技術士機械部門

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技術士 機械部門(ぎじゅつし きかいぶもん)は、技術士国家資格のうちの1つ。文部科学省管轄。

試験科目[編集]

一次試験[編集]

基礎科目
適性科目
共通科目
専門科目
  • 材料力学
    • はりにおける曲げモーメントとせん断力
    • モールの応力円
    • 断面二次モーメント
    • ねじりとトルク
    • 応力とひずみ(熱応力を含む)
    • 最大曲げモーメントと断面係数
    • はりのたわみ
    • 座屈
    • 内圧を加えた薄肉構造の応力
    • 塑性降伏条件
    • S-N比
等が出題されている。
  • 機械力学・制御
    • 断面質量モーメント
    • 振動に関する微分方程式、振動数及び角振動数
    • 共振、減衰、強制振動のグラフ
    • 連続体の微分方程式の解(時間と距離での解を分ける方法)
    • ラプラス変換
    • ブロック図
    • 伝達関数の安定条件
    • 伝達関数の周波数応答、ベクトル図、ボード線図、ナイキスト線図
等が出題されている。
  • 伝熱学及び熱工学
    • 伝導・対流・放射
    • 熱交換器
    • 無次元量(ヌセルト数、レイノルズ数、グラフノフ数、プランドル数)
    • 熱サイクル(カルノーサイクル、オットーサイクル、ディーゼルサイクル)
    • 蒸気サイクル(ランキンサイクル、コンバインドサイクルなど)
    • エントロピーもしくはエンタルピー
    • ヒートポンプ
    • 熱効率
  • 流体力学
    • ベルヌーイの法則
    • 連続の法則
    • ナビエストークスの方程式
    • 運動量保存の法則
    • 無次元解析
    • 管路内の損失
    • 角運動量保存の法則
    • 圧縮波による音速
    • 流体抵抗と揚力
    • 堰と流量
    • 乱流と層流
    • ニュートン流体
等が出題されている。

二次試験[編集]

筆記試験
  • 必須科目
  1. 機械一般
  • 選択科目
選択科目は、Ⅰ専門知識、Ⅱ応用能力及びⅢ課題解決能力となっている。
Ⅰ.専門知識に関する問題
文量は、600字で一題の問題となっている。おおよそ、4問の出題から、2問の解答となる。
そして、技術士第二次試験受験申込案内では、「選択分野に関する専門的知識」となっている。
漠然とした専門知識の説明の場合、概要、特徴、種類、将来展望等の記載となる。そして、何かへの対策としての専門知識だと、概要、特徴、原因、解決策の記載となる。
つまり、4項目であるため、150字を各項目として記載するとわかりやすくなっている。
Ⅱ.応用能力
文量は、1200字で一題の問題となっている。
ここで、技術士第二次試験受験申込案内では、以下のように示されている。
応用能力とは、「①条件付きの問題を与えられて、②習得した専門知識と経験に基づき、③適切な手順で、④解決する」ことである。
文章の構成の項目は、一例として、概要、問題となっている要因、問題抽出した理由、問題、解決方法、将来展望まで、記載する内容である。
つまり、3項目で600文字1枚の記載が必要となる。そこで、1項目で200文字の文章記載となる。
Ⅲ.課題解決能力
文量は、1800字で、一題の問題となっている。おおよそ、2問の出題から1題選択式となる。
ここで、技術士第二次試験受験申込案内では、以下のように示されている。
課題解決能力とは、「選択問題に対する①社会的な変化・技術に対して、②最新の流行若しくは③共通する普遍的な問題を対象としている。つまり、②最新の流行問題もしくは、③共通する普遍的な問題のどちらかを選択して、解答することになる。
設問として、①社会的一般的課題設定、②課題設定をする現場の説明、③技術的課題抽出、④抽出された技術的課題に対する実現可能な解法、⑤将来展望を問う内容で、たとえば、安全設計についての課題が出された場合等が挙げられる。
ここで、出題分野は以下のとおりである。
  1. 機械設計
  2. 材料力学
  3. 機械力学・制御
  4. 動力エネルギー
  5. 熱工学
  6. 流体工学
  7. 加工・ファクトリーオートメーション及び産業機械
  8. 交通・物流機械及び建設機械
  9. ロボット
  10. 情報・精密機器
口述試験

技術士資格の特典[編集]

技術士の配置が求められる業務、および業務上の特典は技術士#資格への評価を参照。

建設業法に基づいて建設業を営む場合、 機械器具設置工事業や 管工事業で、選択科目が「熱工学」又は「流体工学」(選択科目を技術士法施行規則の一部を改正する省令(平成15年文部科学省令第 36号)による改正前の技術士法施行規則(昭和 59年総理府令第5号)による「流体機械」又は「暖冷房及び冷凍機械」も含む) とするものに限られるが、 営業所ごとに置く専任技術者になることができる。

関連項目[編集]