橋名板

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橋名板(きょうめいばん)は橋梁の名称などを示すために設置される板。橋銘板と書かれる場合もある。本項では合わせて橋歴板(きょうれきばん)についても記す。

橋名板[編集]

橋の起点側・終点側、橋に向かって左側・右側、の合計4箇所に、それぞれ橋名板が設置される。 「橋名」「橋が架かる河川などの名」「橋の完成した年月」などを記したもので[1]、多くの橋に見られるが国土交通省道路橋示方書などに基準が示されているものではなく、自治体などの発注者が仕様書などに定めている場合が多い[2][3]

記載事項の設置位置[編集]

多くの橋名板での、記載事項の設置位置は次のようになっている[1][2]

  • 道路起点側から見て左側に「漢字表記の橋名」
  • 道路起点側から見て右側に「交差する河川(鉄道)などの地物名」
  • 道路終点側から見て左側に「ひらがな表記の橋名」
  • 道路終点側から見て右側に「竣工年月」

ただし、徳島県では、「県庁に向かって」と「県庁を背にして」に分けて、次のように規定している[4]

  • 県庁に向かって左側に「漢字表記の橋名」
  • 県庁に向かって右側に「竣工年月」
  • 県庁を背にして橋に向かって左側に「ひらがなの橋名」
  • 県庁を背にして橋に向かって右側に「河川名等」

「橋」の読み[編集]

橋名のひらがな表記については河川台帳等にある正式の読みとは関わりなく、「○○橋 → ○○はし」のように濁点を抜いて記載すると規定している例がある[5]

河川の読み[編集]

同様に、正式には○○川(まるまるがわ)であっても、橋名板上では、濁点を抜いて「○○かわ」のように記される例がある。これは「水が濁らないように」との願いから慣習的に行なわれてきたものである[6][7][8]。奈良県や横浜市のように標準仕様書などにそれを定めている自治体もある[2][3]

橋歴板[編集]

1936年(昭和11年)に建設された平和橋(名古屋市)の橋歴板

「橋名」「完成年月」「事業主体」「適用された示方書」「橋の等級・構造・材質」「設計・施工会社名」などを記したもので[9]1984年(昭和59年)に出された旧建設省の通知によって橋に取り付けることが原則とされている[10]。その取付け位置については「道路起点側の左側・橋梁端部」と仕様書に定められている例が見られる。

なお、古い橋の橋歴板では、記載される情報が少ないものもある。

名板の盗難[編集]

近年、橋梁やトンネルで名板の盗難が相次いでいる[11]。名板の多くは風雨に晒されても痛みにくい真鍮で造られていることから転売目的と見られており、2014年(平成26年)8月には中国へ輸出される直前に犯人グループが摘発され、924枚(約5.5トン)が押収された[12]

脚注[編集]

  1. ^ a b 道路まめ知識”. 北海道開発局 小樽開発建設部. 2017年8月15日閲覧。
  2. ^ a b c 第6章 橋梁付属物 愛知県道路建設課、橋梁設計の手引き、ページ6-47、2013年4月
  3. ^ a b 奈良県 土木工事共通仕様書 第3編、P.136
  4. ^ 第3編 土木工事共通編 第2章 一般施工 徳島県、p.112
  5. ^ 第6章 橋梁付属物 愛知県道路建設課、橋梁設計の手引き、ページ6-47、2013年4月
  6. ^ 瀬田唐橋景観検討委員会 第5回議事要旨”. 滋賀県 (2013年1月10日). 2014年9月6日閲覧。
  7. ^ レファレンス事例詳細 国立国会図書館、レファレンス協同データベース、提供館は、埼玉県立久喜図書館、2014年06月13日登録
  8. ^ “川の表記、なぜ濁点ない? 全国に実例、橋欄干の謎”. 神戸新聞. (2016年2月17日). http://www.kobe-np.co.jp/news/shakai/201602/0008812720.shtml 2016年2月18日閲覧。 
  9. ^ 第6章 橋梁付属物 愛知県道路建設課、橋梁設計の手引き、ページ6-46、2013年4月
  10. ^ 道路橋示方書 Ⅰ共通編 国土交通省道路局、2017年7月21日、p.48  「12.2 橋歴板 橋には,橋歴板を取り付けるのを原則とし,橋名,竣工年月,道路橋示方書(年度),活荷重,使用鋼材,事業主体,設計及び製作・施工会社名等,将来の維持管理に最低限必要な事項を記載しなければならない。」
  11. ^ 日本 橋やトンネルの銘板2千枚以上盗難”. ロシアの声 (2014年7月6日). 2014年9月6日閲覧。
  12. ^ 銘板924枚、中国向けコンテナから押収 窃盗容疑”. 朝日新聞デジタル (2014年8月5日). 2014年9月15日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2014年9月6日閲覧。

参考文献[編集]