徳川恒孝

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  • 德川恆孝
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とくがわ つねなり
徳川 恒孝
生誕 (1940-02-26) 1940年2月26日(81歳)
国籍日本の旗 日本
別名松平 恒孝(まつだいら つねなり、旧姓)
出身校学習院大学
職業徳川記念財団初代理事長
WWFジャパン代表理事
東京慈恵会会長
斯文会名誉会長
日本美術刀剣保存協会名誉顧問
配偶者徳川幸子
子供徳川家広(長男)
松平一郎(父)
松平豊子(母)
徳川家正(養父・外祖父)
徳川正子(養母・外祖母)
家族松平恒忠(兄)
松平恒和(弟)

徳川 恒孝(とくがわ つねなり、正字体: 德川 恆孝1940年昭和15年〉2月26日 - )は、徳川宗家第18代当主。松平一郎の次男。学習院大学政経学部卒業。元日本郵船副社長。公益財団法人徳川記念財団初代理事長WWFジャパン代表理事。公益社団法人東京慈恵会会長。公益財団法人斯文会名誉会長。一般社団法人横浜港振興協会元会長。早稲田大学エクステンションセンター八丁堀校特別講演講師。公益財団法人日本美術刀剣保存協会名誉顧問

年譜[編集]

系譜[編集]

ちなみに、恒孝の母方の祖父で系譜上の養父に当たる徳川家正は最後の貴族院議長であり、父方の祖父に当たる松平恒雄は貴族院に代わって成立した参議院の最初の議長である。また、血統上は家康の十一男・徳川頼房の男系子孫である。

逸話[編集]

  • 祖父・家正から養子に望まれたとき、恒孝は父・一郎に「なぜボクだけがよそへ行かなければいけないのですか」と聞いた。すると、一郎は「お前は大飯を食うからだ」と答えた。当時は戦中から戦後にかけての窮乏期だったため、恒孝を家正が説得した最後の決め手は「おいしいものを沢山食べさせてあげる」だったという[3]。しかし、本人の講演会での談によれば、実際には養父である家正らは非常に粗食家であったため思ったようにご飯を食べさせてもらえなかった。幼少の恒孝は空腹に耐えかね、実家の松平家にご飯を食べに帰り、その際に状況を察していた母・豊子は恒孝の分も食事を用意していたそうである。
  • 徳川宗家の当主として先祖の祭祀に多大な時間を割いている。1月だけでも10日5代綱吉24日2代秀忠30日11代家斉の命日にあたるため、墓所である上野寛永寺増上寺に参らなければならない。家康の命日の4月17日には、静岡市駿河区久能山東照宮へ束帯に威儀を正して出かけて行く。月遅れの5月17日に、今度は日光東照宮で同様の祭があり、ここにも束帯で出向く。その他歴代将軍の側室など徳川宗家ゆかりの人々の墓には年末年始や盆にまとめて参る。会社勤めの傍ら、こうして月平均2-3日を先祖の供養に費やさねばならないため、その都度有給休暇を振り当て、個人的な休みを返上するなどの努力により時間をやりくりしていた[4]
  • 越前松平家当主の松平宗紀とは学習院の同級生である。恒孝は会津松平家から徳川宗家へ、宗紀は田安徳川家から松平家へ養子に入ったため、「松平が松平に、徳川が徳川に行ったらいいじゃないか」と同級生たちにからかわれたという[5]
  • 日本郵船に勤務していた際、加賀前田家18代当主の前田利祐(のち宮内庁委嘱掌典)と、一時期本社の同じ部署で勤務していたことがあり、恒孝は「随分昔ですが、人を怒鳴ることで有名な副部長がいまして、『前田!徳川!ちょっと来い!』などと呼びつけたのは太閤様以来おれだけだ、といっていたとのことです」とこの時のことを回想している[6]
  • 長男の家広がベトナム人と結婚したときに猛反対した。一時期は家広の廃嫡も噂されたが、「(長男に)早く後を継いでもらいたい」と発言している[7]ことから、現在は少なくとも黙認しているものとみられる。

著書[編集]

単著[編集]

  • 『江戸の遺伝子 いまこそ見直されるべき日本人の知恵』 PHP研究所、2007年 /PHP文庫、2009年
  • 『日本人の遺伝子』 PHP研究所、2012年

共著[編集]

  • 『江戸の智恵 「三方良し」で日本は復活する』 養老孟司 共著、PHP研究所、2010年

出典[編集]

  1. ^ 静岡商工会議所最高顧問の委嘱について(24.2.23 静岡商工会議所記者懇談会資料)
  2. ^ 『朝日新聞』2018年3月28日朝刊(東京本社)、第19面「リレーおぴにおん 維新150年 3 泰平260年思い、2女性が尽力」
  3. ^ 本田靖春『現代家系論』p.226(文藝春秋社1973年
  4. ^ 本田靖春『現代家系論』p.226-227(文藝春秋社、1973年)
  5. ^ 『文藝春秋』2015年4月号
  6. ^ 財団法人徳川記念財団理事長 徳川恒孝 (2008年1月10日). “「食と農を結ぶ活力あるJAづくりのために2008」”. 農業協同組合新聞. 社団法人 農協協会. 2019年4月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年4月30日閲覧。
  7. ^ 『週刊朝日』2014年3月28日号