東濃鉄道・東美鉄道

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曖昧さ回避 この項目では、1915年に設立され1926年まで存在した（初代）東濃鉄道について説明しています。1944年に設立された（2代目）東濃鉄道については「東濃鉄道」をご覧ください。
東美鉄道
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種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
岐阜県可児郡中村中648-1[1]
設立 1926年（大正15年）9月10日[1]
創業 1915年（大正4年）2月[2]
業種 鉄軌道業
事業内容 旅客鉄道事業、バス事業、湯屋事業 他[1]
代表者 社長 平井信四郎[1]
資本金 800,000円（払込額）[1]
特記事項：上記データは1940年（昭和15年）11月1日現在[1]。
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東濃鉄道（とうのうてつどう）は、岐阜県多治見市の新多治見駅から可児郡広見村（現・可児市）の広見駅を経由して可児郡御嵩町の御嵩駅（現・御嵩口駅）を結んでいた鉄道会社。名前は現在の東濃鉄道（かつて鉄道事業を行っていた現在のバス会社）と同一であるが、資本や履歴のつながりはない。

東美鉄道（とうみてつどう）は、上記東濃鉄道より広見駅 - 御嵩駅間の路線を譲り受け、一部路線を延伸した鉄道会社。のちに名古屋鉄道に合併され、広見線の一部及び八百津線となった。

歴史[編集]

※以下において御嵩は現在の御嵩口である（名鉄合併後の1952年改称）。

東濃鉄道は軌間762mmの軽便鉄道で、1918年に新多治見 - 広見間が開通。 広見駅は現在の場所より東にあった。1920年には広見 - 御嵩間が延伸される。

その後、国の多治見と美濃太田間を結ぶ鉄道計画に重なるため、新多治見 - 広見間が1926年に国有化され鉄道省（後の日本国有鉄道。現在の東海旅客鉄道）太多線となった。広見 - 御嵩間は新たに設立された東美鉄道に譲渡され、のちに現在の名鉄広見線の一部となった。


東濃鉄道[編集]

東美鉄道[編集]

  • 1926年（大正15年）
    • 7月22日 - 鉄道免許状下付（可児郡広見町-同郡錦津村間）[10]
    • 9月10日 - 東美株式会社設立（資本金140万円、本社可児郡中村、代表取締役平井信四郎）[11][12]
    • 9月24日 - 東濃鉄道より広見 - 御嵩間を譲受[8]
  • 1928年（昭和3年）
    • 10月1日 - 全線を1,067mm軌間に改軌電化[11][13]。国鉄広見（現在の可児）駅の移転に伴い、広見 - 伏見口（現在の明智）間の線路を移設。広見 - 伏見口間に前波駅、伏見口 - 御嵩間に顔戸駅開業
    • 12月7日 - 前波 - 伏見口間に学校前駅開業
  • 1929年（昭和4年）
    • 1月22日 - 名鉄今渡線が広見線に改称し、広見駅に乗り入れ
    • 11月4日 - 鉄道免許状下付（可児郡中村-同郡御嵩町間）[14]
  • 1930年（昭和5年）
  • 1943年（昭和18年）3月1日 - 名古屋鉄道に合併され、東美線となる
  • 1948年（昭和23年）5月16日 - 名古屋鉄道 東美線の新広見 - 御嵩間を広見線に編入。伏見口 - 八百津間は八百津線となる

輸送・収支実績[編集]

東濃鉄道[編集]

年度 乗客（人） 貨物量（トン） 営業収入（円） 営業費（円） 益金（円） その他益金（円） その他損金（円） 支払利子（円） 政府補助金（円）
1918 32,120 10,255 8,873 4,929 3,944 1,012
1919 153,508 8,083 44,332 26,921 17,411 13 650 3,314
1920 199,919 6,602 72,579 46,562 26,017 544
1921 249,010 12,974 103,785 44,817 58,968
1922 240,478 13,614 103,626 53,129 50,497
1923 252,984 12,882 103,069 50,784 52,285 自動車2,837 自動車3,283
1924 220,762 11,702 93,764 47,678 46,086 自動車23
1925 212,784 13,306 91,226 44,559 46,667 自動車8、準備金繰入1,080 償却金600
1926 93,009 5,987 39,793 25,115 14,678 自動車33

東美鉄道[編集]

年度 乗客（人） 貨物量（トン） 営業収入（円） 営業費（円） 益金（円） その他益金（円） その他損金（円） 支払利子（円） 政府補助金（円）
1926 63,511 3,818 24,635 15,888 8,747 自動車435
1927 129,640 9,652 49,795 30,904 18,891 自動車236
1928 177,440 6,875 45,096 25,754 19,342 雑損700、自動車693
1929 215,665 9,620 37,424 25,405 12,019 雑損500、自動車1,570 351 18,083
1930 266,478 7,813 47,946 31,904 16,042 雑損1,292、自動車1,514 10,062 7,834
1931 277,043 6,939 53,996 30,409 23,587 自動車温泉704 雑損2,648、償却金1,834 17,391
1932 249,371 7,154 52,185 30,449 21,736 雑損28,189、自動車3,100 15,573 25,168
1933 259,800 8,042 52,586 29,862 22,724 雑損償却金32,710、自動車1,246 13,285 24,208
1934 256,927 6,444 51,548 28,949 22,599 雑損償却金36,526、自動車518 10,144 24,203
1935 282,897 5,691 53,372 28,655 24,717 自動車その他953 償却金41,150 8,214 23,623
1936 296,660 5,814 58,693 28,773 29,920 雑損償却金39,631、自動車6,466 5,555 21,844
1937 305,483 5,290 61,629 29,074 32,555 雑損償却金33,565、自動車5,670 3,315 10,001
1939 428,165 22,276 101,223 53,894 47,329 自動車温泉4,272 雑損償却金23,476 165 17,612
  • 鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計各年度版

車両[編集]

軽便鉄道時代[編集]

国有化時には、蒸気機関車4両、客車7両、貨車14両が在籍したが、国有化の対象となったのは蒸気機関車2両、客車3両、貨車13両であった。

  • 蒸気機関車
  • 客車
    • 甲形（ハ2 → ハ1） - 1918年、開業時に用意された名古屋電車製作所製のボギー三等車。1919年にハ1に改番。国有化後は、ケホ（ケホハ）360形 で、1928年の改番ではケコハ360形となった。
    • 甲形（ハニ1 → ハニ2） - 1918年、開業時に用意された名古屋電車製作所製造のボギー三等荷物車。1919年にハニ2に改番。国有化後はケホ（ケホハニ）830形、1928年の改番ではケコハニ830形となった。
    • 甲形（ハニ3） - 1920年、御嵩延伸時に用意された加藤製作所製のボギー三等荷物車。国有化後はケホハニ840形、1928年の改番ではケコハニ840形となった。
    • 甲形（ハ4） - 1920年に加藤製作所で製造されたハ1同等のボギー三等車。国有化の対象にはならなかった。
    • ハ5 - 1921年、石川鉄道4を譲受。詳細不明。国有化の対象にはならなかった。
    • ホハ6 - 1922年竣工認可。詳細不明。国有化の対象にはならなかった。
    • ホハニ7 - 1922年竣工認可。詳細不明。国有化の対象にはならなかった。
  • 貨車
    • 乙形（ワ1, ワ2, ワ13, ワ14） - 1918年および1920年に各2両、計4両が製造された、4トン積み二軸有蓋貨車。国有化後は、ケワ1550形、1928年の改番ではケワ150形となり、旧魚沼鉄道の車両の続番とされた。
    • 乙形（ト3 - ト12） - 1918年の開業時に用意された、4トン積み二軸無蓋貨車。魚沼鉄道から譲り受けたもので、元は青梅鉄道が製造したものである。国有化後はケト750形、1928年の改番ではケト200形、旧魚沼鉄道の車両の続番とされた。

改軌電化後[編集]

  • デ1形電車 (1 - 3)
    1928年（昭和3年）9月に名岐鉄道よりデシ500形2両（537・538）を購入しデ1形（1・2）とした。その後八百津まで延伸開業した1930年（昭和5年）10月に510号を購入し3号とした[17]。
  • デボ100形電車 (101, 102)
    1930年、八百津延長時に日本車輌製造で新製した電車。

バス事業[編集]

1934年時点で13路線、使用車両（常用5予備2）[18]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和15年11月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）
  2. ^ a b 『日本全国諸会社役員録. 第24回』（国立国会図書館デジタルコレクション）
  3. ^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1912年12月23日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  4. ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1919年1月10日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  5. ^ 「地方鉄道停留場設置」『官報』1919年10月23日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  6. ^ 「地方鉄道停車場設置」『官報』1920年2月25日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  7. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1920年8月27日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  8. ^ a b 9月7日許可 「鉄道譲渡」『官報』1926年9月9日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  9. ^ 「鉄道省告示第176号」『官報』1926年9月22日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  10. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1926年7月29日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  11. ^ a b 『地方鉄道及軌道一覧 : 昭和10年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）
  12. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第35回』（昭和2）（国立国会図書館デジタルコレクション）
  13. ^ 『名古屋鉄道百年史』744頁
  14. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1929年11月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  15. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1930年5月9日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  16. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1930年10月13日（国立国会図書館デジタルコレクション）
  17. ^ 名鉄資料館「郊外線草創期の車両デシ500形とその仲間たち」『鉄道ピクトリアル』No.791
  18. ^ 『全国乗合自動車総覧』1934

参考文献[編集]

関連項目[編集]