国鉄タキ4000形貨車

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国鉄タキ4000形貨車
タキ4000形、コタキ34016 1992年1月4日
タキ4000形、タキ34016
1992年1月4日
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道(JR貨物)
所有者 日本興化、三菱化成工業、日硫商会、東京酸曹、安宅産業日本鉱業住友商事三菱金属鉱業、蔵町工場、宝商店、島田商店、日本瓦斯化学工業、越田商事、扇谷興業、東京酸曹、小原化工、東邦亜鉛、東北鉱化工業、三谷産業、大日本鉱業、日産化学工業、東邦商事、日硫商会、宇津商店、三井金属鉱業、日本製錬、伊藤忠商事、東京化成品、小名浜製錬ソーダ商事、日曹金属化学、三菱油化
製造所 新潟鐵工所東急車輛製造、造機車輌、富士重工業日本車輌製造三菱重工業日立製作所飯野重工業
製造年 1937年(昭和12年) - 1968年(昭和43年)
製造数 351両
常備駅 敦賀駅昭和町駅日立駅
主要諸元
車体色
専用種別 濃硫酸、濃硫酸及び発煙硫酸
化成品分類番号 侵(禁水)84
軌間 1,067 mm
全長 10,000 mm - 10,400 mm
全幅 2,590 mm、2,400 mm
全高 3,525 mm、3,528 mm
タンク材質 普通鋼一般構造用圧延鋼材
荷重 35 t
実容積 19.0 m3 - 19.6 m3
自重 14.2 t - 17.0 t
換算両数 積車 5.0
換算両数 空車 1.6
台車 TR41C、TR41D
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 5,900 mm - 6,500 mm
最高速度 75 km/h
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国鉄タキ4000形貨車(こくてつタキ4000がたかしゃ)は、かつて日本国有鉄道(国鉄)及び1987年昭和62年)4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道(JR貨物)に在籍した私有貨車タンク車)である。

概要[編集]

1937年(昭和12年)8月に、「濃硫酸」専用の35t積タンク車として新潟鐵工所にて10両(タキ4000 - タキ4009)が製作された。その23年後より増備が開始され1960年(昭和35年)6月13日から1968年(昭和43年)7月20日にかけて341両(タキ4050 - タキ4099、タキ14000 - タキ14099、タキ24000 - タキ24099、タキ34000 - タキ34090)が東急車輛製造、造機車輌、富士重工業日本車輌製造、新潟鐵工所、三菱重工業日立製作所飯野重工業の8社で製作された。この際の車番は戦前からの続番とならずタキ4050から開始された。専用種別は「濃硫酸及び発煙硫酸」となった車も存在した。この内タキ34086、タキ34087の2両はそれぞれタキ1700形タキ1754)、タ580形(タ1587)からの改造編入車である。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

本形式の他に「濃硫酸」又は「濃硫酸及び発煙硫酸」を専用種別とする貨車は、タム400形(418両)、タキ300形(483両)、タキ5750形(500両)等実に21形式が存在した。

落成時の所有者は、日本興化、三菱化成工業、日硫商会、東京酸曹、安宅産業日本鉱業住友商事三菱金属鉱業、蔵町工場、宝商店、島田商店、日本瓦斯化学工業、越田商事、扇谷興業、東京酸曹、小原化工、東邦亜鉛、東北鉱化工業、三谷産業、大日本鉱業、日産化学工業、東邦商事、日硫商会、宇津商店、三井金属鉱業、日本製錬、伊藤忠商事、東京化成品、小名浜製錬ソーダ商事、日曹金属化学、三菱油化の32社であった。

ドーム付き直円筒型のタンク体は、普通鋼一般構造用圧延鋼材、SS41現在のSS400)製で荷役方式はタンク上部のマンホール又は液出入管からの上入れ、液出管と空気管使用による上出し方式である。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号侵(禁水)84」(侵食性の物質、水と反応する物質、腐食性物質、禁水指定のもの)が標記された。

車体色は黒色、寸法関係は全長は10,000mm - 10,400mm、全幅は2,590mm、2,400mm、全高は3,525mm、3,528mm、台車中心間距離は5,900mm - 6,500mm、実容積は19.0m3 - 19.6m3、自重は14.2t - 17.0t、換算両数は積車5.0、空車1.6であり、台車はベッテンドルフ式のTR41C、TR41D、TR41E-13である。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には274両の車籍がJR貨物に継承され、2010年(平成22年)4月1日時点では2両が在籍する。[1]

参考文献[編集]

  • 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
  • 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)

脚注[編集]

  1. ^ 電気車研究会『鉄道ピクトリアル』No.840 増刊 鉄道車両年鑑 p.107

関連項目[編集]