岸和田東映劇場

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岸和田東映劇場
Kishiwada Toei
種類 事業場
市場情報 消滅
略称 岸和田東映
山村劇場(旧称)
本社所在地 日本の旗 日本
596-0056
大阪府岸和田市北町12番地12号
設立 1935年1月
業種 サービス業
事業内容 映画の興行
代表者 代表・支配人 辻円暁
主要株主 株式会社山村劇場
関係する人物 山村儀三郎
河合栄
大岸静
薩準次郎
宗像良演
特記事項:略歴
1935年1月 山村劇場として開館
1957年 岸和田東映劇場と改称
1982年 閉館
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岸和田東映劇場(きしわだとうえいげきじょう)は、かつて存在した日本の映画館である[1][2][3][4][5][6][7][8][9][10][11][12][13][14][15][16][17][18][19]。1935年(昭和10年)1月、山村劇場(やまむらげきじょう)として大阪府岸和田市北町に開館した[1][2][3][4]第二次世界大戦後はいち早く復興し、多くの日本映画・輸入映画(洋画)を上映した[1][2][3]。1957年(昭和32年)には「岸和田東映劇場」と改称、東映の契約封切館となる[5]。1978年(昭和52年)には東映の準直営館になったが[15][16]、山村劇場に返還されて1982年(昭和57年)に閉館した[18][19]。同府貝塚市山村座(のちの貝塚東映)の姉妹館である[3]

沿革[編集]

  • 1935年1月 - 山村劇場として開館[1][2][3][4]
  • 1957年 - 岸和田東映劇場と改称[5](1960年前後、一時的に山村劇場に戻る[6][7]
  • 1978年 - 東映が準直営化[15][16]
  • 1982年 - 閉館[18][19]

データ[編集]

概要[編集]

1935年(昭和10年)1月、山村劇場として大阪府岸和田市北町74番地123号(現在の同府同市北町12番地12号)に開館した[3]。この開館時期は、戦後の資料である『映画年鑑 1955 別冊 全国映画館総覧』によるものであり[3]、同時代の資料には、常設映画館としての同館についての記述は見当たらない[20][21][22][23][24]。同館は、大正末期から昭和初期にかけての1920年代に同府泉南郡貝塚町大字近木町1028番地(現在の同府貝塚市近木1028番地)で常設映画館として開館した山村座(のちの貝塚東映)の山村儀三郎(1888年 - 没年不詳)が経営した[3]。同館は、紀州街道が古城川をまたぐ欄干橋周辺の繁華街に位置した[25]。開館当時の同市内の映画館は、欄干橋南側の魚屋町にあった朝日座(旭座とも)、堺町の岸和田館、北町の電気館(のちの岸和田電気館)、下野町の吉野倶楽部、のちに同市に合併する泉南郡春木町春陽館の5館が存在した[20][21][22]。1939年(昭和14年)2月には、本町に岸和田東宝映画劇場が開館している[3][23][24]

同館の創業者である山村儀三郎は、南郡三田村(のちの泉南郡山直下村大字三田、現在の岸和田市三田町)の和田家に生まれ、大阪府第六尋常中学校(のちの大阪府立岸和田中学校、現在の大阪府立岸和田高等学校)を卒業して旧制小学校の教諭を務めていたが、貝塚町の山村家の女婿となり家督を相続、多角的に事業を推進し「篤行の士」として知られ、のちに貝塚市の市議会議員も務めた人物である[26][27]。1942年(昭和17年)には第二次世界大戦による戦時統制が敷かれ、日本におけるすべての映画が同年2月1日に設立された社団法人映画配給社の配給になり、すべての映画館が紅系・白系の2系統に組み入れられるが、同年発行の『映画年鑑 昭和十七年版』には、同館についての情報が記載されていない[23][24]

戦後はいち早く復興しており、1950年(昭和25年)に発行された『映画年鑑 1950』には、同市内の欄に、大映の三番館である岸和田館(堺町1919番地、経営・山口藤次郎)、松竹の二番館である第二電気館(のちの岸和田電気館、北町74番地、経営・岩崎治良)、東宝大映の二番館である春陽館(春木泉町1560番地、経営・夜明藤一)、洋画系の岸和田セントラル(のちの岸和田東宝セントラル劇場、宮本町125番地、経営・山口藤次郎)、東宝の三番館でありヨーロッパ映画も上映した岸和田東宝劇場(岸和田東宝映画劇場、本町219番地、経営・映宝興行および中平邦顕)、そして同館の6館が記載されている[1]。同書によれば、当時の同館の経営者として河合栄の名が記されており、観客定員数は472名、興行系統は東宝の三番館と洋画である[1]。翌1951年(昭和26年)に発行された『映画年鑑 1951』では、同館の経営は山村儀三郎の個人経営、支配人は薩準次郎、観客定員数は変わらないが、興行系統が戦後新興の映画配給会社である東京映画配給(現在の東映)の二番館である旨、記されている[2]。東京映画配給は、同年4月1日付で東横映画太泉映画との合併により東映となった[28]。同書には貝塚の山村座も同様に記載されており、こちらの経営者・支配人も同様に山村・薩が兼任している[2]。薩準次郎は、のちに同館の後身である岸和田東映劇場を、のちに山村家から引き継いで経営することになる人物である[11][12][13][14][15]。1954年(昭和29年)には、同館の経営を山村儀三郎から大岸静が引き継いだが、支配人は引き続き薩準次郎が務めている[3][4]

1957年(昭和32年)には岸和田東映劇場と改称、東映の契約封切館となる[5]。同年4月24日には、鍛治屋町の繁華街に岸和田大映(のちの岸和田大劇、経営・同和興行)が開館し、大映二番館として興行を開始している[29]。これによって、同市内の映画館は合計9館の時代を迎える[5]。しかしピークは短く、1961年(昭和36年)には山直劇場(岡山町12番地、経営・西川輝男)が[6]、1962年(昭和37年)には岸和田東宝映画劇場(本町219番地1号、経営・照屋潔)、春陽館(春木泉町1560番地、経営・向井克巳)、吉野倶楽部(下野町517番地、経営・楠原エイ)の4館が閉館し、同市内の映画館は同館を含めてわずか5館に減ってしまった[7][8]。1964年(昭和39年)には、岸和田大映が同館至近の大北町に移転し、鍛治屋町の元の劇場は日活直営の岸和田日活(のちの岸和田日劇、北町195番地、経営・太陽企業)になり、市内の映画館は合計6館に微増した[8][9]

同館同様、山村家が貝塚市内に経営していた山村座は、1963年(昭和38年)には「貝塚東映」と改称、経営者も山村儀三郎から山村英一へと代変わりした[8][9]。これにより、山村家が経営する映画館は両館とも「東映」を名乗ることになった[8][9]。しかしながら、その3年後の1966年(昭和41年)には、同館の経営が大岸静から山村英一へと変わり、同年、貝塚東映は閉館している[10]。翌1967年(昭和42年)には、長らく同館の支配人を務めた薩準次郎が、同館の経営を行うことになり、支配人は宗像良演が務めた[10][11]

1978年(昭和52年)には、東映の関西支社管轄の興行子会社であるトーエー商事と契約を更改、東映は同館を準直営化した[15][16]。1981年(昭和57年)には契約期間満了のため、同館はトーエー商事から山村劇場に返還され、辻円暁が代表および支配人となったが[17][18]、翌1982年(昭和57年)に閉館した[18][19]。同市内の映画館は、浅原隆三が代表を務める同和商事が経営する3館、岸和田日劇および岸和田スカラ座、岸和田大劇だけになった[19]

同館の跡地には、Google ストリートビューによれば、2009年(平成21年)7月現在、KKビルひまわりサンハウスが建っている[30]

脚注[編集]

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  1. ^ a b c d e f g h i j 年鑑[1950], p.173.
  2. ^ a b c d e f g h i j 年鑑[1951], p.389.
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n 総覧[1955], p.115-116.
  4. ^ a b c d e f g h 総覧[1956], p.117.
  5. ^ a b c d e 便覧[1958], p.158.
  6. ^ a b c d e f g 便覧[1961], p.180.
  7. ^ a b c d e f g 便覧[1962], p.175.
  8. ^ a b c d e f 便覧[1963], p.168.
  9. ^ a b c d e f 便覧[1964], p.159-160.
  10. ^ a b c d e 便覧[1967], p.118.
  11. ^ a b c d e 便覧[1968], p.132.
  12. ^ a b c d e f 便覧[1974], p.119.
  13. ^ a b c d e f 便覧[1975], p.113.
  14. ^ a b c d e f 便覧[1976], p.112-113.
  15. ^ a b c d e f g 名簿[1978], p.112.
  16. ^ a b c d e f g 名簿[1979], p.110.
  17. ^ a b c d e 名簿[1981], p.110.
  18. ^ a b c d e f g h 名簿[1982], p.110.
  19. ^ a b c d e 名簿[1983], p.110.
  20. ^ a b 総覧[1929], p.282.
  21. ^ a b 総覧[1930], p.583.
  22. ^ a b 昭和7年の映画館 大阪府下 31館 Archived 2016年3月5日, at the Wayback Machine.、中原行夫の部屋(原典『キネマ旬報』1932年1月1日号)、2014年1月31日閲覧。
  23. ^ a b c 年鑑[1942], p.10-109.
  24. ^ a b c 年鑑[1943], p.472-473.
  25. ^ コシノファミリーゆかり地マップ岸和田市、2014年1月31日閲覧。
  26. ^ 原[1936], p.91-94.
  27. ^ 同盟[1948], p.130.
  28. ^ 社史東映、2014年1月31日閲覧。
  29. ^ キネ[1957], p.126.
  30. ^ 大阪府岸和田市北町12番地12号Google ストリートビュー、2009年7月撮影、2014年1月31日閲覧。

参考文献[編集]

  • 『日本映画事業総覧 昭和三・四年版』、国際映画通信社、1929年発行
  • 『日本映画事業総覧 昭和五年版』、国際映画通信社、1930年発行
  • 『非常時日本と人物』、原静村、南海新聞社、1936年発行
  • 『映画年鑑 昭和十七年版』、日本映画協会、1942年発行
  • 『映画年鑑 昭和十八年版』、日本映画協会、1943年発行
  • 『同盟新日本大鑑1948』、同盟通信社、1947年発行
  • 『映画年鑑 1950』、時事映画通信社、1950年発行
  • 『映画年鑑 1951』、時事映画通信社、1951年発行
  • 『映画年鑑 1955 別冊 全国映画館総覧』、時事映画通信社、1955年発行
  • 『映画年鑑 1956 別冊 全国映画館総覧』、時事映画通信社、1956年発行
  • キネマ旬報』(5月上旬号(通巻175号)、キネマ旬報社、1957年5月1日発行
  • 『映画年鑑 1958 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1958年発行
  • 『映画年鑑 1961 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1961年発行
  • 『映画年鑑 1962 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1962年発行
  • 『映画年鑑 1963 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1963年発行
  • 『映画年鑑 1964 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1964年発行
  • 『映画年鑑 1967 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1967年発行
  • 『映画年鑑 1968 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1968年発行
  • 『映画年鑑 1974 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1974年発行
  • 『映画年鑑 1975 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1975年発行
  • 『映画年鑑 1976 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1976年発行
  • 『映画年鑑 1978 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1978年発行
  • 『映画年鑑 1979 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1979年発行
  • 『映画年鑑 1981 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1981年発行
  • 『映画年鑑 1982 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1982年発行
  • 『映画年鑑 1983 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1983年発行

関連項目[編集]