名古屋鎮台

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名古屋鎮台(なごやちんだい)は、1873年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、当時6つあった鎮台の一つである。愛知県名古屋に本部を置き、中部地方に相当する第3軍管を管轄した。1888年の鎮台廃止により第3師団に引き継がれた。

名古屋鎮台の発足[編集]

明治初めの陸軍は、反乱鎮圧と対外防衛のための備えとして、全国に鎮台を配置した。名古屋鎮台は、1873年(明治6年)に4鎮台から6鎮台に数を増やしたときに設けられた。[1]。各鎮台が担当する地域を軍管といい、名古屋鎮台はほぼ中部地方に相当する第3軍管を管轄した。第3軍管は2つの師管に分けられた。南半分が鎮台直轄の第6師管、北半分が金沢を本営とする第7師管である。

1875年(明治8年)4月7日改訂の「六管鎮台表」によれば、第6師管には歩兵第6連隊、第7師管には歩兵第7連隊が置かれた。鎮台にはほかに砲兵第3大隊、工兵第3小隊、輜重兵第3小隊が属した。騎兵はない。人員の総数は平時4260人、戦時6310人と定められた[2]。連隊は鎮台発足後に整備されたもので、第6連隊は1874年(明治7年)、第7連隊は1875年(明治8年)に編成された[3]。工兵も当初はなく、1874年(明治7年)に東京鎮台で壮兵の募集をかけ、後に名古屋鎮台に回すという計画を進めていた[4]

1885年改正[編集]

1885年(明治18年)6月の鎮台条例改正で、6つの鎮台の兵力が均一にそろえられた[5]。各鎮台の主力は歩兵2個旅団(4個連隊)で、これに騎兵砲兵が各1個連隊、工兵輜重兵が各1個大隊加わる。歩兵第7連隊を金沢に、歩兵第18連隊を愛知県豊橋においたほか、兵力の過半は名古屋に集中した。

しかしこれも計画であり、1885年段階で編成が完了していたのは、第6第7第18の3個歩兵連隊にとどまった。歩兵第19連隊の編成はこの年にはじまり、1887年にようやく完了した[6]

鎮台の廃止と師団への移行[編集]

1888年(明治21年)、鎮台条例は廃止になり、かわって師団司令部条例などが一斉に施行された。1885年条例の戦力を完成した名古屋鎮台は、そのまま第3師団に移行した。

部隊の編制[編集]

1873年[編集]

1873年(明治8年)4月7日改訂の「六管鎮台表」による[2]

  • 名古屋鎮台(名古屋)

1885年[編集]

鎮台条例の付表である「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[5]。戦時には常備軍と同じ構成(補充隊は欠く)の後備軍が編成される予定であった。

  • 名古屋鎮台(名古屋)
    • 歩兵第5旅団(名古屋)
    • 歩兵第6旅団(金沢)
    • 騎兵第3連隊(名古屋)
    • 砲兵第3連隊(名古屋)
    • 工兵第3大隊(名古屋)
    • 輜重兵第3大隊(名古屋)
    • 歩兵補充隊4個大隊
    • 騎兵補充隊1個中隊
    • 砲兵補充隊1個中隊
    • 輜重兵補充隊1個中隊

人事[編集]

司令長官[編集]

  • (御用取計)野崎貞澄 中佐:明治6年4月15日 - 明治6年11月24日
  • (心得)揖斐章 大佐:明治6年11月24日 - 明治7年4月12日
  • 四条隆謌 少将:明治7年4月12日 - 明治12年9月24日

司令官[編集]

  • 四条隆謌 少将:明治12年9月24日 - 明治13年4月29日
  • 揖斐章 少将:明治13年4月29日 - 明治14年10月26日死去
  • (欠員):明治14年10月26日 - 明治15年2月6日
  • 滋野清彦 少将:明治15年2月6日 - 明治18年5月21日
  • 黒川通軌 中将:明治18年5月21日 - 明治21年5月12日(明治21年5月14日第3師団長)

参謀長[編集]

  • 揖斐章 大佐:明治7年4月17日 - 明治7年9月4日
  • 長屋重名 中佐:明治7年9月4日 - 明治11年12月17日
  • 山川浩 中佐:明治11年12月14日 - 明治15年3月9日
  • 西寛二郎 大佐:明治15年3月9日 - 明治19年5月27日
  • 阪元純熈 大佐:明治19年5月27日 - 明治21年5月14日(同日、第3師団参謀長)

脚注[編集]

  1. ^ 『太政類典』第2編第205巻(兵制4・武官職制4)「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
  2. ^ a b 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。
  3. ^ 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、76 - 77頁。
  4. ^ 『太政類典』第2編第219巻「七年東京鎮台ニ於テ工兵二小隊編制ニ付志願ノ者召募」。明治7年8月17日、府県あて陸軍省布達。
  5. ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻(兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵)、「鎮台条例ヲ改正ス」。
  6. ^ a b c 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (9)」人文科学・社会科学編、第59巻1号、2008年8月、104頁。
  7. ^ a b 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、77頁。

参考文献[編集]