医学を基礎とするまちづくり

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医学を基礎とするまちづくり(いがくをきそとするまちづくり)とは、医学的知見をまちづくりに積極的に応用することにより、まちづくり自体を大きく変革しようとする概念をいう。「Medicine-Based Town」の頭文字を取ってMBTと呼ばれている。

概要[編集]

細井裕司[注釈 1]が2005年に想起した住居医学を発展させ、提唱した概念で、住居からまち、そして、都市規模へと拡大するものである[2]。住居医学は住環境を改善することにより、病気を予防し、健康を維持することを目的とした学問分野である。また、MBTの前段階の概念として医学を基礎とする工学「Medicine-Based Engineering」(MBE)の概念を同時に提唱している。MBEは医学を基礎として、工学・産業を発展させるとの概念であり、医用工学「Medical Engineering」(ME)が工学による医学への貢献をイメージした概念であるのに対し、医学による工学への貢献をイメージしたものである。MBTは住居医学とMBEを結びつけたものである[3] [4]

医師(医療者)は患者に対し一対一で対応しているが、医師等の持つ知識は膨大である。この医学的知識を工学に生かすことによって、新しい製品開発をはじめ新産業創生、少子高齢社会のまちづくりを行う。また、MBE、MBTは従来からある医療産業の集積ではなく、すべての産業に医学の光をあて、産業の創生・再生を図る。すなわち医療産業でない産業を医療産業化する。新しい手法による産業の活性化により、地方創生・再生を行う。新しく作るまたは既存の「まち」に医師等が持つ医学の知恵を注ぎ込んで、付加価値の高いまち「MBT」を作る。この過程が新産業創生、地方創生の原動力となる。[5][6][7][8]

経緯[編集]

奈良県立医科大学と早稲田大学の動き[編集]

奈良県立医科大学は2006年に大和ハウス工業株式会社の寄附により、寄附講座「住居医学」講座を開設した。住居医学は、住まいにおける健康について「医学的見地からの考察、検証を加え、住居内におけるアレルギー微生物の分析や、宅内環境が睡眠や循環器系・脳血管系へ及ぼす影響、「温度・光と健康」、「振動・音響と健康」、あるいはスポーツ医学といった視点での研究および対応策を開発し、「健康を維持、増進する住宅」の実現を目指」[9]すものである。

2012年、住居医学講座教授となった細井裕司は、MBT構想実現に向けて、当時日本都市計画学会会長であった早稲田大学後藤春彦に協力を依頼し、医学を基礎とするまちづくりに関する共同研究が奈良県立医科大学早稲田大学との間で開始された[7]

2015年10月、早稲田大学は重点領域研究機構の研究所として「医学を基礎とするまちづくり研究所」を設立した[10]。MBTでは、人々が住み続けられる町並み保存のモデル構築をめざし、隣接する奈良医大の機能を今井町に導入する「今井町アネックス」プロジェクトに取り組んでいるが、このプロジェクトの一環として、2017年4月、奈良県橿原市早稲田大学今井町分室を開設した。[11]一方、奈良県立医科大学は2016年6月に「MBT(医学を基礎とするまちづくり)研究所」を設立し[12]、2017年4月に大学院医学研究科にMBT学の科目を開講した[13][14][15] [16]。2017年10月には、今井町アネックス」プロジェクトの一環として「奈良医大今井町ゲストハウス」を開設した[11]

2016年1月、奈良県立医科大学を中心としたMBTコンソーシアム研究会が「MBTコンソーシアム研究会設立記念シンポジウム」を開催した[17][18]。また2016年11月には、奈良県立医科大学早稲田大学の共催で、「医学を基礎とするまちづくり(MBT)コロキウム」が内閣府など6つの省庁の後援を受けて開催された[19][20][21]

2018年10月、奈良県立医科大学は、MBTリンク社を同大学初となる大学発ベンチャーに認定した[22]。同社は、MBT に基づくインターネットを利用したパッケージソフトの利用技術・研究開発及びサービスの流通等を行うこととしており、奈良県立医科大学MBT研究所の梅田智広研究教授が代表取締役となっている[23]

行政の動き[編集]

2014年5月、地域活性化の推進に関する関係閣僚等会合において、医学を基礎とするまちづくりの視点を含んだ橿原市等の提案が地域活性化モデルケースとして選定された[24][25][26]

2015年3月、橿原市奈良県は、協働による「まちづくり」を推進していくために「まちづくりに関する包括協定」を締結した[27]。この包括協定の対象に医大および附属病院を核とする新しい都市拠点「橿原キャンパスタウン」の形成が含まれており、MBT構想を具体化する動きとなっている。同月、内閣府は地域再生法に基づき橿原市から申請された地域再生計画「賑わいのまち・健やかなまちの実現を目指して」を認定した[28]橿原市は、奈良県立医科大学および橿原市観光協会を橿原市地域再生法人として指定した。この地域再生計画ではMBT構想にもとづくまちづくりが中核要素として位置づけられている[28][29]

2015年6月、橿原市奈良県立医科大学は、医科大学周辺地区を中心としたまちづくりや健康づくりなど多岐にわたる分野において、それぞれが保有する知的・人的および物的資源を活用することにより、地域社会の総合的な発展を図るための連携協力に関する協定を締結した[30]

2016年3月、橿原市は橿原市まち・ひと・しごと創生総合戦略を策定した。この中で「MBT(医学を基礎とするまちづくり)の考え方をも取り入れ、にぎわい・健康づくり・医療・福祉等に関する各種機能の再配置や、鉄道駅・道路・公園等の都市施設の整備と並行して、新しいまちにふさわしい機能的な公共交通の整備を進めます。」と言及している[31]

2017年10月、栃木県塩谷郡高根沢町奈良県立医科大学MBT研究所および北関東綜合警備保障と「安全の視点を加えた、健康づくりの仕組みの構築」に関する連携協定を締結した[32][33]

2018年11月、橿原市奈良県立医科大学MBT研究所、富士通は「妊娠時からの子育て世代包括見守り」の実証実験実施のための覚書を締結した[34][35]

民間の動き[編集]

2015年12月、奈良県立医科大学早稲田大学奈良県橿原市関西電力などが連携して産学官によるMBTコンソーシアム研究会を設立した[17]。この研究会を前身として、2016年4月には一般社団法人MBTコンソーシアムが設立された[6][36]

2017年9月、MBTコンソーシアムは「私たちMBTコンソーシアム参加企業・団体は、お互いの信頼のもと力を合わせて、医学に基づいた、少子高齢社会のためのまちづくり、産業創生、地方創生を通じて社会に貢献します」というMBTコンソーシアム宣言を採択した[37]。また、見守り支援部会、ビッグデータ活用部会、スマートコミュニティ部会、健康創造都市、MBT研究所産学連携部会、フリーディスカッション部会(後に、産学金連携・フリーディスカッション部会に名称変更[38])の6つの部会を設置した[39]

2019年2月1日時点で、104企業・団体が参加している[40]

主要な公的関連事業[編集]

主要なMBT関連の公的事業として以下のものがある[注釈 2]

  • 農林水産政策研究所農林水産政策科学研究委託事業『「大和漢方」の産地形成と薬用作物の園芸療法を通した医学的エビデンスにもとづく「農村医療観光」による6次産業の創出』[44]
  • 科学技術振興機構「世界に誇る地域発研究開発・実証拠点(リサーチコンプレックス)推進プログラム」『i-Brain×ICT「超快適」スマート社会の創出グローバルリサーチコンプレックス』[45]
  • 内閣府「地域再生制度に基づく地域再生計画の認定」『高取町 漢方を活かしたメディカルツーリズムの推進』[47][48]
  • 総務省「IoTサービス創出支援事業」『IoT×サテライト拠点による「生涯活躍」推進事業』[49][50][51]
  • 国土交通省「スマートウェルネス住宅等推進モデル事業」『住宅団地が抱える4つの潜在的課題を解決する事業スキームの構築』[52][53]

注釈[編集]

  1. ^ 2014年4月から奈良県立医科大学理事長・学長[1]
  2. ^ 2019年5月時点で進行中のもの[41][42][43]

出典[編集]

  1. ^ 理事長・学長就任挨拶」『奈良県立医科大学学報』第48巻、奈良県立医科大学、2014年4月、 1頁、2019年6月19日閲覧。
  2. ^ 細井 & 後藤 2014, pp. 10,24.
  3. ^ 細井 & 後藤 2014, pp. 10-12.
  4. ^ 橿原市で「医学を中心としたまちづくり」、コンソーシアムを近く発足”. 日経デジタルヘルス (2015年11月9日). 2019年6月17日閲覧。
  5. ^ MBT Journal vlo. 1”. MBTコンソーシアム. p. 1. 2019年6月20日閲覧。
  6. ^ a b ご挨拶”. MBTコンソーシアム. 2019年6月17日閲覧。
  7. ^ a b 細井 & 後藤 2014, p. 12.
  8. ^ 細井 & 後藤 2016, p. 155.
  9. ^ “奈良県立医科大学に、寄附講座「住居医学」を開講-住まいにおける“健康”を医学的見地から検証します-” (プレスリリース), 大和ハウス工業株式会社, (2006年2月6日), https://www.daiwahouse.co.jp/release/release_141.html 2019年6月17日閲覧。 
  10. ^ “「医学と都市計画学の統合による21世紀型まちづくり手法の確立へ」 WASEDA研究特区-プロジェクト研究最前線-”. YOMIURI ONLINE. http://www.yomiuri.co.jp/adv/wol/research/tokku_160223.html 2019年6月17日閲覧。 
  11. ^ a b 「奈良県立医科大学今井町ゲストハウス」と「早稲田大学医学を基礎とするまちづくり研究所今井町分室」の開所式および内覧会を開催”. 早稲田大学重点領域研究機構医学を基礎とするまちづくり研究所. 2019年6月17日閲覧。
  12. ^ 学報 vol. 57”. 奈良県立医科大学. p. 6. 2019年6月19日閲覧。
  13. ^ MBTの状況2016, p. 1.
  14. ^ 平成31年度奈良県立医科大学大学院医学研究科(修士課程)学生募集要項”. 奈良県立医科大学. p. 11. 2019年6月17日閲覧。
  15. ^ 平成31年度奈良県立医科大学大学院医学研究科(博士課程)学生募集要項”. 奈良県立医科大学. p. 10. 2019年6月17日閲覧。
  16. ^ 学報 vol. 61”. 奈良県立医科大学. p. 6. 2019年6月19日閲覧。
  17. ^ a b “医学を基礎にしたまちづくり始動 県立医大中心にMBT研設立”. 産経新聞. (2016年1月26日). http://sankei-nara-iga.jp/news/archives/5185 2017年5月16日閲覧。 
  18. ^ MBTの状況2016, p. 2.
  19. ^ MBTの状況2016, p. 7.
  20. ^ 「MBTコロキウム」無事終了いたしました!”. 早稲田大学重点領域研究機構医学を基礎とするまちづくり研究所. 2019年6月17日閲覧。
  21. ^ 学報 vol. 59”. 奈良県立医科大学. p. 12. 2019年6月19日閲覧。
  22. ^ MBT Journal vol. 3”. MBTコンソーシアム. p. 2. 2019年6月17日閲覧。
  23. ^ 学報 vol. 66”. 奈良県立医科大学. p. 10. 2019年6月19日閲覧。
  24. ^ 地域活性化の推進に関する関係閣僚等会合”. 内閣府地方創生推進事務局. 2019年6月17日閲覧。
  25. ^ 資料1 地域活性化モデルケース選定案について(ワーキングチーム決定)”. 内閣府地方創生推進事務局. p. 4. 2019年6月17日閲覧。
  26. ^ 橿原市「特集:コンパクトシティ橿原~『飛鳥シティ・リージョン』で元気創造~」『広報「かしはら」』、橿原市、2015年2月、 4-7頁、2019年6月17日閲覧。
  27. ^ 奈良県と橿原市とのまちづくりに関する包括協定書”. 橿原市. 2019年6月17日閲覧。
  28. ^ a b 地域再生計画”. 橿原市. 2019年6月17日閲覧。
  29. ^ 認定した地域再生計画の概要”. 内閣府地方創生推進事務局. p. 7. 2019年6月17日閲覧。
  30. ^ 平成27年6月の活動記録”. 橿原市. 2019年6月17日閲覧。
  31. ^ 橿原市まち・ひと・しごと創生総合戦略 みんな 活躍するまち・かしはら”. 橿原市. p. 24. 2019年6月17日閲覧。
  32. ^ MBT Journal vol. 2”. 一般社団法人MBTコンソーシアム. p. 6. 2019年6月17日閲覧。
  33. ^ 学報 vol. 62”. 奈良県立医科大学. p. 9. 2019年6月19日閲覧。
  34. ^ MBT Journal vol. 4”. MBTコンソーシアム. p. 5. 2019年6月19日閲覧。
  35. ^ 学報 vol. 67”. 奈良県立医科大学. p. 6. 2019年6月19日閲覧。
  36. ^ “次々繰り出す新サービス、医学を基礎とするまちづくり-「MBT」の進捗を奈良県立医大の梅田氏が語る”. 日経デジタルヘルス. (2016年10月23日). http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/event/15/101600083/102300017/?ST=health 2019年6月17日閲覧。 
  37. ^ MBT Journal vol. 2”. MBTコンソーシアム. pp. 0,1. 2019年6月19日閲覧。
  38. ^ MBT Journal vol. 4”. MBTコンソーシアム. p. 2. 2019年6月17日閲覧。
  39. ^ MBT Journal vol. 2”. MBTコンソーシアム. p. 1. 2019年6月19日閲覧。
  40. ^ MBT Journal vol. 4”. MBTコンソーシアム. p. 7. 2019年6月19日閲覧。
  41. ^ MBTの状況2016, pp. 1,5-7.
  42. ^ 学報 vol. 66”. 奈良県立医科大学. p. 10. 2019年6月19日閲覧。
  43. ^ 学報 vol. 67”. 奈良県立医科大学. p. 6. 2019年6月19日閲覧。
  44. ^ 医療分野との連携による農業・農村の活性化とその波及効果及び体系的支援のあり方に関する研究”. 農林水産政策研究所. 2019年6月17日閲覧。
  45. ^ 「リサーチコンプレックス推進プログラム」採択拠点の概要”. 科学技術振興機構. 2019年6月17日閲覧。
  46. ^ 空き家活用によるまちなか医療の展開とまちなみ景観の保全 - プロジェクト - 持続可能な多世代共創社会のデザイン”. 科学技術振興機構. 2019年6月17日閲覧。
  47. ^ 第40回(後半)認定地域再生計画の概要”. 内閣府地方創生推進事務局. p. 49. 2019年6月17日閲覧。
  48. ^ 地域再生計画『漢方を活かしたメディカルツーリズムの推進』”. 内閣府地方創生推進事務局. 2019年6月19日閲覧。
  49. ^ IoTサービス創出支援事業(平成30年度予算)に係る委託先候補の決定”. 総務省. 2019年6月17日閲覧。
  50. ^ IoTサービス創出支援事業 委託先候補提案概要”. 総務省. p. 9. 2019年6月17日閲覧。
  51. ^ 学報 vol. 66”. 奈良県立医科大学. p. 10. 2019年6月19日閲覧。
  52. ^ 近鉄ヘルスケアサービス実証実験/近鉄×奈良県立医科大学”. 近鉄グループホールディングス. 2019年6月17日閲覧。
  53. ^ 学報 vol. 67”. 奈良県立医科大学. p. 6. 2019年6月19日閲覧。

参考文献[編集]

  • 梅田智広 『超高齢社会が日本を変える!-医療と介護、住民をつなぐICTネットワーク』 ワイズファクトリー、2015年。ISBN 978-4-7825-9009-6。 
  • 奈良県立医科大学MBT(医学を基礎とするまちづくり)研究所. MBT(医学を基礎とするまちづくり)の状況2016 (Report). http://www.naramed-u.ac.jp/university/kanrenshisetsu/mbt/documents/mbt2016.pdf 2019年6月17日閲覧。. 
  • 一般社団法人北海道総合研究調査会 (2019). 地域包括ケアにおける北海道版「住」のイノベーション実現化のための調査研究報告書 (Report). http://www.hit-north.or.jp/houkokusyo/2018innova.pdf 2019年6月17日閲覧。. 
  • 細井裕司・後藤春彦編著 『医学を基礎とするまちづくり-Medicine-Based Town-』 水曜社〈文化とまちづくり叢書〉、2014年。ISBN 978-4-88065-335-8。 
  • 細井裕司、後藤春彦「医学を基礎とするまちづくり(MBT)コロキウム開催へ」『時評』、時評社、2016年10月、 152-161頁。