東邦電力

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1930年代の東邦電力の広告

東邦電力(とうほうでんりょく)は日本大正昭和戦前期に存在した電力会社。五大電力(東邦電力、東京電燈大同電力宇治川電気日本電力)の一つ。

沿革[編集]

前史[編集]

東邦電力は、源流をたどると名古屋電燈→関西電気と九州電燈鉄道の二系統に分けることができる。

名古屋電燈は1877年に開業し名古屋周辺での発電・配電事業を行っていたが、濃尾地震による被害と経営不振から1896年に愛知電燈と合併。しかし経営は好転せず、1910年福澤桃介専務取締役に就任。さらに奈良を中心に水力発電事業を行っていた関西水力電気の経営にも関与し、関西方面への進出も図る。しかし名古屋電燈と名古屋市当局との対立から、福澤は経営の軸足を名古屋電燈の特殊鋼部門から派生した木曽電気興業1921年大同電力となる)へと移していく。

これとは別に1889年に博多電燈が設立。1906年には脊振山水系にて水力発電を行う目的で広滝水力電気(→九州電気)が設立されるも、この時福澤と松永安左エ門が経営に参加。さらに1908年には福澤らによって福博電気軌道が開業し、博多電燈から電力供給を受けるなど三社間での密接な関係が強まった。結局1910年に至って三社は合併し、九州電燈鉄道となった。

1921年に関西水力電気と名古屋電燈が合併し、関西電気が設立。翌1922年に関西電気と九州電燈鉄道の合併に伴い、九州北部、近畿、中部(1府11県)に及ぶ事業を行うようになったため、東邦電力と改称した。社長は、九州電燈鉄道出身の伊丹弥太郎・副社長は松永で、本社は東京に置かれた。発足時の供給区域は1府11県(愛知県岐阜県静岡県三重県京都府奈良県山口県福岡県長崎県佐賀県熊本県)15市112町596村であった。

科学的経営と火力発電の重視[編集]

この頃になると電力の供給過剰と需要の伸び悩みから電力会社の競争が激しくなり、電力戦と呼ばれる激しい需要家獲得が行われる様になった。特に1923年から翌1924年にかけて日本電力(日電)が名古屋地方への電力供給を開始し、同地を経営地盤としていた東邦と激しい競争になった。結局、東邦が日電から電力供給を受ける形で決着するものの、これは結果として同社の経営に影響を与えることになった。

そのため、副社長として実質経営を取り仕切っていた松永によって科学的経営とも称されるコスト削減を行い、価格競争力で優位に立つことで競合相手の進出を防いだ。このため後述する東京電燈(東電)との競争では、東邦が子会社を東電に合併させることで東京進出を果たしたものの、東電が名古屋に進出した際には結果として東電を撤退に追い込んでいる。また、他の主要都市で成立していた公営電気事業にしても、東邦では1933年に山口県内の事業を山口県電気局(県電気局)に譲渡したのを唯一例外として、全く成立させなかった。

発電方式についても、松永は独創的とも言える手段を取った。水主火従と呼ばれるほど水力発電を重視していた当時の電力業界にあって、松永は火力発電を重視して広範な地域を高圧送電線で結んで供給する方式を採用した。当時は暖房や電灯など冬季に電力需要が集中し、冬季が主として渇水期になる水力発電では需要と供給のギャップが起き易かったためである。これらの設備投資は社債の発行によって賄われ、そのために電気事業法の社債発行制限を緩和させる様に働きかけ、実現させた。

東京進出[編集]

1925年関東大震災のため経営難に陥っていた早川電力(静岡、横浜、東京に供給していた)を引き受け、先に支配下に置いていた群馬電力と合併させ、東京電力を設立した(東邦電力の子会社で、松永が副社長を兼ねた。現存の東京電力とは別)。東京電力は低料金を謳い、東京電燈と覇権を争った。結局、この2社は1928年に合併し、新たに東京電燈が設立された(筆頭株主の松永が取締役に就任)。この東京電力が設置した鶴見火力発電所(1927年竣工)は、京浜地区の電源を担った。

国家統制へ[編集]

松永は1928年、東邦電力社長に就任。1937年には合同電気(三重、和歌山、徳島などに供給)を合併し、1941年末時点の供給区域は1府13県(愛知、岐阜、静岡、三重、滋賀、京都、奈良、和歌山、兵庫、徳島、福岡、長崎、佐賀、熊本)25市283町1106村にまで至り(山口県内は1933年、山口県電気局に譲渡)、東電・日電・大同電力・宇治川電気とならぶ五大電力の一つにまで成長した。加えて東北にも子会社の東北電気(社長は松永)があり、さらにガス事業を傘下におさめる(東邦瓦斯西部ガス)などエネルギー企業としては日本有数の規模を有していた。また埼玉県北足立郡志紀町には研究施設の東邦産業研究所を持っていた。

1942年国家総動員法により1発電9配電体制に再編されることになり、東邦電力も解散し、日本発送電及び4配電会社(九州、関西、中部、四国)に事業を譲った。

その他[編集]

関連項目[編集]