民主カンプチア

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民主カンプチア
កម្ពុជាប្រជាធិបតេយ្យ
クメール共和国 1975年4月17日 - 1979年1月7日 カンプチア人民共和国
民主カンプチア連立政権
カンプチアの国旗 カンプチアの国章
国旗(国章)
国歌: 栄光の4月17日
カンプチアの位置
公用語 クメール語
首都 プノンペン
国家元首/国家幹部会議長
1975年4月17日 - 1976年4月2日 ノロドム・シハヌーク
1976年4月2日 - 1979年1月7日キュー・サムファン
首相
1975年4月17日 - 1976年4月4日ペン・ヌート
1976年4月14日 - 9月27日
10月25日 - 1979年1月7日
ポル・ポト
面積
1977年181,000km²
人口
1977年8,350,000人
変遷
プノンペン制圧 1975年4月17日
崩壊1979年1月7日
3派連合政府樹立1982年7月22日
通貨廃止

民主カンプチア(みんしゅカンプチア、クメール語: កម្ពុជាប្រជាធិបតេយ្យ, ラテン文字転写: Kâmpŭchéa Prâcheathippadey)は、かつてカンボジアに存在した国家。いわゆるポル・ポト政権の正式名称。「民主カンボジア」とも表記される。

1975年4月にカンプチア共産党(クメール・ルージュ)を主力とするカンプチア民族統一戦線英語版 (FUNK) によるプノンペン制圧により、事実上誕生した。カンボジア全土を支配する政府としては、1979年1月のカンプチア人民共和国のプノンペン占領により崩壊した。その後は亡命政府として存続し、国連や国際社会の支援を受け、カンボジア内戦を長期化させた。政権時代には人民の総人口の30 % - 40 %を殺害し、カンボジアの人口比率を大きく歪めた。

政権時代[編集]

実態[編集]

ポル・ポト政権の犠牲者

1973年パリ協定によってアメリカ軍がベトナムから撤退した。それと同時に、南ベトナム解放民族戦線はカンボジアを去ったが、クメール・ルージュは政府軍との戦いを続けた。

1975年4月17日、クメール・ルージュは首都プノンペンを占領した。ロン・ノルの親米政権は崩壊し、ロン・ノルはアメリカ合衆国亡命したが、逃げ遅れた一族のロン・ノン英語版ロン・ボレト英語版らロン・ノル政権の閣僚は、プノンペン陥落直後に「敵軍掃討委員会」に身柄を拘束され、全員処刑された。他にも政治家・高官・警察官・軍人ら700人余りが殺害され、遺体は共同墓地に投げ込まれた。カンボジア共産党書記長ポル・ポトノロドム・シハヌークとの間で、「売国奴」としてリストに名を挙げた少数の人物のみを処刑すると約束していたが、約束は反故にされた。また、5月12日にはカンボジア領海でカンプチア軍がアメリカ商船マヤグエース号を拿捕するというマヤグエース号事件が発生した。

クメール・ルージュによるプノンペン占領当初、都市部の住民はクメール・ルージュを歓迎したが、クメール・ルージュは都市部の住民を農村での食糧生産に強制的に従事させるために、「アメリカ軍の空爆があるので2、3日だけ首都から退去するように」と都市居住者を地方の集団農場へ強制移住させた。生存者の証言によると、病人・高齢者・妊婦などの弱者に対しても、クメール・ルージュは全く配慮をしなかった。農村の住民もそれまでの住宅を捨てさせられ、全人民がサハコー(人民公社)と言われる幅2 mから4 m 長さ3 m - 6 mの電気もラジオも、水道もない小屋に男女別に強制的に移住させられた。

クメール・ルージュは全権掌握後、国名を「民主カンプチア」に改名し、またポル・ポトもこの間に自身の名前を「サロット・サル」から「ポル・ポト」へ改めた。しかしポル・ポトはジャングルから出ず、表向きはシハヌークやその側近を中心とした政権を前面に出し、彼らを傀儡として操ろうとしていた。

シハヌークは1975年に復権したが、クメール・ルージュは君主制を回復するシハヌークの計画を無視した。さらに1976年4月2日、クメール・ルージュはシハヌークを王宮に監禁したため、既存の政府は崩壊し、シハヌークは国家元首の地位を追われ、新たな元首としてキュー・サムファンが国家幹部会議長に就任した。

1976年5月13日、ポル・ポトは民主カンプチアの首相に正式に就任し、地方で大粛清を始め、徹底的な国家の改造を行った。ポル・ポトが目指したのは中国の毛沢東主義を基盤にした「原始共産主義社会」であり、資本主義の要素を全て否定することであった。しかしその一方で、カンボジア仏教英語版からも自我の否定、戒律転生などいくつかの観念が援用された。

民主カンプチアの元、通貨の廃止、私有財産の没収が行われた上、教育や医療も否定され、国立銀行を初めとした国家機関は、その全てが廃止された。カンボジアで伝統的な上座部仏教も弾圧の対象とされ、全ての僧侶が強制的に還俗させられ、寺院は破壊されたため、カンボジアの仏教は壊滅的な打撃を受けた。また、同様にカンボジア国内のイスラム教も信仰が禁止され、132のモスクが破壊された。カンボジア国内の少数民族チャム族も迫害を受けた。

さらに、内戦による都市から農村への人口の流入も相まって、農村での食糧生産はすでに大打撃を受けており、1975年4月にはアメリカ合衆国国際開発庁(USAID)が「カンボジアの食糧危機回避には17.5万 - 25万トンの米が必要である」と報告[1]し、アメリカ国務省は「民主カンプチアは今後外国からの食糧援助を拒否するため100万人が飢餓にさらされることになるだろう」と予測していた[2]

ポル・ポト政権時代の服装

そのため、ポル・ポトは米の生産量を3倍に引き上げることを目標に掲げ、この目標の下、農村に移住させられた都市住民は黒い農民服英語版を着用させられ[3][4][5]、農作業や灌漑施設の建設などのために、劣悪な環境の中で朝5時から午後10時まで働かされた。近代的な機械は資本主義の罪悪の象徴とされたため使用を許されず、全ては人間の手作業によって行われた。このような過酷な労働環境の結果、過労により死亡する者が相次いだ。強制労働により運河ダム[6]、総延長1万5000キロもの巨大な水路が建設された[7]

また、生産された米の多くは外国からの武器調達資金を得るために輸出されたため、1日2杯のおかゆだけしか許されない食生活と劣悪な労働環境は、多くの人民を、飢餓、栄養失調、過労による死へと追いやっていった。このような惨状を目の当たりにしたポル・ポトは、自身の政策の失敗の原因を政策そのものの問題とするよりも、カンボジアやクメール・ルージュ内部に、裏切り者やスパイが潜んでいるためであるとして猜疑心を強めた。このような猜疑心は、後に展開される党内での粛清、カンプチア人民への大量虐殺の大きな要因の一つとなっていった。

民主カンプチアは「腐ったリンゴは、箱ごと捨てなくてはならない」と唱えて、政治的反対者を虐殺した。国民は「旧人民」と「新人民」に区分され、長期間クメール・ルージュの構成員だった「旧人民」は1976年まで共同体で配給を受け、自ら食料を栽培できたが、プノンペン陥落後に都市から強制移住させられた新参者の「新人民」はたえず反革命の嫌疑をかけられ、大量殺戮の犠牲となった。ポル・ポトは「資本主義の垢にまみれていないから」という理由で無垢な子供を重用するようになり、中国の紅小兵のような少年兵を操り、子供の衛生兵も存在した[8]

自らの政治体制の矛盾を見抜きうるインテリ階級を極度に恐れた、というのはあくまでも建前で、実際の粛清の対象はプノンペンに住む全てのカンボジア人であった。プノンペンは飢餓と疾病、農村への強制移住によってゴーストタウンとなった一方、医師や教師を含む知識階級は見つかれば「再教育」という名目で呼び出され殺害された。

クメール・ルージュは初め、医師や教師、技術者を優遇するという触れ込みで自己申告させ、別の場所へ連れ去った後に殺害した。やがて連れ去られた者が全く帰ってこないことが知れ渡るようになると、教育を受けた者は事情を察し、無学文盲を装って難を逃れようとしたが、眼鏡をかけている者、文字を読もうとした者、時計が読める者など、少しでも学識がありそうな者は片っ端から殺害された[9]

虐殺に際しては、殺害するのに銃弾が乏しく勿体ないからという理由から、香港に作らせたポル・ポトの貿易商社を通じて輸入された日本製の建築用鉄筋を使い、延髄に鉄筋を叩きつけて殺害する方法が主に採用され、殺害される被害者は事前に細い鉄筋か太い鉄筋かのいずれかで殺害される方法を選択させられた。1977年からは「新人民」全てが全面的に虐殺の対象になり、当初こそ特権的な暮らしを享受した「旧人民」も1978年から全面的に虐殺の対象になった。同時にポル・ポト派の幹部も大量虐殺の対象になった。

対外的には、ソビエト連邦(ソ連)やベトナムと断交する一方で、中国や朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)との関係を強化し、ポル・ポト自身も積極的に外訪した。これは後述の中ソ対立の構図が大きく影響していた。また、ポル・ポトが「完全な兵士」として賞賛した地雷は、カンボジア西部のタイ王国国境沿いを中心に数多く埋設された。

民主カンプチアでの死傷者数はさまざまに推計されている。カンボジアでは1962年国勢調査を最後に戦争状態に入り、以後1975年までの正確な人口動態が不明となりこうした諸推計にも大きな開きが出ている。ベトナムが支援するヘン・サムリン政権は1975年から1979年の間の死者数を300万人とした(これは後に下方修正された)。

フランソワ・ポンショー英語版神父は230万人とするが、これは内戦時代の死者を含む。イェール大学・カンボジア人大量虐殺プロジェクトは170万人、アムネスティ・インターナショナルは140万人、アメリカ合衆国国務省は120万人と推計するが、これらの機関は内戦時代の戦闘やアメリカ軍の空爆による死者数には全く言及していない。フィンランド政府の調査団は内戦と空爆による死者が60万人、ポル・ポト政権奪取後の死者が100万人と推計している。

マイケル・ヴィッカリー英語版は内戦による死者を50万人、ポル・ポト時代の死者を75万人としている。当事者による推定ではキュー・サムファンは100万人、ポル・ポトは80万人である。

没落[編集]

ニコラエ・チャウシェスクとポル・ポト(1978年)

カンボジア人の間では、カンボジアの暗黒時代英語版広南国南進で領土が侵食されたなどの因縁もあり、隣の大国であるベトナムに対する反感が強い。シハヌーク時代に50万人いたベトナム人のうち、1970年までに虐殺と迫害を逃れるためベトナムに帰還した者は20万人以上にのぼる。ポル・ポトは反ベトナムのプロパガンダを喧伝し、クメール・ルージュのラジオ放送では「ベトナムを排除するのに洗練された武器は必要ない。歴史ある民族の各人が、その手で一人につき10人のベトナム人を殺せば足りる」と放送した。

1978年1月、民主カンプチアはカンボジア東部からベトナム領内へ越境攻撃し、現地住民を虐殺した上ベトナムと国交を断交した。5月には中央のポル・ポトへの反乱の疑いを持たれた東部軍管区(そこはベトナム系カンボジア人の住民が多く、実際にベトナム政府が民主カンプチアへの反乱を提案したこともあった)を攻撃し、東部地区の大量のカンプチア将兵を処刑した。このため、ベトナム領内には、軍民を問わず、10数万人にのぼる東部地区の避難民が流入した。その中にはヘン・サムリンなどの指導者も多数含まれていた。ベトナム政府は、ベトナム領内への侵攻と、カンボジア内のベトナム人虐殺をやめるよう民主カンプチア政府に働きかけようとしたが、その対話は成功しなかった。同年4月から5月には、カンボジア軍がベトナムに侵入し、アンザン省バチュク村英語版の2地区のほとんどの住民、3,157名を虐殺した(バチュク村の虐殺[10]。これに対し、翌6月にはベトナムも反撃を開始し、空軍が国境付近に空爆を開始した。またベトナム政府は、クメール・ルージュのカンボジアからの排除の意思を固めた。ベトナムはソ連にカンプチア侵攻に対する援助を要請し、1978年11月3日、ソ越友好協力条約が結ばれた。この動きに対し、民主カンプチアと友好関係にあった中国は、ベトナムに軍事作戦を示唆する警告を発したが、ベトナムはこれを無視した。

1978年12月25日、準備が整ったと判断したベトナムは、ベトナム国内に避難していたカンボジア人の中から人員を選び、カンプチア救国民族統一戦線として親ベトナムの軍を組織させた。カンプチア救国民族統一戦線の議長にはヘン・サムリンが選ばれた。そして、カンボジア国内の反ポル・ポト派とも連携し、カンボジア国内に攻め込み、カンボジア・ベトナム戦争が勃発した。ベトナム戦争からまだ数年しか経っておらず、アメリカがベトナムに残した武器装備を保持し、ソ連から援助を受け、戦い慣れした将兵に事欠かなかったベトナム軍、および彼らに訓練を受けたカンプチア救国民族統一戦線にとって、粛清の影響による混乱で指揮系統が崩壊していた民主カンプチア革命軍の排除は、全く手間取るような作戦ではなかった。カンプチア革命軍は中国の支援を受けて装備は充実していたが、正面からベトナム軍を食い止めようとしても敵わず、わずか2週間でカンプチア革命軍の兵力は文字通り半減した。

1979年1月7日、ベトナム軍はプノンペンに入り、ポル・ポトの軍勢を敗走させた。そしてベトナムの影響を強く受けたヘン・サムリン政権(カンプチア人民共和国)が成立した。クメール・ルージュ軍およびポル・ポトはタイの国境付近のジャングルへ逃れた。タイはカンボジア領内でポル・ポト派によって採掘されるルビー売買の利権を得、さらに反ベトナムの意図から、自国領を拠点にポル・ポト派がベトナム軍およびヘン・サムリン政権軍に反攻することを容認した。ポル・ポトは国の西部の小地域を保持し、タイ領内からの越境攻撃も行いつつ、以後も反ベトナム・反サムリン政権の武装闘争を続けた。

外交関係[編集]

民主カンプチアには同じ社会主義国の中国、北朝鮮、キューバエジプトアルバニアラオス、ベトナム(1977年12月まで)、ルーマニアユーゴスラビア外交使節団が常駐していた[11]。中国大使館は周囲をバラ線で囲んでいた。ポル・ポトとシハヌークを支援していた中国は数千人の顧問団を派遣し、兵器、用水路の建設などを指導し、対価としてカンボジア産のバーターで引き取った。

日本は1975年に民主カンプチアを国家承認して翌1976年に国交を樹立、1978年にイエン・サリ副首相は訪日して当時の園田直外務大臣と会談している[12]

民主カンプチアの亡命政府である民主カンプチア三派連合政府英語版となってからは、アメリカも国家承認して外交関係を結んで国連の代表権をめぐる議論でも日本やASEAN諸国とともにヘン・サムリン政権に反対した[13]

略年表[編集]

カンボジアの歴史
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この記事はシリーズの一部です。
扶南国 (68–550D)
真臘 (550–802)
クメール王朝 (802–1431)
カンボジア王国英語版 (1431-1863)
フランス領インドシナ (1863–1953)
日本占領時期のカンボジア英語版 (1941–1945)
カンボジア王国 (1953–1970)
1970年クーデター
クメール共和国 (1970–1975)
民主カンプチア (1975–1979)
カンボジア・ベトナム戦争 (1975–1989)
カンプチア人民共和国/カンボジア国 (1979–1993)
カンボジア暫定国民政府/UNTAC/SNC (1991–1993)
カンボジア王国 (1993–現在)
年表

カンボジア ポータル
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関連項目[編集]

参考文献[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 井上恭介・藤下超 『なぜ同胞を殺したのか』 日本放送出版協会、103頁。
  2. ^ NHK取材班 『激動の河メコン』 日本放送出版協会、32頁。
  3. ^ “By Any Measure, Pol Pot Engaged in Genocide”. ニューヨーク・タイムズ. (1990年9月4日). https://www.nytimes.com/1990/09/04/opinion/l-by-any-measure-pol-pot-engaged-in-genocide-552390.html 2019年3月26日閲覧。 
  4. ^ “Back to black fashion stirs memories”. The Phnom Penh Post. (2001年8月31日). https://www.phnompenhpost.com/national/back-black-fashion-stirs-memories 2019年3月26日閲覧。 
  5. ^ “Black uniforms”. The Phnom Penh Post. (2001年9月28日). https://www.phnompenhpost.com/national/back-black-fashion-stirs-memories 2019年3月26日閲覧。 
  6. ^ “Cambodia revives Pol Pot's deadly canals”. ニューヨーク・タイムズ. (2008年2月4日). https://www.nytimes.com/2008/12/04/world/asia/04iht-canal.4.18410736.html 2019年4月16日閲覧。 
  7. ^ “【飛び立つミャンマー】高橋昭雄東大教授の農村見聞録(40)”. Sankei Biz. (2017年2月10日). http://www.sankeibiz.jp/macro/news/170210/mcb1702100500009-n1.htm 2019年4月16日閲覧。 
  8. ^ “Khmer Rouge prisoners had child medic”. Sydney Morning Herald. (2009年8月3日). https://www.smh.com.au/world/khmer-rouge-prisoners-had-child-medic-20090803-e73t.html 2019年4月20日閲覧。 
  9. ^ 池上彰 『そうだったのか!現代史』 集英社、150頁。
  10. ^ MEANWHILE: When the Khmer Rouge came to kill in Vietnam - ウェイバックマシン(2005年10月27日アーカイブ分)
  11. ^ Jackson, Karl D. Cambodia 1977: gone to Pot – Asian Survey, 1978. p 82
  12. ^ “日本・カンボジア関係略史”. 在カンボジア日本国大使館. https://www.kh.emb-japan.go.jp/political/nikokukan/history.htm 2019年4月16日閲覧。 
  13. ^ “U.S. to Support Pol Pot Regime For U.N. Seat”. ワシントン・ポスト. (1980年9月16日). https://www.washingtonpost.com/archive/politics/1980/09/16/us-to-support-pol-pot-regime-for-un-seat/58b8b124-7dd7-448f-b4f7-80231683ec57/ 2019年4月16日閲覧。