大正6年の高潮災害

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大正6年の高潮災害(たいしょう6ねんのたかしおさいがい)は、1917年大正6年)9月30日に、台風によって発生した高潮水害。被害地域では大正六年の大津波の名で伝えられているほか、この災害を引き起こした台風は東京湾台風と呼ばれている[1]。東京の月島築地品川深川地区が浸水したほか、市川、船橋など千葉県の東京湾岸一帯に被害を及ぼした。横浜港で多数の船が転覆したほか、行徳塩田も壊滅状態になった。死傷者の数はおよそ3,000人に達した[2]

概要[編集]

1917年(大正6年)9月25日フィリピン東方で発生した台風は、29日大東島付近を通過、30日夜半には静岡浜松の間を通過して、10月1日関東地方を南西から北東に縦断し、首都の東京を直撃した[3]。東京では日最低海面気圧952.7hPaを記録し[3]、この記録は現在でも破られていない。台風はさらに東北北海道を縦断、各地に集中豪雨をもたらし10月2日オホーツク海に抜けた。そのため、被害は近畿以東を中心として3府1道25県に及んだ。被害は極めて大きく、死者・行方不明者数1,324人[3]、全壊家屋43,083戸、流出家屋2,399戸、床上浸水194,698戸を数え、1891年明治24年)の濃尾地震1896年(明治29年)の三陸大津浪に次ぐ大被害となった。なかでも関東地方特に東京府下の被害が最も大きく、明治43年の大水害とは異なり沿岸部での高波による被害が目立った水害となった。

東京湾接近時には、折しも満潮の時刻と重なり、東京府では京橋区深川区本所区などの東京湾沿岸域や隅田川沿いの区部で著しい被害を蒙った。前後2回にわたって高潮が押し寄せ、月島築地洲崎方面の増水は激しく多くの人が溺死し、東京府の死者・行方不明者数は日本全体の半数近くの563人に上った。被害の集中した佃島、月島を抱える京橋区では第1師団が出動し輜重隊による7,600人分の炊き出しが行われ、深川区でも軍隊の支援を得て5,000人分の炊き出しが行われた。本所区では隅田川の溢水による浸水で自炊不能となった羅災者が多く区内の小学校に6,917人が収容された。

神奈川県では橘樹郡が最も激甚な被害を被った。神奈川県内の死者・行方不明者は60人であるが、このうち橘樹郡は32人と半数を占め人的被害が大きかったことを示している。また横浜港でも3,100隻以上の船舶風浪により転覆、多数の沖仲仕水上生活者が犠牲となった。同港が日本の経済活動の要所であった時代だけに、日本全体の経済活動も大きな打撃を被ることとなった。

千葉県浦安町は全町が水没した。江戸時代を通じ、幾多の水害をくぐり抜けてきた行徳塩田も、当水害で塩田堤防が完全に破壊され、東京湾で行われてきた数百年の製塩業の歴史は事実上幕を閉じた。

小説家・随筆家の内田百閒は、自身の随筆『大風一過』にてこの日の豪雨などによる災害について『颶風(ぐふう)であった』と表現している[4]

関連する災害[編集]

この災害をもたらした台風および集中豪雨は、近畿地方では淀川水系の堤防決壊による大洪水をもたらし、当地では大正大洪水[5]大正大水害淀川大塚切れ[6]と呼ばれている。

脚注[編集]

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  1. ^ 村上智一, 深尾宏矩, 吉野純 ほか「温暖化による台風強大化に伴う東京湾での最大級高潮と波浪の時空間分布」『土木学会論文集B2(海岸工学)』第67巻第2号、土木学会、 I_396-I_400、2020年4月27日閲覧。
  2. ^ 日本の代表的な台風被害 | 写真素材・ストックフォトのアフロ” (日本語). www.aflo.com. 2020年4月15日閲覧。
  3. ^ a b c デジタル台風:東京の日最低海面気圧(952.7hPa)、東京湾で高潮災害 - 過去の天気図”. agora.ex.nii.ac.jp. 2020年4月15日閲覧。
  4. ^ 『読売新聞』「編集手帳」2017年9月30日付東京朝刊
  5. ^ 大正6年(1917年)大正大洪水 詳細解説 国土交通省 近畿地方整備局 淀川河川事務所
  6. ^ 淀川大塚切れ 国土交通省 近畿地方整備局 淀川河川事務所

参考文献[編集]

  • 『日本歴史災害事典』吉川弘文館、2012年、ISBN 978-4-642-01468-7、大正6年東京湾台風災害
  • 『多摩川誌』河川環境管理財団、昭和61年、大正6年の高潮災害
  • 恐怖の高潮被害 大正6年の大津波 - 千葉県ホームページ
  • 村上智一, 吉野純, 深尾宏矩 ほか, 「大気-海洋-波浪結合モデルを用いた可能最大級台風による東京湾の高潮予測」『土木学会論文集B3(海洋開発)』 67巻 2号 2011年 p.I_979-I_984, doi:10.2208/jscejoe.67.I_979
  • 北原糸子, 「関東大震災の行政対応策を生み出した大正6年東京湾台風」『歴史都市防災論文集』 1巻 2007年 p.75-80, 立命館大学歴史都市防災研究センター, ISSN 1882-1766