海兵隊 (日本)

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日本海兵隊(かいへいたい)は、イギリス海兵隊に倣って[1][2]明治初期の日本海軍に短期間置かれていた、歩兵砲兵及び楽隊・鼓隊から成る部隊である。儀礼に要する衛兵や野砲の運用を受持っていた[3]

概要[編集]

「明治3年10月9日御沙汰書」(海陸兵制の義に付弁官へ申牒御達)[注 1]により、創設期の日本海軍の制度はイギリス海軍が模範とされるようになったため、”英国マリーン”に倣って海兵隊も設けることとなった。

明治4年、海兵士官学校が設立され、水兵本部が置かれた[4][注 2]。当初、マリーンが”水兵”と呼ばれ、今日の水兵に相当する艦艇乗組員は”水夫”と呼ばれていたが、間もなくマリーンは海兵と呼ばれるようになった。

1876年(明治9年)[注 3]に廃止された。

1874年(明治7年)の佐賀の乱や同年の征台の役に動員された。

組織及び人員[編集]

海兵は、砲兵及び歩兵の両科に区分された[10]。水兵本部がこれを統括し、各艦船の定員に応じて分乗した。艦船内ではこれを海兵部と称した[10]。水兵本部には、本部、砲兵科歩兵科が置かれたほか、楽隊・鼓隊も付属された[10]

曹長以下の者(下士)は、元来は陸軍兵より海兵に転じたものであった[11](当時の階級については日本軍の階級参照)。明治4年10月、海兵士官学校が設けられ。教官にはイギリス海兵隊のブルンクリー大尉が就任し、第1回入校生徒としては酒井忠利(後の海軍少将)らがいた[10]

当初の構成は次の通りである[12]

  • 水兵本部に、本部長心得は唯武連中佐、次官心得は大野義方少佐及び松岡方祇少佐。
    • 本部事務課に、主任本島芳武大尉以下9名、生徒掛4名、会計掛4名。
  • 砲兵科に、砲兵科令長は大野義範少佐、同副長に肥田有年少佐。
  • 歩兵科に、歩兵科大隊長は徳田盛芳少佐、同副長は村岡道純大尉
    • 牧兼甫大尉以下、士官37名、曹長2名、軍曹37名、伍長46名、歩兵714人、会計掛1名、給養掛2名。
  • 楽隊に、隊長1名、楽長1名、楽師4名、楽手59人。
  • 鼓隊に、鼓次長3名、鼓手70人。
  • 海兵規則取調掛尾本知道大尉以下5名。通訳掛3名。隊付医官は島輝大軍医以下10名。

海兵隊が廃止された際には、士官は、海軍士官として勤続するか、退職帰郷するか、陸軍士官に転職するか、各自の希望に沿った処置がされ、陸軍への転職者がかなり多数であった[11]

海兵士官学校は海兵隊廃止と共に閉校されたので、在学していた本科生は、海軍兵学校生徒に編入されて、特別即成の教育を受けて、1876年(明治9年)12月に同校を卒業した[11]。予科生徒も海軍兵学校に転学し、1881年(明治14年)9月10日に卒業した[13]。海軍兵学校に転じた予科生徒には志摩清直もいた。海兵隊廃止後は、海軍陸戦隊が海兵隊に近い任務を担った。

在隊した著名人としては、田中穂積(明治6年5月31日に命5等鼓手[14]。後に海軍軍楽師(准士官)。)もいる。

注釈[編集]

  1. ^ 「兵制儀ハ皇国一般ノ法式可被為立候得共今般常備兵員被定候ニ付海軍ハ英吉利式陸軍ハ仏蘭西武ヲ斟酌御編制相成相改候様被仰付候事」
  2. ^ 中西は創立を明治6年としている[5]
  3. ^ 澤鑑之丞は7月としているが[6]、『法令全書』は8月19日としている[7]。また、明治11年2月19日太政官第5号達によって海軍省文武官等表中の海兵部が廃止されたため、明治11年としている書籍もある[8][9]

脚注[編集]

  1. ^ p 245
  2. ^ 太田 p 136
  3. ^ p 246
  4. ^ 太田 p 17
  5. ^ 中西 p 79
  6. ^ p 252
  7. ^ 明治九年法令全書 p 1176, 1194
  8. ^ 太田 p 136
  9. ^ 中西 p 79
  10. ^ a b c d 澤鑑之丞 (1942年). 海軍七十年史談. 文政同志社. p. 246. 
  11. ^ a b c 澤鑑之丞 (1942年). 海軍七十年史談. 文政同志社. p. 250. 
  12. ^ 澤鑑之丞 (1942年). 海軍七十年史談. 文政同志社. p. 247. 
  13. ^ 澤鑑之丞 (1942年). 海軍七十年史談. 文政同志社. p. 251. 
  14. ^ アジア歴史資料センター、レファレンスコードA10110571800、12頁

参考資料[編集]

  • 澤鑑之丞 『海軍七十年史談』 文政同志社、1942年。
  • 太田臨一郎 『日本の軍服-幕末から現代まで-』 国書刊行会、1980年。
  • 中西 立太 『日本の軍装―幕末から日露戦争―』 大日本絵画、2006年8月。ISBN 978-4-499-22919-7。
  • 内閣官報局 『明治九年法令全書』 内閣官報局、1890年。

関連項目[編集]