ANAホールディングス株式会社 社外取締役
  • 佐山展生 インテグラル株式会社 代表取締役パートナー
  • 芹澤ゆう 株式会社フォルマ 代表取締役社長
  • 千玄室 裏千家今日庵 大宗匠
  • 中村和男 シミックホールディングス株式会社 代表取締役CEO
  • 中谷日出 日本放送協会(NHK)解説委員(解説主幹)
  • 藤原洋 株式会社ブロードバンドタワー 代表取締役会長兼社長CEO
  • 森雅彦 DMG森精機株式会社 取締役社長
  • 安田貴彦 第60代警察大学校長
  • 山本康正 dnx ventures インダストリーパートナー
  • 山脇岳志 スマートニュース メディア研究所 研究主幹
  • Ralf Bebenroth 神戸大学経済経営研究所 教授

脚注[編集]

  1. ^ 京都大学大学院 総合生存学館(思修館)の設置について”. 京都大学. 2020年10月18日閲覧。
  2. ^ 『総合生存学: グローバル・リーダーのために』京都大学学術出版会、2015年7月10日。
  3. ^ 参加大学の取り組み”. 国連アカデミック・インパクトJAPAN. 2020年10月18日閲覧。
  4. ^ 平成23年度採択プログラム 事後評価調書”. 日本学術振興会. 2020年10月18日閲覧。
  5. ^ 京都大学総合生存学館、イノベーションセンターを設立”. 大学ジャーナルONLINE. 2020年10月18日閲覧。
  6. ^ 京都大学と凸版印刷、アートの産業応用を目指す共同研究を開始”. 凸版印刷株式会社. 2020年10月18日閲覧。
  7. ^ 京都大学大学院総合生存学館(思修館)とJX金属株式会社の 「SDGs実現に向けた包括共同研究促進協定」の締結について”. JX金属株式会社. 2020年10月18日閲覧。