国鉄タキ6100形貨車

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国鉄タキ6100形貨車
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道(JR貨物)
所有者 日本曹達伊藤忠商事関東電化工業
製造所 富士重工業
製造年 1961年(昭和36年) - 1963年(昭和38年)
製造数 6両
種車 タキ1700形
改造所 日本車輌製造
改造年 1958年(昭和33年)
改造数 1両
消滅 2007年(平成19年)
常備駅 二本木駅勿来駅渋川駅
主要諸元
車体色
専用種別 四塩化炭素
化成品分類番号 61
軌間 1,067 mm
全長 9,100 mm
全幅 2,350 mm
全高 3,617 mm
タンク材質 ステンレス鋼
荷重 30 t
実容積 8.8 m3
自重 14.5 t - 17.5 t
換算両数 積車 4.5
換算両数 空車 1.6
台車 TR41C、TR41D
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 5,000 mm - 5,700 mm
最高速度 75 km/h
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国鉄タキ6100形貨車(こくてつタキ6100がたかしゃ)は、かつて日本国有鉄道(国鉄)及び1987年昭和62年)4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道(JR貨物)に在籍した私有貨車タンク車)である。

本項目では本形式と専用種別が同一のタキ7000形タキ7050形についても解説する。

タキ6100形[編集]

1958年(昭和33年)6月9日に日本車輌製造にてタキ1700形より1両(タキ1717)の専用種別変更(希硫酸四塩化炭素)が行われ形式は新形式であるタキ6100形タキ6100)とされた。種車(タキ1717)は1953年(昭和28年)7月6日に汽車製造にて製作され、改造時点で車齢5年であった。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

その後1961年(昭和36年)10月13日から1963年(昭和38年)12月27日にかけて4ロット6両(タキ6102 - タキ6107)が富士重工業にて新規製造された。その際何故かタキ6101は欠番であった。

1966年(昭和41年)9月24日に富士重工業にて1両(タキ6105)の専用種別変更(四塩化炭素→リン酸)が行われタキ1250形に編入された(タキ1256)。

本形式の他に四塩化炭素を専用種別とする形式にはタム5600形(2両)、タキ7000形(13両、後述)、タキ7050形(19両、後述)の3形式が存在した。

所有者日本曹達伊藤忠商事関東電化工業の3社でありそれぞれの常備駅は信越本線(現在のえちごトキめき鉄道妙高はねうまライン)の二本木駅常磐線勿来駅上越線渋川駅であった。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号61」(毒性の物質、毒性物質、危険性度合2(中))が標記された。

タンク体はステンレスクラッド又はステンレス鋼製のドーム付き直円筒型であり、荷役方式はタンク上部にある積込口からの上入れ、液出管と空気管使用による上出し方式である。

車体色は、寸法関係は全長は9,100mm、全幅は2,350mm、全高は3,617mm、台車中心間距離は5,000mm又は7,500mm、実容積は18.8m3、自重は14.5t - 17.5t、換算両数は積車5.0、空車1.6であり、台車はベッテンドルフ式のTR41C、TR41Dであった。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には5両の車籍がJR貨物に継承され、2007年(平成19年)度に最後まで在籍した1両が廃車となり同時に形式消滅となった。

年度別製造数[編集]

各年度による製造会社(他形式よりの改造車は改造所)と両数、所有者は次のとおりである。

  • 昭和33年度 - 1両
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ1717→タキ6100)
  • 昭和36年度 - 4両
    • 富士重工業 3両 伊藤忠商事(タキ6102 - タキ6104)
    • 富士重工業 1両 伊藤忠商事(タキ6105)
  • 昭和38年度 - 2両
    • 富士重工業 1両 関東電化工業(タキ6106)
    • 富士重工業 1両 関東電化工業(タキ6107)

タキ7000形[編集]

国鉄タキ7000形貨車
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道(JR貨物)
所有者 日本曹達
住友化学工業日本石油輸送
信越化学工業
製造所 日本車輌製造、日立製作所
製造年 1958年(昭和33年) - 1969年(昭和44年)
製造数 13両
消滅 1999年(平成11年)
常備駅 二本木駅、郡山駅黒井駅
主要諸元
車体色 銀色(ステンレス地色)、黒
専用種別 四塩化炭素
化成品分類番号 61
軌間 1,067 mm
全長 10,100mm - 11,500 mm
全幅 2,450 mm
全高 3,723 mm
タンク材質 ステンレス鋼
荷重 35 t
実容積 21.9 m3 - 22.2 m3
自重 14.4 t
換算両数 積車 5.5
換算両数 空車 1.8
台車 TR41C
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 6,000 mm
最高速度 75 km/h
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タキ7000形は、1958年(昭和33年)10月31日から1969年(昭和44年)6月10日にかけて13両(タキ7000 - タキ7012)が日本車輌製造(12両)、日立製作所(1両)の2社にて製造された、35t積の四塩化炭素専用のタンク車である。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

落成時の所有者は日本曹達、住友化学工業信越化学工業の3社であった。

1974年(昭和49年)1月17日に住友化学工業所有車4両(タキ7005 - タキ7008)が日本石油輸送へ名義変更された。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号「61」(毒性の物質、毒性物質、危険性度合2(中))が標記された。

タンク体はステンレス鋼製であり、ドーム付き、ドームなしの2種類が存在した。荷役方式はタンク上部にある液出入管からの上入れ、液出入管と空気管使用による上出し方式である。積み下ろしの際に供給する圧縮空気を除湿するための吸湿装置を装備した車も存在した。

車体色は黒、寸法関係は全長は10,100mm - 11,500mm、全幅は2,450mm、全高は3,723mm、台車中心間距離は6,000mm、実容積は21.9m3 - 22.2m3、自重は14.4t、換算両数は積車5.5、空車1.8であり、台車はベッテンドルフ式のTR41Cであった。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には7両の車籍がJR貨物に継承されたが、1999年(平成11年)8月に最後まで在籍した1両(タキ7006)が廃車となり同時に形式消滅となった。

年度別製造数[編集]

各年度による製造会社(他形式よりの改造車は改造所)と両数、所有者は次のとおりである。

  • 昭和33年度 - 1両
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ7000)
  • 昭和35年度 - 1両
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ7001)
  • 昭和37年度 - 2両
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ7002)
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ7003)
  • 昭和38年度 - 5両
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ7004)
    • 日本車輌製造 4両 住友化学工業(タキ7005 - タキ7008)
  • 昭和39年度 - 3両
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ7009)
    • 日本車輌製造 2両 日本曹達(タキ7010 - タキ7011)
  • 昭和44年度 - 1両
    • 日立製作所 1両 信越化学工業(タキ7012)

タキ7050形[編集]

国鉄タキ7050形貨車
タキ7050形、コタキ7051 1994年11月6日、昭和町駅 その後の改造で自重が増加している
タキ7050形、タキ7051
1994年11月6日、昭和町駅
その後の改造で自重が増加している
基本情報
車種 タンク車
運用者 日本国有鉄道
日本貨物鉄道(JR貨物)
所有者 東亞合成化学工業伊藤忠商事関東電化工業、日本曹達、日本石油輸送、信越化学工業、呉羽化学工業
製造所 汽車製造、日本車輌製造、富士重工業
製造年 1965年(昭和40年) - 1977年(昭和52年)
製造数 19両
常備駅 伏木駅、二本木駅、黒井駅
主要諸元
車体色 黒、銀色(ステンレス地色)
専用種別 四塩化炭素
化成品分類番号 61
軌間 1,067 mm
全長 9,800 mm
全幅 2,400 mm
全高 3,881 mm
タンク材質 ステンレス鋼
荷重 35 t
実容積 21.9 m3
自重 13.8 t
換算両数 積車 5.0
換算両数 空車 1.4
台車 TR41C、TR41D
車輪径 860 mm
軸距 1,650 mm
台車中心間距離 5.700 mm - 6,500 mm
最高速度 75 km/h
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1965年(昭和40年)3月24日に2両(タキ7050 - タキ7051)が汽車製造にて35t積の四塩化炭素専用のタンク車として製作された。前級であるタキ7000形より自重の軽量化がなされたことにより別形式になったものと推定されている。

その後1969年(昭和44年)7月30日から1977年(昭和52年)3月3日にかけて17両(タキ7052 - タキ7068)が日本車輌製造(10両)、富士重工業(7両)の2社にて製造された。

記号番号表記は特殊標記符号「コ」(全長 12 m 以下)を前置し「タキ」と標記する。

落成時の所有者は東亜合成化学工業伊藤忠商事関東電化工業、日本曹達、日本石油輸送の5社であった。

1989年(平成元年)から1993年(平成5年)にかけて日本曹達所有車8両(タキ7058 - タキ7065)が信越化学工業、東亞合成、呉羽化学工業へ名義変更された。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号「61」(毒性の物質、毒性物質、危険性度合2(中))が標記された。

タンク体はステンレス鋼製であり、荷役方式はタンク上部にある積込口又は液出入管からの上入れ、液出入管と空気管使用による上出し方式である。積み下ろしの際に供給する圧縮空気を除湿するための吸湿装置を装備した車も存在した。

車体色は黒、寸法関係は全長は9,800mm、全幅は2,400mm、全高は3,881mm、台車中心間距離は5.700mm - 6,500mm、実容積は21.9m3、自重は13.8t、換算両数は積車5.0、空車1.4であり、台車はベッテンドルフ式のTR41C、TR41Dであった。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には全車(19両)の車籍がJR貨物に継承され、2010年(平成22年)4月1日現在3両が在籍している。[1]

年度別製造数[編集]

各年度による製造会社(他形式よりの改造車は改造所)と両数、所有者は次のとおりである。

  • 昭和39年度 - 2両
    • 汽車製造 2両 東亜合成化学工業(タキ7050 - タキ7051)
  • 昭和44年度 - 1両
    • 日本車輌製造 1両 伊藤忠商事(タキ7052)
  • 昭和46年度 - 5両
    • 富士重工業 1両 関東電化工業(タキ7053)
    • 日本車輌製造 3両 日本曹達(タキ7054 - タキ7056)
    • 日本車輌製造 1両 伊藤忠商事(タキ7057)
  • 昭和47年度 - 1両
    • 日本車輌製造 1両 東亜合成化学工業(タキ7058)
  • 昭和48年度 - 5両
    • 富士重工業 3両 日本曹達(タキ7059 - タキ7061)
    • 日本車輌製造 2両 日本曹達(タキ7062 - タキ7063)
  • 昭和49年度 - 4両
    • 富士重工業 2両 日本曹達(タキ7064 - タキ7065)
    • 日本車輌製造 1両 日本曹達(タキ7066)
    • 富士重工業 1両 関東電化工業(タキ7067)
  • 昭和51年度 - 1両
    • 日本車輌製造 1両 日本石油輸送(タキ7068)

脚注[編集]

  1. ^ 電気車研究会『鉄道ピクトリアル』No.840 増刊 鉄道車両年鑑 p.107

参考文献[編集]

  • 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
  • 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)

関連項目[編集]