杉江一三

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杉江 一三
Sugie Ichizo with his daughter.jpg
杉江一三(娘と共に、1964年夏・福岡)
生誕 (1908-09-18) 1908年9月18日
日本の旗 日本 愛知県
死没 (1999-07-27) 1999年7月27日(90歳没)
日本の旗 日本 神奈川県横須賀市
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1927 - 1945(日本海軍)
1953 - 1954(警備隊)
1954 - 1966(海自)
最終階級 OF-4 - Kaigun Chusa.gif 海軍中佐(日本海軍)
JMSDF Admiral insignia (a).svg 統合幕僚会議議長たる海将(海自)
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杉江 一三(すぎえ いちぞう、1908年明治41年)9月18日 - 1999年平成11年)7月27日)は、日本海軍軍人及び海上自衛官海軍兵学校卒業(第56期)。第5代海上幕僚長、第2代統合幕僚会議議長

略歴[編集]

愛知県出身。旧制熱田中学を経て海軍兵学校に入校。太平洋戦争中は、海軍大臣秘書官、南西方面艦隊参謀などを経て、終戦時は特殊潜航艇海龍」36隻、人間魚雷回天」6隻、「震洋」100隻を擁する横須賀鎮守府第1特攻戦隊第11突撃隊副長。戦後は北海道酪農に従事するが、1953年昭和28年)10月に海上自衛隊の前身である警備隊に入隊。1963年(昭和38年)7月、第2次防衛力整備計画実施期間中に海上幕僚長となり、第3次防衛力整備計画策定作業に参画した[1]。 その後、海上自衛隊から初の統合幕僚会議議長に就任。議長在任中の1964年(昭和39年)12月11日に、原子力潜水艦保有論を主張し、翌日、日本社会党中央執行委員会を開き、原子力基本法違反に当たるとして、杉江の免職を要求する事態となった。

年譜[編集]


栄典[編集]

  • JPN Zuiho-sho (WW2) 2Class BAR.svg 勲二等瑞宝章 - 1978年(昭和53年)11月3日

脚注[編集]

  1. ^ a b 『20世紀日本人名事典 (あ-せ)』1338頁「杉江一三」
  2. ^ 昭和12年12月1日 海軍辞令公報号外 第99号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072800 
  3. ^ 昭和12年12月15日 海軍辞令公報号外 107号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072900 
  4. ^ 昭和13年9月8日 海軍辞令公報(部内限)号外 236号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074300 
  5. ^ 昭和13年12月15日 海軍辞令公報(部内限)号外 第273号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074800 
  6. ^ 昭和14年11月15日 海軍辞令公報(部内限) 第401号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076700 
  7. ^ 昭和15年4月15日 海軍辞令公報(部内限) 第469号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072077900 
  8. ^ 昭和15年8月20日 海軍辞令公報(部内限) 第518号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078700 
  9. ^ 昭和15年9月16日 海軍辞令公報(部内限) 第530号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078800 
  10. ^ 昭和18年7月7日 海軍辞令広報(部内限)第1167号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072092100 
  11. ^ 昭和18年9月20日 海軍辞令公報(部内限)第1220号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072093100 
  12. ^ 昭和19年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第1447号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072097800 
  13. ^ 昭和19年9月28日 海軍辞令公報 甲 第1604号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072101000 
  14. ^ 昭和19年11月6日 海軍辞令公報 甲 第1636号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072101800 
  15. ^ 昭和20年5月10日 海軍辞令公報 甲 第1795号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104700 
  16. ^ 昭和20年6月11日 海軍辞令公報 甲 第1824号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072105200 
  17. ^ 昭和20年8月3日 海軍辞令公報 甲 第1876号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072106700 
  18. ^ 昭和20年9月25日 海軍辞令公報 甲 第1927号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072142900 
  19. ^ 昭和20年11月7日 海軍辞令公報 甲 第1974号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072143400 
  20. ^ 昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
  21. ^ 『官報』号外第87号(昭和53年11月6日)
  22. ^ 『官報』本紙第2703号(平成11年9月3日)

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 世界の艦船』第591号(海人社、2002年1月号)
  • 『20世紀日本人名事典 (あ-せ)』日外アソシエーツ、2004年。

参考資料[編集]

  • 『官報』1953年12月7日 本紙 8078 叙任及辞令
  • 『官報』1954年2月5日 本紙 8125 叙任及辞令
  • 『官報』1954年8月3日 本紙 8275 叙任及辞令
  • 『官報』1956年9月4日 本紙 8907 叙任及辞令
  • 『官報』1957年1月18日 本紙 9017 叙任及辞令
  • 『官報』1957年6月3日 本紙 9130 叙任及辞令
  • 『官報』1957年8月19日 本紙 9196 叙任及辞令
  • 『官報』1958年1月17日 本紙 9318 叙任及辞令
  • 『官報』1959年7月3日 本紙 9757 叙任及辞令
  • 『官報』1961年3月3日 本紙 10259 叙任及辞令
  • 『官報』1962年1月5日 本紙 10511 叙任及辞令
  • 『官報』1962年7月18日 本紙 10673 叙任及辞令
  • 『官報』1963年7月3日 本紙 10962 叙任及辞令
  • 『官報』1964年8月17日 本紙 11303 人事異動
  • 『官報』1966年5月2日 本紙 11814 人事異動