水中処分隊

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水中処分隊(すいちゅうしょぶんたい、英語: Explosive Ordnance Disposal Unit, EOD)は、海上自衛隊の部隊。地方隊の警備隊または基地隊の隷下で、海上における危険物(機雷など)の探知・処分や水中機材の調査などを担当する。長は水中処分隊長[1][2]

来歴[編集]

従来、対機雷戦は掃海艇によって担当されてきた。しかし第二次世界大戦中の沈底感応機雷(Mk25機雷など)の普及に伴って、直接機雷を探知・処分する機雷掃討minehunting)の必要性が高まっていた[3]

このことから、まず1954年(昭和29年)5月より、横須賀基地においてアクアラング(開式スクーバ)による潜水訓練が開始された。1961年(昭和36年)3月、初の水中処分隊として横須賀地方隊の横須賀防備隊隷下に、定員15名(幹部2名+曹士13名)および支援船1隻をもって横須賀水中処分隊が編成された。その後、1967年(昭和42年)10月に呉、1977年(昭和52年)12月27日には佐世保・舞鶴・大湊の各地方隊および沖縄基地隊に水中処分隊が認められ、各地方隊への水中処分隊配備が実現した。なおこの間、1966年(昭和41年)2月4日に発生した全日空羽田沖墜落事故に際しては、掃海艇が機雷探知機で探知した目標を横須賀水中処分隊が機体と確認、遺体の揚収を行ったことから、水中処分隊の存在が広く国民に知られるようになった[3]

なお、水中処分隊以外にも、1965年(昭和40年)8月には2個掃海隊群司令部にそれぞれ7名編制の水中処分班が配備され、昭和42年度計画で整備を開始した380トン型掃海艇より水中処分員が定員として認められることになっている[3]。これは、イギリス海軍トン型掃海艇で確立された、二周波数の機雷探知機と水中処分員による機雷掃討システムの導入に伴うものであった[4]

2008年(平成20年)3月26日、海上自衛隊体制移行に伴い、掃海隊群司令が地方隊掃海隊及び地方隊水中処分隊の水中処分班に対しても練度管理統括者として部隊を育成、向上させる役割を担うこととなった[5]

年表[編集]

  • 1961年(昭和36年)3月1日:横須賀水中処分隊新編、横須賀防備隊に編入
  • 1965年(昭和40年)
    • 8月16日:第2掃海隊群司令部水中処分班新編
    • 9月1日:第1掃海隊群司令部水中処分隊新編(現在は水中処分班)
  • 1967年(昭和42年)10月1日:呉水中処分隊新編、呉基地警防隊に編入
  • 1969年(昭和44年)3月:第1術科学校に水中処分課程開講
  • 1977年(昭和52年)12月27日:佐世保、舞鶴、大湊、沖縄各水中処分隊新編、それぞれ佐世保防備隊、舞鶴防備隊、大湊警備隊、沖縄基地隊に編入
  • 1999年(平成11年)9月22日:横須賀水中処分隊の新島前浜海岸一帯での爆発性危険物の回収・処理作業(1969年以降毎年実施)が30年に達した功績により防衛庁長官から第1級賞状が授与[6]
  • 2001年(平成13年)7月6日:横須賀水中処分隊が開隊以来の横須賀警備区全域における海上交通の安全確保に貢献した安全功労の功績により内閣総理大臣表彰を受賞[7]


参考文献[編集]

  1. ^ 木村篤太郎 (1954年9月9日). “基地隊の編制に関する訓令 (海上自衛隊訓令第9号) (PDF)”. 2015年4月19日閲覧。
  2. ^ 中曾根康弘 (1970年9月28日). “警備隊の編制に関する訓令 (海上自衛隊訓令第21号) (PDF)”. 2015年4月19日閲覧。
  3. ^ a b c 平間洋一 「第五章 海上自衛隊時代」『日本の掃海-航路啓開五十年の歩み』 航路啓開史編纂会、図書刊行会、1992年、112-141頁。ISBN 4-336-03357-9。
  4. ^ 廣郡洋祐「海上自衛隊 木造掃海艇建造史」、『世界の艦船』第725号、海人社、2010年6月、 155-161頁、 NAID 40017088939
  5. ^ 掃海隊群HP 掃海部隊の紹介
  6. ^ 海上自衛新聞・1999年(平成11年)10月1日(金)第1面
  7. ^ 海上自衛新聞・2001年(平成13年)7月13日(金)第1面

関連項目[編集]