信参鉄道

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信参鉄道
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種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
愛知県碧海郡安城町大字安城字数馬27[1]
設立 1907年(明治40年)6月[2]
業種 鉄軌道業
代表者 理事 坂野憲治、築山康平[3]
資本金 1,300,000円[2]
特記事項:上記データは1915年(大正4年)現在[2]
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信参鉄道(しんさんてつどう)は、愛知県新川から安城挙母足助を経て長野県飯田に至る鉄道建設を計画し、工事中に頓挫した鉄道会社である。

沿革[編集]

  • 1900年(明治33年)
    • 4月11日 - 新川町新川小学校第一教室で「信参鉄道創立会」を開催[4]
    • 6月13日 - 新川小学校で創立委員会を開催[4]
    • 6月16日以前 - 仮定款を策定[5]
    • 6月16日 - 本定款を策定[4](※後年の訴訟で名古屋地方裁判所は本定款の成立を認めず[5])。
    • 9月25日 - 信参鉄道を出願。発起人は子爵内藤政共他120名[6]
  • 1901年(明治34年)5月30日 - 新川・足助間の鉄道敷設仮免許を取得[7][8]。有効期間24ヶ月[6]
  • 1903年(明治36年)5月 - 本免許を申請するも翌年まで延期される[9]
  • 1904年(明治37年)- 日露戦争の勃発によりさらに2年延期[9]
  • 1906年(明治39年)
    • 3月25日 - 創立総会を開催[10]。取締役に伯爵副島道正ほか6名、監査役に古橋源六郎ほか2名を選定。副島道正を社長とし本社予定地を新川町とする[6]
    • 4月 - 新川・足助間の本免許を申請[6]
    • 12月25日 - 新川・足助間の本免許を取得[11]
  • 1907年(明治40年)
    • 6月 - 信参鉄道株式会社設立[12]
    • 11月 - 工事着工[13]。安城町で第1回株主総会開催[14]
    • 12月 - 足助・辰野間および挙母・名古屋間の鉄道敷設申請[6][13]
  • 1908年(明治41年)7月 - 副島道正が社長を辞任し取締役理事の築山和一が事務を代行[14]。社長後任は南梃三(就任時期不明)[15]
  • 1910年(明治43年)12月 - 足助・辰野間および挙母・名古屋間の鉄道敷設申請が却下される[13]
  • 1911年(明治44年)12月5日 - 軽便鉄道に指定[16]
  • 1914年 (大正3年)
    • 5月22日 - 挙母・足助間の免許が取り消される[17]
    • 10月 - 債権者からの申出により枕木などが競売に出される[3]
    • 10月21日 - 矢作・挙母間の免許が取り消される[18]
  • 1915年 (大正4年)
    • 1月5日 - 取締役会により当面は社長を置かず理事2名を代表と定める。互選により坂野憲治、築山康平が理事に就任[3]
    • 11月8日 - 名古屋地方裁判所から破産宣告を受ける[1]
  • 1916年(大正5年)
    • 3月16日 - 破産管財人が発起人らに対し株式第1回払込未済金を請求。破産管財人が原告となり名古屋地方裁判所へ訴状を提出[19]
    • 8月17日 - 信参鉄道株式会社解散[20]。新川・矢作間の鉄道免許も失効[21]
    • 12月27日 - 訴訟判決。名古屋地方裁判所が原告の請求を棄却[22]

計画区間[編集]

免許線
新川・足助線
経由地はおおよその予定で細部は確定しておらず、1902年(明治35年)6月26日に愛知県知事宛に提出した測量の希望予定地として新川・高浜・高取・西端・榎前・高棚・福釜・箕輪・赤松・安城・平貴・志貴などを挙げている[9]。また、1914年以降の免許取り消しによって最終的に新川 - 安城 - 矢作間(約13マイル)まで短縮されており[20]、工事などが行われたのはその区間のみである。大正元年当時の地形図にその記録が残り、安城駅にはスイッチバックで駅北部に乗り入れる予定であった。
却下線
飯田方面
  • 足助 - 稲橋 - 名倉 - 津具 - 飯田 - 伊那 - 松島 - 辰野[6]
名古屋方面

予定車両[編集]

25噸タンク式機関車4両、一二等合造客車(い1-4)、三等客車(ろ1-20)、三等緩急合造客車(は1-6)、有蓋貨車(子1-16)、有蓋緩急車(丑1-2)、三枚側無蓋貨車(寅1-8)、二枚側無蓋貨車(卯1-8)、二枚側無蓋貨車(辰1-2)客貨車は四輪車[23]

脚注[編集]

  1. ^ a b 林口 1974, p. 12.
  2. ^ a b c 『日本全国諸会社役員録. 第23回』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ a b c 林口 1974, p. 9.
  4. ^ a b c d 林口 1974, p. 6.
  5. ^ a b 林口 1974, p. 15.
  6. ^ a b c d e f g 豊田市 1978, p. 506.
  7. ^ 『鉄道局年報. 明治34年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 「鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1901年6月1日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  9. ^ a b c 林口 1974, p. 7.
  10. ^ 林口 1974, p. 13.
  11. ^ 「本免許状下付」『官報』1906年12月27日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  12. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治41年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  13. ^ a b c 『日本鉄道史. 下編』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. ^ a b 林口 1974, p. 8.
  15. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治42年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  16. ^ 「軽便鉄道指定」『官報』1911年12月8日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  17. ^ 「軽便鉄道免許一部取消」『官報』1914年5月27日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  18. ^ 「軽便鉄道免許一部取消」『官報』1914年10月23日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  19. ^ 林口 1974, pp. 13-14.
  20. ^ a b 豊田市 1978, p. 507.
  21. ^ 「軽便鉄道免許失効」『官報』1916年8月17日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  22. ^ 林口 1974, p. 14.
  23. ^ No.16「信参鉄道株式会社工事方法書等」8-9頁『第十門・私設鉄道及軌道・二、普通鉄道・信参鉄道株式会社・明治三十三年~明治三十九年』(国立公文書館デジタルアーカイブ で画像閲覧可)

参考文献[編集]

  • 林口孝「幻の信参鉄道」『碧南市史料』第40巻、碧南市史編纂会、1974年8月。
  • 豊田市教育委員会(編)『豊田市史 3 近代』豊田市、1978年。

関連項目[編集]