国鉄タ2000形貨車

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国鉄タ2000形貨車
国鉄タ2000形タ2002 1992年11月3日、川崎貨物駅
国鉄タ2000形タ2002
1992年11月3日、川崎貨物駅
基本情報
車種 タンク車
運用者 鉄道省
日本国有鉄道
日本貨物鉄道
種車 タム200形タム900形
改造所 新潟鐵工所
改造年 1941年(昭和16年)
改造数 3両
消滅 1996年(平成8年)
常備駅 二本木駅稲毛駅新崎駅
主要諸元
車体色
専用種別 アルコール
化成品分類番号 31
軌間 1,067 mm
全長 7,350 mm、7,800[1] mm
全幅 2,300 mm、2,432[1] mm
全高 3,490 mm、3,450[1] mm
タンク材質 普通鋼一般構造用圧延鋼材
荷重 10 t
実容積 11.5 m3 - 12.1 m3
自重 9.6 t - 10.7 t
換算両数 積車 2.2
換算両数 空車 1.0
走り装置 一段リンク式→二段リンク式
車輪径 860 mm
軸距 3,650 mm、3,900 mm
最高速度 65 km/h → 75 km/h
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国鉄タ2000形貨車(こくてつタ2000がたかしゃ)は、かつて鉄道省日本国有鉄道(国鉄)及び1987年昭和62年)4月の国鉄分割民営化後は日本貨物鉄道(JR貨物)に在籍したタンク車私有貨車)である。

概要[編集]

1941年(昭和16年)12月27日に新潟鐵工所にてタム200形より2両(タム273 - タム274)の専用種別変更(二硫化炭素→アルコール)が行われ、形式名は新形式名であるタ2000形(タ2000 - タ2001)が与えられた。アルコールの比重は二硫化炭素より軽いため積載荷重は5t 減トンされ10t とされた。種車となったタム273 - タム274は1939年(昭和14年)8月31日製造の新潟鐵工所製であり、タム200形として落成したわずか2年後であった。

1951年(昭和26年)11月6日に新潟鐵工所にてタム900形より1両(タム972)の専用種別変更(カセイソーダ液→アルコール)が行われ、本形式(タ2002)に編入された。種車となったタム972は1959年(昭和24年)3月に東洋レーヨンにて製造された戦災復旧車である。

以上合計3両(タ2000 - タ2002)が本形式として運用された。

落成時の所有者日本曹達(タ2000 - タ2001)、酒精産業(タ2002)の2社でありそれぞれの常備駅は信越本線(現在のえちごトキめき鉄道妙高はねうまライン)の二本木駅総武本線稲毛駅であった。

その後日本曹達所有車は1961年(昭和36年)12月1日に、酒精産業所有車は1956年(昭和31年)3月3日に日本アルコール販売に名義変更された。常備駅は、稲毛駅を振り出しに伊賀駅石岡駅鉾田駅新崎駅と各地をまわった。

貨物列車の最高速度引き上げが行われた1968年(昭和43年)10月1日ダイヤ改正対応のため、全車(3両)が新津工場、若松工場にて二段リンク式に改造された。荷役方式は全車とも上入れ、下出し方式である。

1979年(昭和54年)10月より化成品分類番号31」(燃焼性の物質、引火性液体、危険性度合2(中))が標記された。

塗色はであり、寸法関係は種車形式の違いにより2種類ある。全長は7,350mm、7,800mm、全幅は2,300mm、2,430mm、全高は 3,490mm、3,450mm、軸距は3,650mm、3,900mm、実容積は11.5m3、12.1m3、自重は9.6t - 10.7t、換算両数は積車2.2、空車1.0、最高運転速度は75km/h(二段リンク式に改造後)、車軸は12t長軸である。

1987年(昭和62年)4月の国鉄分割民営化時には2両(1972年(昭和47年)7月28日にタ2000が廃車)の車籍がJR貨物に継承された。

1996年(平成8年)にタ2001は廃車になった。実に誕生より57年間に渡り運用された。

1996年(平成8年)4月に最後まで在籍したタ2002が廃車になり形式消滅、同時に「タ」車(積載重量13t以下のタンク車)の全滅となった。本車(タ2002)は日本最後のタ車である。

保存[編集]

国鉄タ2001 貨物鉄道博物館

三重県いなべ市貨物鉄道博物館三岐鉄道三岐線丹生川駅構内)に、タ2001が保存されている。

出典[編集]

  1. ^ a b c 「タ2000形10トン積アルコール専用車」(吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑』 1997年、ネコ・パブリッシング刊、p.22)

参考文献[編集]

  • 鉄道公報
  • 吉岡心平 『プロフェッサー吉岡の私有貨車図鑑(復刻増補)』 2008年、ネコ・パブリッシング刊 ISBN 978-4-7770-0583-3
  • 『日本の貨車-技術発達史-』(貨車技術発達史編纂委員会編著、社団法人 日本鉄道車輌工業会刊、2008年)

関連項目[編集]