山澤逸平

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
山澤 逸平
生誕 (1937-03-01) 1937年3月1日
死没 (2018-11-16) 2018年11月16日(81歳没)
母校 東京都立日比谷高等学校
一橋大学大学院経済学研究科
博士課程
指導教員
小島清
他の指導教員 山田勇
磯野修
他の指導学生 奥田英信
竹中平蔵
中村洋
浜矩子
江上美芽
中北徹
受賞 瑞宝中綬章
テンプレートを表示

山澤 逸平(やまざわ いっぺい、1937年3月1日 - 2018年11月16日[1]は日本の経済学者一橋大学名誉教授。

人物[編集]

東京府東京市芝区生まれ。一橋大学経済学部や大学院・経済学研究科教授、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授、国際大学学長、朝日新聞社外委員、APEC賢人会議日本代表等を歴任。日経・経済図書文化賞受賞、外務大臣表彰受賞、瑞宝中綬章受章[2]

奥田英信(一橋大学教授)[3]竹中平蔵慶應義塾大学名誉教授、東洋大学教授、経済財政担当大臣総務大臣)、中村洋(慶應義塾大学教授)、浜矩子同志社大学教授)、江上美芽ユタ大学併任教授)、中北徹(東洋大学教授)[4]などは山澤ゼミナール出身。

公益財団法人日本国際フォーラム参与[5]、政策委員[6]。2014年、瑞宝中綬章受章。2018年11月16日死去。叙正四位[7]

学歴[編集]

職歴[編集]

著書[編集]

単著[編集]

  • 『日本の経済発展と国際分業』(東洋経済新報社, 1984年)
  • 『国際経済学』(東洋経済新報社, 1986年/第2版, 1993年/第3版, 1998年)
  • 『アジア太平洋経済入門』(東洋経済新報社, 2001年)
  • APEC : new agenda in its third decade, (Institute of Southeast Asian Studies, 2012)

共著[編集]

  • 山本有造)『長期経済統計 : 推計と分析(14)貿易と国際収支』(東洋経済新報社, 1979年)

編著[編集]

  • 『APECの新展開――大阪会議に向けて』(アジア経済研究所, 1995年)
  • Asia Pacific Economic Cooperation (APEC): Challenges and Tasks for the Twenty-first Century, (Routledge, 2000).
  • 『UNCTADの新発展戦略』(アジア経済研究所, 2001年)

共編著[編集]

  • 池間誠)『資源貿易の経済学』(文真堂, 1981年)
  • (田中拓男)『貿易日本の活路――市場開放と企業戦略』(有斐閣, 1984年)
  • (野原昂)『アジア太平洋諸国の貿易と産業調整』(アジア経済研究所, 1985年)
  • (豊田俊雄)『発展途上国――成功と挫折』(洋販出版, 1985年)
  • (平田章)『発展途上国の工業化と輸出促進政策』(アジア経済研究所, 1987年)
  • The Economic Development of Japan and Korea: A Parallel with Lessons, co-edited with Chung H. Lee, (Praeger, 1990).
  • (平田章)『先進諸国の対発展途上国貿易政策』(アジア経済出版所, 1990年)
  • (平田章)『先進諸国の産業調整と発展途上国』(アジア経済研究所, 1991年)
  • (平田章)『日本・アメリカ・ヨーロッパの開発協力政策』(アジア経済研究所, 1992年)
  • Trade Policies Towards Developing Countries, co-edited with Akira Hirata, (St. Martin's Press, 1993).
  • (三和総合研究所)『アジア太平洋2000年のビジョン』(東洋経済新報社, 1993年)
  • (鈴木敏郎・安延申)『APEC入門――開かれた地域協力を目指して』(東洋経済新報社, 1995年)
  • (今井健一)『中国のWTO加盟――グローバル・エコノミーとの共生を目指して』(アジア経済研究所, 2001年)
  • (天川直子)『21世紀の開発戦略――グローバリゼーション下の発展途上国の経験と展望』(アジア経済研究所, 2002年)
  • (平塚大祐)『日・ASEANの経済連携と競争力』(アジア経済研究所, 2003年)
  • (馬田啓一・国際貿易投資研究会)『通商政策の潮流と日本:FTA戦略とTPP』(勁草書房, 2012年)
  • (馬田啓一・国際貿易投資研究会)『アジア太平洋の新通商秩序:TPPと東アジアの経済連携』(勁草書房, 2013年)

訳書[編集]

脚注[編集]

  1. ^ Professor Emeritus Ippei Yamazawa, former IUJ President, passed away”. 2018年11月29日閲覧。
  2. ^ 「春の叙勲 中綬章以上と在外邦人、外国人叙勲の受章者一覧」『読売新聞』2014年4月29日朝刊
  3. ^ 「昭和56年 学位授与・単位修得論文一」一橋研究
  4. ^ 「昭和61年度 博士課程単位修得論文・修士論文一覧」
  5. ^ 評議員、役員等”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
  6. ^ 委員”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
  7. ^ 『官報』7416号、平成30年12月25日