情報革命

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情報革命(じょうほうかくめい、: Information revolution)とは、情報が開拓されることによって、社会生活が変革することである。情報技術 (Information technology = IT) の開発により加速したため、後述のIT革命(アイティーかくめい)、情報技術革命(じょうほうぎじゅつかくめい)とよく混同される[注 1]

元々はイギリス科学者マルクス主義者の John Desmond Bernal が1939年の著書にマルクス主義の枠内で最初に用いた言葉だが、現在ではマルクス主義とは別に広く定着している。

トフラーの考える端緒[編集]

情報革命は古今東西で様々に論じられているが[注 2]、ここでは現代人の見解を代表するものとしてアルビン・トフラーの考え方をたたき台とする。情報革命は、それに先立つ農業革命工業革命の二者と相対的な概念である[注 2]。つまり、作物の生産手段となる土地、および製品の生産手段となる工場が社会を支配した時代と比べて、情報が土地・工場の支配的地位を揺るがした時点に情報革命の端緒があるという。巷では情報技術が市民生活に浸透した時点(次節のIT革命)を情報革命と呼ぶことがある。しかし、この考え方は往々にして社会現象の起こりを無視し、ときどきの情報技術を売り込むための方便にもなる。

トフラーは情報革命の始まりとしてキャッシュレジスターを挙げている。これはスーパーマーケットなどの小売店で活用された。そして小売店は売れ筋などの正確な需要値を弾き出し、有利な条件で工場主たるメーカーと仕入れ交渉に臨むことができた。レジの発明された時期を考えると、この革命のタイミングは相当に早い。一方、トフラーは政治の世界でも革命がおきて、武力よりもロビー活動などに用いる情報が物を言うようになったことを指摘している。この認識は情報戦の重要性が増したという意味でなら正しいが、海底ケーブル無線通信ウェブエニアックといった情報技術は、戦争における技術競争の過程で大きく進化し、さらにロビー活動などにとどまらずその手段としても使われているのが実情である。

IT革命の進行・歴史[編集]

一般的に知られるIT革命はITが広範な社会需要に直結し、全人類の生活を大きく変えうるに至った1990年代末〜2000年代初頭を指すことが多いが、その革命の動きはITが発明された時から潜在的に進展してきている。

前史[編集]

IT革命の進展には1948年の情報理論の提唱が大いに寄与している。情報理論は情報が内包するパターンの理解を人類史上で初めて可能にした。情報理論以前にも、既に階差機関Zuse Z1等の特定用途向け計算機が実現されていたが、各製作者は独自理論をゼロから考案した上で製作を行う例が多かった。それら前史時代の計算機の製作者も汎用性のある計算機の製作を志向し、1837年にはチャールズ・バベッジ解析機関で情報やチューリング完全のアイデアを暗黙のうちに考案していた。しかし、そのような前史時代には厳密に情報を説明できる者は世界のどこにも居なかった。1948年に提唱された情報理論はそのような厳密さと客観性に乏しい独自理論から一歩進み、情報そのものを数学を用いて客観的かつ体系的に記述するための基礎的な言語となった。そして、情報や情報処理を厳密に設計可能にしたことで、効率的で高度な自動制御に支えられる現代社会への扉を開いた。そうした情報技術は戦後社会でスピンアウトした。計算機の開発と利用は典型である。1947年AT&Tベル研究所ウォルター・ブラッテンジョン・バーディーンウィリアム・ショックレーらがトランジスタを発明。翌年に国際決済銀行の廃止が棚上げされたが、おそらくここで国際決済を中央銀行間でオンライン処理する技術が研究され始めた。そしてIBM社が1952年に初の商用のプログラム内蔵式コンピュータ IBM 701 を、1956年にやはり初のハードディスクドライブを発売している。同社は後にセデルという国際証券集中保管機関を積極的に技術支援する。

日本でも並行して技術開発が進む。1957年日本電信電話公社の電気通信研究所で MUSASINO-1 が開発される。1959年日本国有鉄道が日本初のオンラインシステムであるマルス1を導入する。

1964年インテルサットが設立される。人工衛星を利用した国際通信の時代が到来。同年、コントロール・データ・コーポレーションCDC 6600 を製造開始。これは世界で初のスーパーコンピュータとも言われる。そしてユーロクリアが設立された1968年は、ダグラス・エンゲルバートマウスウィンドウなどをデモンストレーション、さらにIBM 製オペレーティングシステム (OS) によるタグ検索システムFRESSが開発された。セデルの設立された1970年は、インテルが世界初の DRAMである Intel 1103 を発売した。セデルの決済業務は当初こそファクシミリを使用していたが、おそらく設立後数年で、IBM社の技術支援を受けてコンピュータを利用するようになった。

1973年国際銀行間通信協会全国銀行データ通信システムが稼動した。1976年NECTK-80 を発売。初期のマイコンとしてコンピュータを小型化する研究の起爆剤となった。1978年にはアメリカシカゴで最初の電子掲示板「CBBS」が開設された。翌年、オラクル社が商用初の関係データベース製品である Oracle 2 をリリース。コンピュータネットワークセキュリティシステムが実装された。

セデルでジェラール・ソワソンが変死した1983年、日本で家庭用ゲーム機ファミリーコンピュータ任天堂)が発売された。パーソナルコンピュータ(パソコン)およびオペレーティングシステムについては、1984年Macintoshアップルコンピュータ)、翌年に Windows 1.0マイクロソフト)が売りだされた。また、1986年インターネット技術の標準化を策定する Internet Engineering Task Force (IETF) が設立された。1973年から構想されていたダイナブック1989年東芝によりで具体化される(Dynabook_(企業)#dynabook参照)。

こうして情報環境の開発が多角的に進んでゆく中、1990年代に産業サービス化を加速させた。1990年GUIベースの情報公開・閲覧の仕組みであるWorld Wide Webが提唱され、1993年にはCGIが提唱され、1995年にはインターネットが商用利用可能になった。同年に一般のPC上に完全なGUI環境を提供するMicrosoft Windows 95が発売され本格的なIT革命への足掛かりが作られると、インターネットを利用する上で不可欠なブラウザの開発が加速することになった。次に、1995年にJavaJavaアプレット1996年11月にAdobe Flashが公開され、リッチインターネットアプリケーションへの扉が開かれた。1997年頃からは世紀をまたぐブラウザ戦争が起きた。この当時にダイナミックHTMLという技術が現れ、後のAjaxの礎となった。1999年にはRFIDが開発され、IoTという用語が提唱された。

1996年頃から下記のようなサービスが雨後の筍のように現れた。現代の大手サービス群がこの時代に提供を開始している。

一般にはパソコンすらも良く理解されていなかった当時、インターネットの利用は非常にハードルが高かった。前述の技術やサービスに対しても、ビジネス的な有用性は十分に見いだされておらず、一般からは専門家やマニア向けという認識しかされていなかったが、紛れもなく後のネット社会を支える社会インフラの原型であった。この時代の技術やサービスは荒削りなものが多く、2000年代以降も継続して改善されていった。

IT革命の始動[編集]

20世紀最後の年の2000年6月には日本内閣府の経済審議会が取りまとめた「経済社会のあるべき姿と経済新生の政策方針」の実現に向けてという計画書の中で「IT革命」という用語が初めて用いられた[1]。その中でのIT革命の定義は、下記の通りである。

情報通信技術の想像を絶する進歩と世界中の情報の受発信源がインターネットを中核とした情報通信ネットワークで結ばれるようになること、及び、それらがもたらす経済社会面での様々な変革を表す表現である。 — 経済審議会、「経済社会のあるべき姿と経済新生の政策方針」の実現に向けて

21世紀に入り、一定額を支払えば接続し放題となる定額制のブロードバンド回線やデータ通信端末、公衆無線LAN携帯電話などの普及によって、常時インターネットに接触できる環境が整ってきており、情報技術が産業だけでなく個人にも広く浸透することとなった。この成熟した情報社会では、単にマルウェアを避けるというだけではなく、取得できる情報の性質が媒体により異なることを理解し、媒体を使い分けるための情報リテラシーが市民レベルで求められている[注 2]

2005年Ajaxの提唱に始まるWeb 2.0の拡がりと共に、多数のSNSが現れ、社会生活に深く浸透していった。2008年iPhoneのヒットにより、多数のスマートフォンが登場し世界中で爆発的に普及した。その後、薄型ノートパソコンやスマートフォンは成熟し、生活に欠かせない道具と化している。

IT革命の成熟と第四次産業革命への移行[編集]

2010年頃になると、もはやITを利用すること自体に真新しさは無くなり、IT革命も特別に意識されなくなった。この当時、オンラインで膨大なデータが集積されるようになり、ビッグデータが次世代のキーワードとなった。

2012年ディープラーニングが世界中に衝撃を与え、次世代の技術としてAIが有力視されるようになった。また、シングルボードコンピュータが安価に販売されるようになり、IoTという概念が注目され始めた。SNSにより共有経済が浸透し、中央集権的なECサイトの補完として活用されるようになった。さらにスマートフォンの普及でセンサやモーターの価格が安くなり、ドローンロボットなどの無人機が多数開発され、安価に入手できるようになった。この他、義務教育におけるプログラミング教育も開始されている。

2010年代からAIやIoTが急速に進化し始め、人間に代わって物理空間を情報処理で改変する試みが行われた。その結果として、21世紀前半の第四次産業革命(4IR)の到来が予想されるようになった。情報技術の開発競争は国家間の覇権争いに直結し、2018年にはの衝突も引き起こした。

2020年には新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックが起き、感染拡大防止のため前倒し的な形で世界的なテレワークへの実験的移行が起きた。この時、IT革命開始以後に順次整備されてきた通信インフラがフル活用されることになり、多くの産業で実験的なテレワークを前提としてビジネスモデルロジスティクスの転換が行われた。

21世紀の人類は、IT革命に始まる社会の急速な変化の中で、情報技術を駆使してあらゆる課題解決を行っており、もはや望んでもかつての産業社会には後戻り出来ない段階に入っている。IT革命の定義通り、想像を絶するような段階に入っている。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 情報技術の進化に伴う技術革新(手段の変革)を情報技術革命(IT革命)と言うが、これにより進展した情報に纏わる社会の変革・構造変化が情報革命に該当する。なお、IT革命という言葉は2000年新語・流行語大賞を受賞しているが、以後は翌年のITバブル崩壊による失望感や言葉自体が色褪せたこともあり、使用される頻度は大幅に減っている。また、インターネットなど通信 (communication) も含めて情報通信革命ICT革命国際電気通信連合などで呼称されている。
  2. ^ a b c 産業構造などにもたらされた変革は18世紀産業革命(工業革命)にも比肩しうるものとの見方から、情報(技術)による革命=「情報革命」と呼ばれる。また、脱工業社会(ポスト工業社会)の観点から語られる場合もあり、情報化した社会は情報社会とも呼ばれる。人類技術から考えると、最初に農業革命が起こったとされ、その後の工業革命に続き、情報革命は3度目の革命ともいわれている。なお、1度目の革命とされる農業革命は、18世紀における農業の技術革新やそれに伴う社会の変化(「農業革命」を参照)を指す場合と、アルビン・トフラーなどが唱える約15000年ほど前に農耕が開始されたことに伴う狩猟採集社会から農耕社会への置換(農耕革命とも呼ばれる)を指す場合がある。情報革命が起こった社会は、工業社会から情報社会に移行するとされており、2010年代に入った現在においても世界規模(グローバル)で進行中にあるとの見方が一般的である。グローバルに進行する情報革命は経済や産業を筆頭に世界の結びつきをより強くしている。あるいは、発展的で民主的なコミュニティーの形成が期待されるという考え方もあるが、現実世界におけるコミュニティーの分断や情報格差を危惧する声もある。

出典[編集]


関連項目[編集]