水葬

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エンタープライズ (CVN-65)での水葬の様子。2004年5月撮影。

水葬(すいそう)は葬儀方法の一種で、遺体に葬るやり方である。国によっては宗教上の理由から、をかけて一旦土に還した形(土葬)をとった後に行う場合もある。

概要[編集]

水葬が行われる理由は様々なものがある。

まず、宗教上の理由で水葬を行う地域としてはインドガンジス川流域やポリネシアなどがある。地域によっては遺体を船に乗せて川や海へ流すところもある(船葬や舟葬と呼ばれる)。

また、洋上での死者(軍民問わず)や、上陸戦での犠牲者に対して水葬を行うことは世界的に行われている。

他には過激派の指導者が死亡した際に、埋葬地が聖地となるのを防ぐため水葬が行れた例がある[1]

通常、洋上の軍隊では、一旦国旗を被せ、滑り台によりを海中に投下する。その際に弔砲や弔銃がなされる。式中は軍艦旗等は半旗にされる[2]

日本[編集]

法律により日本国内では、刑法190条の死体遺棄罪に該当するとされる。

公海上の船舶[編集]

例外として、日本船籍の船では船員法第15条に基づいて、船舶の航行中に船内の人間が死亡した時に、船長の権限で水葬を行える。

船員法に基づいて船長が水葬を行うには、以下の1.~5.の要件を全て満たす必要がある。船長は、死体を水葬に付するときは、死体が浮き上らないような適当な処置を講じ、且つ、なるべく遺族のために本人の写真を撮影した上、遺髪その他遺品となるものを保管し、相当の儀礼を行わなければならない(船員法施行規則第4条、第5条)。

  1. 船舶が公海にあること。
  2. 死亡後24時間を経過したこと。ただし、伝染病によって死亡したときは、この限りでない。
  3. 衛生上死体を船内に保存することができないこと。ただし、船舶が死体を載せて入港することを禁止された港に入港しようとするときその他正当の事由があるときは、この限りでない。
  4. 医師の乗り組む船舶にあっては、医師が死亡診断書を作成したこと。
  5. 伝染病によって死亡したときは、十分な消毒を行ったこと。

また、自衛隊でも水葬に関する事柄が定められている(防衛省訓令 隊員の分限、服務等に関する訓令・第21条)[3]。自衛隊の場合は、船員法とは以下の要件が異なっている。

  1. 医官が乗り組む船舶にあっては、医官が死亡診断書または死体検案書を作成していること
  2. 伝染病によって死亡したときは、感染症法およびこれに基づいて発する命令の規定による消毒方法をしていること

インド[編集]

ガンジス川流域にて、ヒンドゥー教儀式の一環として行われている。これは、「ヒンドゥー教が、仏教の無常観思想を受け継いでいるため」、とも言われている。

水葬された有名人[編集]

脚注[編集]

関連項目[編集]