学歴信仰

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学歴信仰(がくれきしんこう)とは、学歴を過大に評価することである。これに関連し、学歴の低い者を差別することは、学歴差別と呼ばれる。

概要[編集]

学歴は、最も簡単かつ客観的に個人を評価する手段のひとつである。そのため、多くの採用試験において、学歴は主要な評価項目のひとつとなっている。しかし、特に採用試験の初期段階において、ほぼ学歴のみを評価の対象として合否の判断がなされている場合も多く、採用基準の妥当性や公平性について疑問を感じる者は多い。

国際的な傾向[編集]

2004年に内閣府アメリカドイツスウェーデン日本韓国における青年の意識について調査結果を「世界青年意識調査」として発表した。それには「学歴観」の調査が含まれており、それによって明らかになったことは、それらの国の中では、韓国で突出して学力信仰が強い、ということである[1]

調査された国の中では「大学に通う意義・理由」としては、アメリカと日本では「学歴」は3番目、ドイツやスウェーデンでは「学歴」を理由に選んだ人は非常に少なく最下位であった。アメリカでは「一般的・基礎的知識を身につける」が80.2%、ドイツも同様の解答が75%と一番多く、スウェーデンでも「自分の才能を伸ばす」が68.4%で一位であった[1]。それに対して、韓国では「大学に通う意義・理由」の回答として「学歴や資格を得る」を挙げた青年が52.5%と1位であったのである[1]

日本における学歴信仰[編集]

関東地方の大学卒業率(自治体別)

学歴信仰が問題視されるようになったのは、1970年代の終わり頃である。この頃、1978年度の共通一次試験の開始によって受験戦争が過激化[2]し、学歴信仰はますます高まっていたが、一方で、1979年の『日本の大学』においては、大学関係者の声として、大学での学問や教育の在り方が危機的な状況になってしまった原因は学歴信仰にあるとしている[3]。また、産業界においても、学歴はあてにならないといった声が高まってきていた[3]

子供の意識については、少なくとも1990年代の初頭から子供たちの心の中で学歴信仰は崩れ始めていた、と中川浩一は指摘している[4]

1996年の段階で、社会の中の学歴信仰や学校信仰に陰りが見えはじめたとの指摘がある[5]

一方、学歴信仰は今もなお残っている可能性がある。官僚となる国家公務員総合職の採用者数は、院卒、大卒ともに東京大学が圧倒的なトップを占めており[6]、学歴重視の採用基準であることが疑われている。また、東証第1部上場企業の新入社員の初任給の水準は、大学院卒修士で22万2933円、大学学部卒で20万4782円、高校卒で16万883円程度となっている[7]

脚注[編集]

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  1. ^ a b c アジア英語教育最前線2005, p. 74.
  2. ^ 現場報告・子どもがおかしい1998.
  3. ^ a b 日本の大学1979.
  4. ^ 論争・学力崩壊2001, p. 20-22.
  5. ^ Bulletin of Faculty of Letters, Hōsei University, 第 42~44 号 p.126
  6. ^ 公務員・教員採用試験合格実績”. 中京大学 (2012年4月16日). 2015年4月2日閲覧。
  7. ^ 2012年度 新入社員の初任給調査 (PDF)”. 労務行政研究所 (2012年4月16日). 2015年4月2日閲覧。

参考文献[編集]

  • 大学問題検討委員会『日本の大学―その現状と改革への提言』勁草書房、1979年11月。ASIN B000J8CJMU
  • 加藤尚文『学歴信仰の崩壊―いま大卒に何が求められているか』日本経営出版会、1980年9月。ASIN B000J85TQ8
  • 前原寛、古賀靖之、寺園康一、茂山忠茂、堀口博美、小谷敏『現場報告・子どもがおかしい―子どもが壊れる理由を探る』南方新社、1998年9月。ISBN 978-4931376151。
  • 中井浩一(編)、「中央公論」編集部(編)『論争・学力崩壊』中央公論新社、2001年3月。ISBN 978-4121500021。
  • 河添恵子『アジア英語教育最前線―遅れる日本?進むアジア!』三修社、2005年3月。ISBN 978-4384040661。
  • 水月昭道『高学歴ワーキングプア~「フリーター生産工場」としての大学院~』光文社、2007年10月16日。ISBN 978-4334034238。
  • 勝間和代『高学歴でも失敗する人、学歴なしでも成功する人』小学館、2011年2月1日。ISBN 978-4098251001。

関連項目[編集]