全地形対応車
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全地形対応車（ぜんちけいたいおうしゃ、英: All Terrain Vehicle、略：ATV、仏: Véhicule Tout-Terrain、略：VTT）は、不整地を含む様々な地形を進むことのできる原動機付きの車両である。
米国規格協会（ANSI）の定義によると、全幅50インチ以下、重量600ポンド以下で、低圧タイヤを装着し、跨座式シートと棒形ハンドルで操縦される車両とされている[1]。日本ではバギー、四輪バギー、海外ではクアッド、クアッドバイクとも称されている。
概要[編集]
全地形対応車は、三輪または四輪のタイヤで走行し、乗車定員が1名ないし2名の乗り物である。オートバイの技術を流用した車体構成となっていて、ハンドルやシートをはじめとする乗車装置がオートバイと同様の構造であることから、乗車姿勢もオートバイに類似している。かつては三輪の車種[2]が主流だったが、転倒事故が続出してアメリカで訴訟問題に発展したことから、しだいに四輪ATVのみの生産となった。二輪のオートバイとは異なり、アクセルは親指で押すレバー式が多い。変速操作にはペダル式やハンドレバー式のほか、無段変速機を搭載したものがある。
全地形対応車には、大きく分けてスポーツ型とユーティリティ型に分けられる。スポーツ型は、主にモトクロスやラリーレイドなどの競技に用いられる車種として発展したもので、ダカール・ラリーなどの国際競技への登録および出場が可能な車種もある。ほとんどが後二輪を駆動し、ディファレンシャルを持たない。レジャー用に排気量50ccのエンジンを搭載した車種も増えており、台湾や中国でも生産されている。ユーティリティ型は農林業で荷役や巡視用途として広く利用されており、牧場で家畜を追う際に用いられたり、レジャーに用いられたりすることもある。四輪駆動の車種もあるほか、より積載能力の高い六輪の物[3]や水陸両用の特殊な構造のものなどがある。軍用としてオートバイの代わりに採用している国もある。
私有地などの限定された敷地内では運転免許や年齢制限などの運転資格は要求されず、アメリカでは一定の条件を満たせば16歳以下の子供でも公有地を運転することが許可される州もある[4]。一方、日本では全地形対応車を体験操縦できる施設[5]や競技組織[6]においては年齢制限を設けている。また、メーカーによっては車種ごとに対象年齢を指定している場合もある[7]。
日本の法規における扱い[編集]
日本では道路運送車両法に基づく保安基準を満たした一部の車両のみ公道を走行することができる。
50cc超[編集]
排気量が50ccを超える全地形対応車のうち、三輪のものは自動二輪車の保安基準を満たすことで側車付自動二輪の一種であるトライクとして登録できる場合がある。四輪のものは自動車として扱われ、保安基準も同等のものが適用される。このうち衝突安全性の基準や排出ガスの基準については、これらを満たした製品は日本では販売されていない。
2006年にGGが製造し、GARAGE BOSSが輸入販売していたGGクアッドは小型自動車として登録できる[8]。
現在は特殊自動車にも全地形対応車が該当する分類がなく、「その他の車両」の分類として認める告示は国土交通省から発布されていないため、小型特殊自動車や大型特殊自動車としての登録はできない[9]。
50cc以下[編集]
2007年8月以降、日本では輸入車を含み道路運送車両法に基づく保安基準、排気ガス規制を満たしたATVは販売されていない。
主なメーカー[編集]
- ヤマハ発動機 - ATVの製造・販売は終了したが、かつて販売していた製品の修理やメンテなどのサービスは引続きおこなっている[10]日本のオートバイメーカー
- 本田技研工業 - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本のオートバイメーカー
- スズキ - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本のオートバイメーカー
- 川崎重工業モーターサイクル&エンジンカンパニー - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本のオートバイメーカー
- クボタ - ATVは日本国外向けの製品のみを製造する日本の農業機械・汎用機器メーカー
- シムスインターナショナル - G-wheelというブランドで、ATVを製作する日本のメーカー
- モービルジャパン - 中国製の電動ATVを販売する企業。
- キムコ - 台湾のオートバイメーカー
- ユナリ - 台湾のオートバイメーカー
- イートン - 台湾のオートバイメーカー
- ディンリ - 台湾のオートバイメーカー
- Standard Motor Corporation - 台湾のオートバイメーカー[11]
- HOTA INDUSTRIAL MFG - 台湾のメーカー[12]
- ACCESS MOTOR - 台湾のメーカー[13]
- CEC - 台湾のメーカー[14]
- ジョンディア - アメリカのメーカー ジョンディア・ゲーターやジョンディア・バックなど
- ポラリス・インダストリーズ - KTMや富士重工のエンジンを搭載したATVを製造するアメリカのメーカー
- アークティックキャット - アメリカのメーカー
- ボンバルディア・レクリエーショナルプロダクツ - カンナム・モーターサイクルズのブランドでATVを製造するメーカー
- GG - スイスのオートバイメーカー
- ワコックス - フランスのメーカー
- Gibbs Sports Amphibians - 水陸両用のATVであるQuadskiを製造するアメリカのメーカー[15]
- アーゴ - カナダのメーカー
- Blata - チェコのオートバイメーカー
- CFMOTO - 中国のオートバイメーカー[16]
- ビアル - かつて製造販売していたインドネシアのオートバイメーカー[17]
脚注[編集]
- ^ ANSI/SVIA 1-1990
- ^ ホンダはATC（All Terrain Cycles）と通称
- ^ “2011 Polaris Sportsman Big Boss 6x6 800 ATV : Overview”. POLARIS INDUSTRIES INC.. 2011年6月24日閲覧。
- ^ “Oregon Parks and Recreation Department: ATVs ATV Permits” (英語). Oregon Parks and Recreation Department. 2011年7月25日閲覧。 “Operator requirements (applies only to public OHV riding areas)”
- ^ 那須バギーパーク - 施設によって異なる（おおよそ6歳以上）
- ^ [1] - 日本ATV協会では「8歳以上」と年齢制限をかけている
- ^ ヤマハ発動機・ATV（四輪バギー）Q&A・YFM50R（2007年モデル・国内販売終了）
- ^ GARAGE BOSS商品ページ
- ^ 荷台や乗員を保護する枠構造を持つサイド・バイ・サイド・ビークルは大型特殊自動車として登録が認められた例がある。
- ^ ATV（四輪バギー）、ヤマハ発動機株式会社、閲覧2017年5月16日
- ^ “Standard Motor Corporation”. Standard Motor Corporation. 2011年7月25日閲覧。
- ^ “HOTA INDUSTRIAL MFG”. HOTA INDUSTRIAL MFG. 2013年8月11日閲覧。
- ^ “ACCESS MOTOR”. ACCESS MOTOR. 2014年3月9日閲覧。
- ^ “CEC”. CEC. 2014年3月9日閲覧。
- ^ “Gibbs Sports Amphibians”. GIBBS SPORTS AMPHIBIANS INC. 2013年1月9日閲覧。
- ^ “CFMOTO”. CFMOTO. 2017年5月27日閲覧。
- ^ “Viar Motor”. Viar Motor. 2017年11月1日閲覧。
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
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