榎が丘

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榎が丘
榎が丘の位置(横浜市内)
榎が丘
榎が丘
榎が丘の位置
榎が丘の位置(神奈川県内)
榎が丘
榎が丘
榎が丘の位置
北緯35度32分28.93秒 東経139度30分26.8秒 / 北緯35.5413694度 東経139.507444度 / 35.5413694; 139.507444
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Kanagawa Prefecture.svg 神奈川県
市町村 Flag of Yokohama, Kanagawa.svg 横浜市
青葉区
面積
 • 合計 0.465km2
人口
2020年(令和2年)5月31日現在)[2]
 • 合計 5,999人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
227-0063[3]
市外局番 045(横浜MA[4]
ナンバープレート 横浜

榎が丘(えのきがおか)は、神奈川県横浜市青葉区の地名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施区域。

地理[編集]

青葉区西部に位置する。東は青葉台、西は恩田町、南は田奈町しらとり台、北は松風台と接している。

地価[編集]

住宅地の地価は、2019年(平成31年)1月1日の公示地価によれば、榎が丘39番地5の地点で266,000円/m²となっている。[5]

歴史[編集]

町名の由来[編集]

小字名「榎田」、「榎久保」から「榎」の字を採って「榎が丘」と名付けた。[6]

沿革[編集]

  • 1889年(明治22年) - 市町村制施行により、奈良村・長津田村と合併して田奈村大字恩田となる。[6]
  • 1939年(昭和14年) - 横浜市への編入により恩田町となる。[6]
  • 1967年(昭和42年) - 土地区画整理事業の施行に伴い、恩田町の一部から新設。[6]

町名の変遷[編集]

実施後 実施年月日 実施前(各町名ともその一部)
榎が丘 1967年(昭和42年)5月5日 恩田町の一部

世帯数と人口[編集]

2020年(令和2年)5月31日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
榎が丘 2,663世帯 5,999人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 5,989人 [7]
2000年(平成12年) 5,977人 [8]
2005年(平成17年) 6,074人 [9]
2010年(平成22年) 5,790人 [10]
2015年(平成27年) 5,792人 [11]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 2,224世帯 [7]
2000年(平成12年) 2,348世帯 [8]
2005年(平成17年) 2,488世帯 [9]
2010年(平成22年) 2,455世帯 [10]
2015年(平成27年) 2,531世帯 [11]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2020年4月時点)[12]

番地 小学校 中学校
全域 横浜市立榎が丘小学校 横浜市立青葉台中学校

事業所[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

町丁 事業所数 従業員数
榎が丘 122事業所 992人

施設[編集]

  • 横浜市立榎が丘小学校

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 横浜市町区域要覧” (日本語). 横浜市 (2018年7月9日). 2020年6月16日閲覧。
  2. ^ a b 令和2年(2020) 町丁別人口(住民基本台帳による) Page white excel.png (XLS)” (日本語). 横浜市 (2020年6月5日). 2020年6月16日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  3. ^ a b 榎が丘の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査” (2019年1月1日). 2019年5月15日閲覧。
  6. ^ a b c d 町名の遍歴・由来/榎が丘”. 横浜市. 2014年8月31日閲覧。
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ 小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2020年4月1日). 2020年6月16日閲覧。
  13. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2019年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。