日印関係

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日印関係
IndiaとJapanの位置を示した地図

インド

日本

日印関係(にちいんかんけい、ヒンディー語: भारत-जापान सम्बन्ध英語: India–Japan relations)では、日本とインドの両国間の関係について述べる。

歴史を通じて、日印関係は常に強かった。仏教インドから中国を通じて日本に伝わり、その後何世紀にもわたり、インドと日本は文化的な交流を続けてきた。第二次世界大戦中、大日本帝国陸軍イギリス軍との戦いで、スバス・チャンドラ・ボース率いるインド国民軍とともに戦った。インドは、2005年から日本のODAの最大の受益国の一つである。[1]インドと日本は双方の歴史における困難な時期において、お互いを支えあってきた。[1]

両国はインドの独立後も良好な政治的関係を保っている。ソニートヨタ自動車ホンダなどの日系企業はインドに製造施設を持っており、インド経済の発展により、インドは日本の企業にとって大きな市場となっている。実際、日系企業の数社はインドに投資した最初の企業であった。インドに最初に投資をした最大の日系企業はインド政府との合弁企業であり、インド最大の自動車会社であるマルチ・スズキを設立した巨大な自動車企業スズキであった。

2006年12月、マンモハン・シン首相はついに日本を訪問し、「日印戦略的グローバルパートナーシップに向けた共同声明」に調印した。日本はデリー・メトロをはじめとするインドの多くのインフラ建設計画のための資金を援助した。2006年から開始されたインド人の外国語青年招致事業の志望者は歓迎され、2006年の開始には当初1人しかなかった応募枠は2007年には41人に拡大された。2007年にはまた、海上自衛隊インド海軍オーストラリアシンガポールアメリカ合衆国とともに行ったインド洋での合同軍事演習に参加した。2007年は「日印交流年」が宣言された年でもあった。[1]

歴史的関係[編集]

日本の七福神の一つである弁財天。弁財天は本来インドの女神サラスヴァティーのことである。

日本とインドの文化的交流は6世紀に仏教が日本に伝わったことから始まった。736年、インドの僧侶菩提僊那は仏教を広めるために来日し、東大寺の大仏の開眼供養会の導師をつとめ、[1] 760年に亡くなるまでそのまま日本にとどまった。仏教と仏教に密接に結び付いたインド文化は日本文化に大きな影響を与え、それは今日でも感じられ、両国の自然観の親和に結び付いた。[2]

仏教によって結びつけられたインドと日本は、両国の僧侶や学者がしばしば互いの国を目指して航海の旅に出た。インドの仏教僧は8世紀より日本を訪れてきた。[3]現在は破壊されてしまったインドのナーランダにある古い学院の記録には、日本から来た学者と弟子のことが書かれている。[4] 日本からインド亜大陸への渡航者で最も有名な者の一人は、古代の日本におけるインドの名称である天竺にちなんで名づけられた天竺徳兵衛である。

両国間の文化的交流は双方の民話において多くの類例を生み出した。空想説話である漫画アニメの作品のような現代の大衆文化はこの民話に基づいており、ときには双方の共通の神(デーヴァ)や悪魔(阿修羅)、哲学的概念と関係があることもある。例えば、インドの女神サラスヴァティーは日本では弁財天として知られる。ブラフマーは「梵天」、ヤマは「閻魔」として知られ、また伝統的な仏教寺院の一部でもある。さらに、仏教の影響が普遍的にみられる両国の社会は、現在の世界の他の国においては一神教が多いのとは対照的で、アニミズムの宗教である神道と同様、ヒンドゥー教にもアニミズムの要素がみられる。ヒンドゥー教と仏教で使われている古典的な言語であるサンスクリット語は、日本に移り住んだ古代中国の僧侶によって伝えられ今でも用いられており、またインドでは既に用いられていないのにも拘らず、梵字は今でも使用されている。また、日本の寺院の入り口にある鳥居は、インドの寺院の入り口にあるトラナと関係があるかもしれないと考えられていた。

16世紀、日本はポルトガル領となったインドと政治的関係を築いた。当時の日本人はポルトガル人はインドからやってきて、キリスト教は新しいインド人の信仰になったのだと考えた。これらの誤った憶説はインドの都市ゴアがポルトガルの東インド会社の中心的な拠点になっていたことと、ポルトガル船に乗っていた膨大な数のインド人乗員がキリスト教徒になっていたためであった。[5]16世紀から17世紀にかけて、インド人の船員はポルトガル船、後の18、19世紀にはイギリス船の乗員として頻繁に日本を訪れた。[6]

1596年にキリスト教徒の迫害が始まると、日本の多くのキリスト教徒はポルトガルの植民地だったインドのゴアに逃れた。17世紀の初めまでには、ゴアには日本人の取引商やポルトガル人によって買われたり捕えられたりした日本人によるコミュニティーができあがっていた。[7]

両国の関係はその頃から続いているが、直接的な交流が始まったのは日本が近代化の過程に入った明治時代(1868年-1912年)からに過ぎなかった。[8]1903年には日印協会が設立された。[9]20世紀中ごろには、共に「黄金時代」を迎えた両国の映画を通じたさらなる文化的交流が起こった。サタジット・レイグル・ダットラジニカーントの映画は日本の映画に影響を与え、黒澤明小津安二郎清水崇の映画は同様にインドの映画に影響を与えた。

インドの独立運動[編集]

1915年、ラース・ビハーリー・ボース(右から二人目)を称える晩餐会が彼と親しい日本の友人で汎アジア主義者の頭山満(中央)、後の首相犬養毅(頭山の右)らによって催された。

20世紀初頭の日本の大国としての台頭はインドでは肯定的に捉えられ、アジアの復活の始まりとして象徴化された。インドでは、戦後の日本の経済の立て直しと素早い経済成長に対して大いなる称賛の声があがった。[10]両国の著名な人物はその時から増え、歴史的書物によれば、日本の哲学者岡倉天心とインドの作家ラビンドラナート・タゴール、岡倉とベンガルの詩人プリヤムヴァダ・バネルジーの間に友情が芽生えた。[11]大英帝国の一部であった時代、多くのインド人がイギリスの統治に憤っていた。1923年8月17日、日英同盟は終焉した。そのため、二つの世界大戦の間に大日本帝国とその同盟国によってなされた今日でも論争となっている戦争犯罪について、インド国民軍は「我々の敵の敵は我々の味方」という態度をとった。

多くのインドの独立運動の活動家はイギリスの統治から逃れ、日本に滞在していた。インド独立運動の指導者であるラース・ビハーリー・ボースは日印関係の礎を築いた。後に首相となった犬養毅や汎アジア主義者である頭山満大川周明らの日本人はインド独立運動を支援した。インドから留学していたA.M.ナイルは独立運動の活動家になった。ナイルは戦中はスバス・チャンドラ・ボースから、戦後はラダ・ビノード・パール判事からの援助を受けていた。

1899年に東京帝国大学はサンスクリット語科とパーリ語科を開設し、さらに1903年には比較宗教学科が開設された。このような環境の下、20世紀初頭には数多くのインド人留学生が日本に渡り、1900年、東方青年協会を設立した。ロンドンの目撃者から伝えられた彼らインド人留学生の反英的な政治活動はインド政府を狼狽させた。

第二次世界大戦中[編集]

1942年4月、日本の藤原岩市中佐を迎えるインド国民軍のシン将軍

インドと日本はインドの独立運動の間も深く結びついていた。同盟は日本の牟田口廉也中将と東條英機陸軍大臣、イギリスからのインドの独立運動に献身していた闘争運動である自由インド仮政府とインド国民軍を率いるスバス・チャンドラ・ボースとの会談から生まれた。インド国民軍は、主に日本軍がシンガポール陥落時に捕えた英印軍の捕虜と日本の戦争に加わることを決意した東南アジアのインド人から構成されていた。ボースはインド国民軍がインドでのあらゆる作戦に参加することを切望し、牟田口など数人の日本人が予想していたように、英領インドの崩壊と独立運動の勝利を確信していた。日本にとって彼らの西側の国境線がより友好的な政府によって管理されるという考えは魅力的なものだった。[12]日本のアジア膨張はアジア人によるアジアの政府を支援する努力の一環であり、西洋の植民地主義と対決するものであるというアイデアもまた日本と一致していた。[12][13]

日本政府はインドの独立闘争の間もインド国民軍とインド独立連盟に対する広範囲にわたる支援を拡大した。インドと日本はインドの独立戦争に対する資金援助の協定を結ぶことで合意した。[14][15] 日本がインドに対し侵略の意図があったのかどうかは定かでない。日本の政府にとって彼らの西側の国境線がより友好的な政府(つまりイギリスではなくインド)によって管理されるというのは魅力的なものだった。[16] 日本軍は多くの戦闘においてインド国民軍とともに戦った。その中で最も著名なものはマニプルにおけるウ号作戦である。戦いはインパールとコヒマにおいて始まり、日本とその同盟国はそれらを占領したが、その後奪い返された。1943年、インドと日本は他のアジアの国々とともに大東亜会議に参加し、人種差別の撤廃に向けて努力していくことを宣言した。イギリスの統治下にあったアンダマン諸島ニコバル諸島は日本によってインドへ返還された。1944年、スバス・チャンドラ・ボースは将来のパイロットとして訓練するため、インドの青年を日本の陸軍士官学校または陸軍航空士官学校へと送った。[17]

現代の関係[編集]

東京の靖国神社にあるラダ・ビノード・パール判事の顕彰碑。

極東国際軍事裁判で、インドのラダ・ビノード・パール判事は、後にジャワハルラール・ネルーを筆頭とするインド新政府との対立関係が生まれてしまったが、日本の戦争犯罪をある程度は認めつつも、国際法上の問題から、結果的に日本の無罪を主張する内容の意見書を発表。[1]このエピソードは、一部の論客を中心として、インドと日本の親密さの象徴であると主張されている。

1949年、敗戦で落ち込んだ日本を励ますため、インドは上野動物園に二匹の象を贈った。[18]

日本人には、インドが日本の主権と独立が限定的であったことを懸念し、1951年にサンフランシスコ講和会議への出席を拒否したことについて、現在も覚えている者もいる。[10][19]日本の主権回復後、日本とインドは講和条約に調印し、1952年4月28日、国交を樹立した。その中でインドは日本に対する賠償をすべて放棄した。[10]この条約は日本が第二次大戦直後に調印した講和条約の一つである。[2]インドと日本の間の外交、貿易、経済、そして技術的関係はすべて首尾よく築かれた。インドの鉄鉱石は荒廃した大戦後の日本の復興に役立った。その後、1957年に日本の岸信介首相はインドを訪問し、1958年、日本政府は初となるインドに対する円借款を開始した。[2]しかし、冷戦下の国際政治により、両国の関係はぎこちないものになった。インドは非同盟の外交政策を貫いたが、日本は大戦後の同盟関係の再構築の結果、アメリカの同盟国となった。しかし、1980年代以降、二国間関係を強化する努力が払われた。インドの「ルック・イースト政策」は日本を重要なパートナーとして位置付けていた。[10]1986年以後、日本はインドの最大の援助供与国となり、今でもそうである。[2]

両国の関係は1998年のインドのポカランにおける核実験によって停滞した。日本は核実験後、インドとの政治的な交流や経済援助の削減を含む制裁を課した。これらの制裁は3年後解除された。この頃より両国の二国間関係は再び加速度をつけて改善した[20]

2006年、第一次安倍政権時代にインドのマンモハン・シン首相が訪日。その際、安倍首相との間で毎年交互に両国の首相が相手国を訪問することを約束が行われた。これ以降、毎年とまではいかないまでも日本の首相の訪印、インド首相の来日が頻繁に行われるようになった[21]

2013年11月30日、インド政府からの招請により、日本の天皇皇后両陛下(当時。令和時代の上皇上皇后両陛下)は53年ぶりの歴史的訪問を果たした[22][23]。2014年現在、日印両国は互いを重要視している。2014年1月26日、インドは安倍晋三首相共和国記念日に招待した。インド政府は例年、関係強化を目指す相手国の首脳を共和国記念日に招待するのが通例となっている[24]。インドの新聞ザ・タイムズ・オブ・インディアは、日印関係を「最も重要」としている[25]

2015年3月30日にインドのパリカル国防相が日本の安倍首相と会談した際に、「日印関係の強化はインドでは政党を超えて強い支持を得ている[26]」と述べた通り、日印は政権が交代しても友好関係を保つ間柄となっている。

経済[編集]

2000年8月、日本の森喜朗首相はインドを訪問した。会談において、日本とインドは「21世紀における日印グローバルパートナーシップ」を構築することで合意した。2001年12月、インドのアタル・ビハーリー・ヴァージペーイー首相は日本を訪問し、両国の首相はハイレベル対話や経済協力、軍事、反テロリズム協力を含む「日印共同宣言」を発表した。2005年4月、日本の小泉純一郎首相はインドを訪問し、インドのマンモハン・シン首相とともに、「アジア新時代における日印パートナーシップ~日印グローバルパートナーシップの戦略的方向性」と題する共同声明に署名した。[2]

日本は現在、インドに対し第3位の海外直接投資を行っており、1991年以降、日本企業が行った対印投資の累積額はおよそ2600億ドルに上る。日本銀行がまとめた2007年の国際協力に関する年次報告書によると、インドは日本企業にとって長期的に最も有望な海外投資先であるとしている。近年、日本はデリー・メトロ計画のようなインドのインフラ開発計画を支援している。両国はまた、デリー・ムンバイ間産業大動脈構想やデリー・ムンバイ間、デリー・ハウラー間に貨物専用鉄道を建設する計画についても話し合っている。[10]

2008年10月、日本はデリー・ムンバイ間を結ぶ鉄道建設事業に4500億ドルの低金利の融資を供与することでインドと合意した。これは日本による海外における融資で単独の計画としては過去最大であり、両国の経済的なパートナーシップの成長を反映したものである。[27]インドは日本がオーストラリアと行ったと同様の安全保障協力に関する共同宣言をおこなった国である。2006年3月の時点において、インドにとって日本は第3の投資国であり、投資総額は21億2000万ドルに上ると推定される。[28]

2009年後半、ソフトブリッジソリューションズジャパンの吉田賢一は、インド人の技術者は日本のIT産業の屋台骨になってきており、「日本の産業界にとってインドと協力すること重要になっている」と語った。[29][30]2009年11月、日本の製鉄企業であるJFEスチールは、西ベンガルに合弁で工場を設立するため、インド第3位の製鉄企業であるJSWスチールと提携することで合意した。[31]

2010年にマンモハン・シン首相が日本を訪問した際、両国はビジネスの交流を拡大させていくことや人的交流、両国の市民のビザ発行手続きを緩和する了解覚書に署名することで合意した。 覚書の下、インドにビジネスで渡航する日本人に対して3年間有効なビザが発行される予定で、同様の手続きは日本でも行われる。[32]この訪問のもうひとつのハイライトは両国の貿易における関税が次の十年間で94%が廃止されることである。 合意によると、日本からインドへの輸出の90%とインドから日本への輸出の97%の関税が廃止される。[33]両国間の貿易もまた着実に増えている。[2]

2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007
インドから日本への輸出 2.2 2.1 2.2 2.6 3.2 4.1 4.1
日本からインドへの輸出 1.9 1.9 2.4 3.0 3.5 4.5 6.1

(単位:10億ドル)

2010年10月26日、日本とインドは包括的経済パートナシップ協定について話し合うことで合意した。[34]

軍事[編集]

2007年、海上自衛隊インド海軍はインドの西海岸での合同演習「マラバール2007」に参加し、そのような多国間演習への日本の参加はインドと日本の緊密な軍事協力を象徴している。

インドと日本は緊密な軍事的関係をも築いている。彼らはアジア太平洋およびインド洋における安全保障を維持する利害を共有しており、国際犯罪、テロリズム、海賊行為、大量破壊兵器の不拡散の分野で協力している。両国は頻繁に合同軍事演習と技術協力を行っている。[10]2008年10月22日、インドと日本は安全保障共同宣言に署名した。[35][36]

文化[編集]

日本とインドは強い文化的なつながりを維持している。両国は2007年を日印友好年とすることを発表し、インドと日本双方において文化的イベントを開催した。[37]

1970年代頃からインド出身のタイガー・ジェット・シンが日本プロレス界で活躍し、当時人気だったプロレスを大いに賑わせた。

手塚治虫は、1972年から1983年に仏陀の生涯を描いた漫画『ブッダ』を描いた。近年、日本はまた、古代の仏教徒の学問の中心であったナーランダ大学の再建を支援しており、財政支援を供与することに合意し、近年インド政府が提案とともにアプローチしている。[38]

外交使節[編集]

駐インド日本大使[編集]

  • 宇山厚(1969~1972年)
  • 小島太作(1972~1974年)
  • 新関欽哉(1974~1976年)
  • 鈴木孝(1976~1978年)
  • 金沢正雄(1978~1981年)
  • 原栄吉(1981~1984年)
  • 穂崎巧(1984~1987年)

駐日インド大使[編集]

  • ベネガル・ラーマ・ラウ英語版(連絡事務所長、1947~1948年)
  • ティヤブジー
  • クマラ・パドマナバー・シヴァサンカーラ・メノン(1984~1985年)
  • アナンタナラヤナン・マーダヴァン(1985~1988年)
  • アルジュン・ゴビンドラム・アスラニ(1988~1992年)
  • プラカーシ・シャー(1993~1994年)
  • クルディプ・サハデーヴ(1994~1997年)
  • シッダールタ・シン(1997~1999年)
  • ジョティンドラ・ナート・ディキシット英語版(1999~2000年)
  • アフターブ・セット(2000~2003年、信任状捧呈は11月7日[39]
  • マニラール・トリパティー(2003~2006年、信任状捧呈は2004年1月15日[40]
  • ヘマント・クリシャン・シン(2006~2011年、信任状捧呈は7月25日[41]
  • アロク・プラサード(2011~2012年、信任状捧呈は4月15日[42]
  • ディーパ・ゴパラン・ワドゥワ(2012~2015年、信任状捧呈は11月6日[43]
  • スジャン・ロメーシュチャンドラ・チノイ英語版(2015~2018年、信任状捧呈は2016年3月30日[44]
  • 臨時代理大使)ラージ・クマール・スリヴァスタヴァ(2018~2019年)
  • サンジェイ・クマール・ヴァルマ(2019年~、信任状捧呈は1月17日[45]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e PM'S ADDRESS TO JOINT SESSION OF THE DIET”. Indian Prime Minister's Office (2006年12月14日). 2009年11月14日閲覧。
  2. ^ a b c d e f Japan-India Relations”. Japanese Ministry of Foreign Affairs. 2008年11月8日閲覧。
  3. ^ Leupp, Gary P. (2003). Interracial Intimacy in Japan. Continuum International Publishing Group. p. 37. ISBN 0826460747. 
  4. ^ Garten, Jeffrey (2006年12月9日). “Really Old School”. New York Times. http://www.nytimes.com/2006/12/09/opinion/09garten.html 2008年11月8日閲覧。 
  5. ^ Leupp, Gary P. (2003). Interracial Intimacy in Japan. Continuum International Publishing Group. p. 35. ISBN 0826460747. 
  6. ^ Leupp, Gary P. (2003). Interracial Intimacy in Japan. Continuum International Publishing Group. p. 49. ISBN 0826460747. 
  7. ^ Leupp, Gary P. (2003). Interracial Intimacy in Japan. Continuum International Publishing Group. p. 52. ISBN 0826460747. 
  8. ^ India-Japan relations”. 2008年5月12日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2008年11月8日閲覧。
  9. ^ History of The Japan-India Association”. 2009年11月1日閲覧。
  10. ^ a b c d e f Ambassador Ronen Sen's remarks at a luncheon meeting of the Japan Society in New York”. 2008年11月8日閲覧。
  11. ^ Ambassador's Message”. 2008年11月11日閲覧。
  12. ^ a b Lebra 1977, p. 20
  13. ^ Freedom Depends on Nippon Victory. The Syonan Sinbun, 26 January 1943
  14. ^ Chief of Hikari Kikan, lieutenant general Saburo Isoda. “スバス・チャンドラ・ポース首席”. Subhas Chandre Bose Academy. 2009年11月14日閲覧。
  15. ^ 8 イラワジ会戦・日本の隆伏・ネタジ台北に死す(昭和19年10月―昭和20年8月18日)”. Subhas Chandre Bose Academy. 2009年11月14日閲覧。
  16. ^ Indian National Army: A Historical Journey”. 2008年11月8日閲覧。
  17. ^ D・ダサン. “日本留学の思い出 あるインド自由独立闘士の回顧”. Subhas Chandre Bose Academy. 2009年11月1日閲覧。
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  22. ^ 天皇皇后両陛下のインド国御訪問について”. 宮内庁. 2014年5月3日閲覧。
  23. ^ パラシュ・ゴシュ (2014年4月18日). “インドと日本を結ぶ意外な友情”. ニューズウィーク. http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2014/04/post-3248_1.php 2014年5月3日閲覧。 
  24. ^ “安倍首相がインド訪問、背後に中国の影”. CNN. (2014年1月27日). http://www.cnn.co.jp/world/35043071.html 2014年2月2日閲覧。 
  25. ^ “「最も重要」安倍首相歓迎のインド、国境問題抱え日中対立からは距離”. 産経新聞. (2014年1月27日). http://sankei.jp.msn.com/world/news/140127/asi14012708010002-n1.htm 2014年2月3日閲覧。 
  26. ^ “首相が印国防相と会談 日印協力「地域平和に有意義」”. 産経ニュース. (2015年3月30日). http://www.sankei.com/politics/news/150330/plt1503300041-n1.html 2015年9月6日閲覧。 
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  42. ^ 外務省: 新任駐日インド大使の信任状捧呈 - 2011年4月15日
  43. ^ 外務省: 新任駐日インド大使の信任状捧呈 - 2012年11月6日
  44. ^ 新任駐日インド大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2016年3月30日
  45. ^ 駐日インド大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2019年1月17日

関連項目[編集]

参考文献[編集]