梅が丘 (横浜市)

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梅が丘
横浜市立谷本中学校
横浜市立谷本中学校
梅が丘の位置(横浜市内)
梅が丘
梅が丘
梅が丘の位置
梅が丘の位置(神奈川県内)
梅が丘
梅が丘
梅が丘の位置
北緯35度32分5.0秒 東経139度31分29.51秒 / 北緯35.534722度 東経139.5248639度 / 35.534722; 139.5248639
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Kanagawa Prefecture.svg 神奈川県
市町村 Flag of Yokohama, Kanagawa.svg 横浜市
青葉区
面積
 • 合計 0.441km2
人口
2020年(令和2年)5月31日現在)[2]
 • 合計 5,302人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
227-0052[3]
市外局番 045(横浜MA[4]
ナンバープレート 横浜

梅が丘(うめがおか)は、神奈川県横浜市青葉区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施区域。

概要[編集]

横浜市青葉区西部に位置する。地域内は全域が東急によって開発された住宅街となっている。開発前は西八朔町北八朔町の一部であったが、現在ではそれらは緑区、梅が丘は青葉区となっている。

地域内には横浜市立谷本中学校日本たばこ産業中央研究所がある。

東は千草台、西はつつじが丘さつきが丘、南は緑区西八朔町・北八朔町、北は藤が丘と接している。

歴史[編集]

沿革[編集]

  • 1966年(昭和41年)11月6日 - 横浜市緑区西八朔町、北八朔町の一部より、横浜市緑区梅が丘を新設。
  • 1994年平成6年)11月6日 - 港北区と緑区を再編し、青葉区と都筑区を新設。横浜市青葉区梅が丘となる。

地名の由来[編集]

周辺に植物にちなんだ町名が周辺に多いことから、地元住民の要望により「梅が丘」と名付けられた。

町名の変遷[編集]

実施後 実施年月日 実施前(各町名ともその一部)
梅が丘 昭和41年11月6日 西八朔町・北八朔町

世帯数と人口[編集]

2020年(令和2年)5月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
梅が丘 2,323世帯 5,302人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 5,519人 [5]
2000年(平成12年) 5,494人 [6]
2005年(平成17年) 5,595人 [7]
2010年(平成22年) 5,389人 [8]
2015年(平成27年) 5,365人 [9]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 2,087世帯 [5]
2000年(平成12年) 2,051世帯 [6]
2005年(平成17年) 2,104世帯 [7]
2010年(平成22年) 2,121世帯 [8]
2015年(平成27年) 2,105世帯 [9]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2020年4月時点)[10]

番地 小学校 中学校
19〜22番地
23番地の16、210〜218
24番地
25番地の2、4〜5
25番地の13〜21、29〜31
25番地の33、41〜44
27〜31番地
横浜市立藤が丘小学校 横浜市立谷本中学校
その他 横浜市立つつじが丘小学校

事業所[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]

町丁 事業所数 従業員数
梅が丘 54事業所 442人

施設[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ 横浜市町区域要覧” (日本語). 横浜市 (2018年7月9日). 2020年6月16日閲覧。
  2. ^ a b 令和2年(2020) 町丁別人口(住民基本台帳による) Page white excel.png (XLS)” (日本語). 横浜市 (2020年6月5日). 2020年6月16日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  3. ^ a b 梅が丘の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2020年4月1日). 2020年6月16日閲覧。
  11. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  12. ^ 郵便番号簿 2019年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。

関連項目[編集]