板谷隆一

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板谷 隆一
Ryuichi Itaya.jpg
生誕 1911年8月20日
日本の旗 日本 佐賀県
死没 (1991-09-01) 1991年9月1日(80歳没)
日本の旗 日本 東京都
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
Ensign of the Japanese Coast Guard.svg 海上保安庁
No image available.svg海上警備隊
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1932 - 1945(帝国海軍)
1952 - 1954(警備隊)
1954 - 1971(海自)
最終階級 OF-4 - Kaigun Chusa.gif 海軍中佐(帝国海軍)
JMSDF Admiral insignia (a).svg 統合幕僚会議議長たる海将(海自)
除隊後 三菱重工業顧問
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板谷 隆一(いたや たかいち、1911年明治44年)8月20日 - 1991年平成3年)9月1日)は、日本海軍軍人及び海上自衛官海兵60期次席。海兵同期に鈴木實進藤三郎など。第7代海上幕僚長、第5代統合幕僚会議議長

略歴[編集]

農業・板谷儀市の二男として佐賀県三養基郡中原村に生まれる。兄は真珠湾攻撃作戦時に空母赤城」分隊長で、第一次攻撃隊制空隊長を務めた板谷茂海軍中佐・海兵57期首席)。

旧制三養基中学を経て[1]海軍兵学校60期を次席で卒業[2]

海兵次席のエリートながら、日中戦争から太平洋戦争までほとんどの期間を第一線で勤務した。

1937年(昭和12年)8月9日に発生した大山事件上海海軍特別陸戦隊中隊長の大山勇夫中尉(板谷と海兵同期)が殺害され、第二次上海事変のきっかけの一つとなった)を受け、8月11日に大山中尉の後任として上海海軍特別陸戦隊附 兼 第三艦隊司令部附となる。8月12日に始まった第二次上海事変において、板谷は中隊長として陸軍部隊進出までの苦しい1か月を戦った。

太平洋戦争では北方作戦、レイテ沖海戦など、常に洋上にあり、1945年(昭和20年)4月の戦艦大和」(第二艦隊)の沖縄特攻には第二水雷戦隊参謀として旗艦矢矧」に乗艦。米軍機の攻撃により矢矧は沈没するが、板谷は海上を泳いで僚艦の駆逐艦「雪風」に救助され、生還した。

戦後は、第二復員局博多復員人事部に勤務。その後、自動車工場や東京のホテルのドアボーイなどの職を転々とした。海上警備隊発足と同時に入隊し、横須賀地方監部訓練課長。海上警備隊が警備隊を経て海上自衛隊に改組されると、海上幕僚監部人事課長、第1護衛隊司令などを務め、1957年(昭和32年)8月からアメリカ合衆国海軍大学校に留学。帰国後は海上幕僚監部総務部長、護衛艦隊司令官、横須賀地方総監などの要職を歴任し、第7代海上幕僚長に就任した。その後、第5代統合幕僚会議議長を務め、1971年(昭和46年)7月に退官。退官後は三菱重工業顧問などを務めた。

年譜[編集]

栄典[編集]

  • US Legion of Merit Commander ribbon.png レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1967年(昭和42年)2月14日
  • JPN Zuiho-sho (WW2) 2Class BAR.svg 勲二等瑞宝章 - 1981年(昭和56年)11月3日

脚注[編集]

  1. ^ 秦 2005, p. 184, 板谷茂
  2. ^ 秦 2005, pp. 269-288, 第1部 主要陸海軍人の履歴 期別索引
  3. ^ 昭和12年8月11日 海軍辞令公報 号外 第24号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072200 
  4. ^ 昭和12年12月1日 海軍辞令公報 号外 第99号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072800 
  5. ^ 昭和13年6月1日 海軍辞令公報 号外 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072073900 
  6. ^ 昭和13年7月11日 海軍辞令公報(部内限)号外第209号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074100 
  7. ^ 昭和13年8月15日 海軍辞令公報(部内限)号外第225号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074200 
  8. ^ 昭和13年12月15日 海軍辞令公報(部内限)号外第273号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074900 
  9. ^ 昭和14年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第321号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072075600 
  10. ^ 昭和14年6月1日 海軍辞令公報(部内限)第342号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072075900 
  11. ^ 昭和14年12月1日 海軍辞令公報(部内限)第408号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072077100 
  12. ^ 昭和16年9月10日 海軍辞令公報(部内限)第708号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072082000 
  13. ^ 昭和17年9月17日 海軍辞令公報(部内限)第943号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072086900 
  14. ^ 昭和17年11月1日 海軍辞令公報(部内限)第974号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072087700 
  15. ^ 昭和18年3月1日 海軍辞令公報(部内限)第1062号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072089900 
  16. ^ 昭和19年10月13日 海軍辞令公報(部内限)第1237号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072093800 
  17. ^ 昭和19年11月28日 海軍辞令公報 甲 第1654号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102000 
  18. ^ 昭和20年5月17日 海軍辞令公報 甲 第1802号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104900 
  19. ^ 昭和20年9月17日 海軍辞令公報 甲 第1916号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072107400 
  20. ^ 昭和20年9月11日 海軍辞令公報 甲 第1908号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072107300 
  21. ^ 昭和20年10月1日 海軍辞令公報 甲 第1936号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072143000 
  22. ^ 昭和20年11月19日 海軍辞令公報 甲 第1986号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072143600 
  23. ^ 昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
  24. ^ 朝雲新聞(昭和42年2月23日)
  25. ^ 『官報』号外第97号(昭和56年11月6日)
  26. ^ 『官報』本紙第746号(平成3年10月3日)

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 『20世紀日本人名事典 (あ-せ)』日外アソシエーツ、2004年。
  • 世界の艦船』2002年5月増刊号 海上自衛隊の50年(海人社)
先代:
山下雅夫
横須賀地方総監
第9代:1965年 - 1966年
次代:
山本啓志郎