土葬

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土葬(どそう)は、遺体をそのまま埋葬することである。

概要[編集]

死ぬといろいろな事情から遺体を見えなくする「葬る」という行為を行なう。石器時代から人の死に際して「葬」が発見されているが、その一つにに穴を掘って埋める埋葬がある。そのうち遺体そのままに埋めるのが土葬である。もっとも古いものはネアンデルタール人によるものが知られる。 キリスト教イスラム教儒教など火葬に対して否定的な宗教も多く、宗教的な理由から土葬されることも多い。

日本における土葬[編集]

東日本大震災後に行われた一時的な土葬(宮城県石巻市、2011年6月7日)

日本書紀大化2年三月条(646年)における、通称「大化薄葬令」(『日本書紀』では、「葬は蔵(かく)すなり、人の見ること得ざらんことを欲す」という『礼記』檀弓上に基づく『三国志』魏書「文帝紀」(黄初3年(222年)条)の記述を引用している。

江戸時代においては儒教の普及により諸藩において大名の葬儀を火葬から土葬に変える藩も見られた。

明治政府は仏教での葬法としての火葬に反対した神道派の主張を受け入れ、1873年(明治6年)7月18日太政官布告による火葬禁止令を出したが、仏教徒の反発が強く、また衛生面からも火葬が好ましいとの意見もあり、さらに都市部での土葬スペース不足という現実には逆らえず、約2年後の1875年(明治8年)5月23日に火葬禁止令を解除した。[1]それでも昭和初期の頃まで土葬は、火葬場が現在のようにまだ整備されていなかったこともあり、一般的に行われていた埋葬形態だった。[2]

葬儀が終わってを閉めると、組内の者が墓場まで担ぎ、墓穴に埋葬した(葬式組)。具体的な方法や風習などは、地方によって様々である。

棺桶の形態は様々で、文字通り「桶」に入れる地方もあれば、平棺(長方形の棺)に入れる地方もある。また、棺のことを「がん箱」と呼ぶところもある。棺桶の担ぎ手になるものは予め決められているが、地域によっては身内に妊婦がいる者は生まれてくる子に縁起が悪いと言われ、役を免除されることもあった。銭撒きと言われる風習もあり、庭や墓穴にお金を撒くこともあった。

遺体の入れ方は、膝を抱えるように入れる普通の埋葬法だけではなく、頭を下にしたり、骨を折って埋めるやり方もあった。これらは死者が生き返らないようにするための呪術的な意味合いを持つ。同様に、墓石にも土葬にした死者が生き返って迷い出てこないようにとの意味が込められていた。なお墓穴周囲には、野犬や猿・カラスその他の野生生物の掘削を防ぐために「犬よけ」と称して竹や樹木の枝を立て廻す風習もあった。埋葬から何年かのちに、墓を掘り起こし、骨を骨壷に入れたりするところもある。

墓地、埋葬等に関する法律」においては火葬も土葬も平等に扱われているが、東京都大阪府名古屋市など、条例(東京の場合は「墓地等の構造設備及び管理の基準等に関する条例施行規則」)によって土葬を禁じている自治体がある。ただし、感染症の病原体に汚染された、またはその疑いがある場合などは別途制限がある(「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」第30条)。なお、条例制定をしていないその他の自治体の大半も内規レベル(土葬用墓地として使用する許可を出さない形)で禁止しており、土葬の習慣が残っているのは主に奈良県や和歌山県の一部等に限られている。許可を出している自治体の許可基準としては、「地下水などの飲用水に影響しない」「住民感情に配慮」「永代にわたり管理できる」等が定められている[3]。なお、上記の一部地域を除いて、地方でも自治体主導により火葬施設が整備された昭和末期ころ以降は火葬に付すことが一般的になった。

天皇皇族に関しては基本的には土葬であり、(墓)が築かれ埋葬される。しかしながら皇后を除く皇族は、1953年昭和28年)に薨去した秩父宮雍仁親王以降、本人の希望で火葬される例が増えている。

後述の理由により、21世紀に入ってから日本在住のイスラム教徒が土葬を行って周囲の住民と摩擦を起こしており、専用の墓地建設も難航している。日本でイスラム教徒向けの霊園は、山梨県甲州市北海道余市町静岡県静岡市の3か所にある[4][5][6]

2011年に発生した東北地方太平洋沖地震東日本大震災)においては、交通手段や燃料の問題もあって、遺体の数に対し火葬場の処理能力が追いつかず(南三陸町では火葬場そのものが被災して使用不能になった)、遺族の許可のもと遺体の腐敗が進む前に(一時的なものも含めて)土葬を執り行った [7][リンク切れ]。また地元の葬儀業者も被災したため、建設業者がトラックで運搬したり、陸上自衛隊が埋葬を担当した[8]

中国における土葬[編集]

中国においては儒教の影響が強く、土葬が長く行われてきた。から仏教の影響で火葬が行われるようになったが、これを非とし「火葬は遺体に対する冒瀆」とする儒者の意見は根強く、朝の乾隆年間には、かえって火葬が大いに下火になるに至った。歴史学者宮崎市定は論文「中国火葬考」(岩波文庫「中国文明論集」などに収録)で「歴史の発展が、必ずしも世界的に合理的な方向にばかり発展するとは限らないという一例証」と評している。なお、その清朝が滅んで中華民国になった後、軍閥により西太后の陵が暴かれ、遺体が損壊される事件が起こっている。

中華人民共和国では、公衆衛生及び用地不足の観点から、徹底的に火葬が義務付けられている。しかし、伝統的価値観を有する人々、とりわけ富裕層においては、土葬に固執するケースが多々有ることから、火葬場にて当局監視員が一体一体確かに焼いたことを確認することとなった。そこに目を付けた黒社会が人をさらって殺害し、富裕層の顧客向けに火葬用の遺体として提供するビジネスが、2000年代後半に福建省から広東省にかけて発覚したこともある。

キリスト教における土葬[編集]

アメリカ合衆国においては宗教的理由により火葬より土葬が好まれる傾向が強い。これはキリスト教最後の審判に際しての死者の復活の教理を持つため、キリスト教会の伝統として火葬に否定的な見解があった事が背景にある。しかし、2007年から始まった世界的な不況の影響で費用が掛かる土葬よりも火葬が執り行われることが増えたとされる[9]。全米葬儀ディレクター協会や北アメリカ火葬協会の調べによると、2013年には火葬を選択したアメリカ人の割合が45.3%に達し、1998年に24%だった火葬の割合がその後の20年間で倍近くにまで増えており、急激に火葬の割合が上昇している[10][11]

火葬の否定は必ずしも日本で採用される見解ではない。正統長老教会の神学者ローレン・ベットナーは『不死』で聖書の火葬の記述、ヨシュア7:25-26、第一サムエル31:10-13が「呪われたもの」に対するものであったと指摘し、火葬に反対しているが、この本を翻訳した日本の福音派の指導者尾山令仁はベットナーと異なる見解をとっている。ベットナーはアブラハム、イサク、ヤコブ、ヨセフ、モーセ、ダビデ、ソロモン、そしてイエス・キリスト自身が土葬にされていることに注意をうながし、クリスチャンは土葬するべきだとした[12]

正教会[13]カトリック教会[14]聖公会[15]プロテスタント[16][17]のいずれの教派の信徒も他国では通常土葬されることが多いが、日本においては火葬されることが一般的である[18]

イスラム社会における土葬[編集]

イスラム教ではキリスト教同様、最後の審判の教義により、生前の肉体が失われることになる火葬は禁忌なので、土葬が行われているが、土葬が困難な国では火葬するか、土葬が認められている地域に埋葬する。

脚注[編集]

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  1. ^ http://www.bluesbytes.net/
  2. ^ http://japanese.hix05.com/Folklore/Burial/burial02.cremation.html
  3. ^ 火葬場稼働できず…宮城県、土葬容認へ、読売新聞、2011年3月17日
  4. ^ asahi.com(朝日新聞社):日本のイスラム教徒永眠の地は 土葬の墓、住民ら反発 - プレーバック1週間”. www.asahi.com(2010年10月18日). 2019年7月8日閲覧。
  5. ^ 清水霊園 イスラーム墓地【公式】”. www.islam.co.jp. 2019年7月8日閲覧。
  6. ^ イスラム教徒墓難民 九州土葬用施設なく 偏見や抵抗感…新設に壁|【西日本新聞ニュース】” (日本語). 西日本新聞ニュース(2018年1月12日). 2019年7月8日閲覧。
  7. ^ http://www.asahi.com/national/update/0323/TKY201103220549.html
  8. ^ 埋葬、自衛隊頼み 災害派遣で初、通常支援へ影響懸念
  9. ^ CNN (2009年4月15日). “不況で変わる葬儀のかたち、増加する「火葬」 米国”. 2009年4月16日閲覧。
  10. ^ GIGAZINE(2017年8月16日)「火葬が主流になりつつあるアメリカの火葬費用はどれくらいなのか?
  11. ^ NewSphere(2017年2月20日)「死後も自分らしく…アメリカで変化する埋葬方法 環境に配慮した「グリーン葬」も人気
  12. ^ ローレン・ベットナー著『不死-死後の問題の解明』「土葬か火葬か」p.76-83
  13. ^ 葬送の自由をすすめる会-海外葬送事情 ロシア 山崎瞳
  14. ^ カトリック堺教会・「臨終からお通夜・葬儀」
  15. ^ 前橋聖マッテア教会Q&A
  16. ^ 日本キリスト教団 蒲田教会
  17. ^ 日本キリスト教会出版局
  18. ^ 教派いろいろ対照表 Archived 2010年8月19日, at the Wayback Machine.