熊本鎮台

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熊本鎮台(くまもとちんだい)は、1873年から1888年まで、九州地方にあった日本陸軍の部隊である。鎮西鎮台の後身で、当時全国に6つあった鎮台の一つとして設けられ、第6軍管を管轄した。台湾出兵佐賀の乱神風連の乱西南戦争で戦った。鎮台廃止により第6師団に引き継がれた。

熊本鎮台の発足[編集]

明治初めの日本の軍隊は、諸藩兵を集めたもので、政府直属の軍隊はなかった。この状態を変えるため、1871年(明治4年)に、東京に御親兵、地方に鎮台を置いた。九州地方には西海道鎮台の名で設置され[1]、すぐに鎮西鎮台と改称した[2]。鎮西鎮台の本営は小倉を予定したが、当面は熊本に置くことにした[2]

それが、1873年(明治6年)7月19日制定の鎮台条例で、熊本鎮台と改称した[3]。小倉への鎮台移転は行われないままに終わった。鎮台条例は、鎮台の管轄地を軍管と呼んだ。熊本鎮台のは第6軍管で、2つの師管に分けられた。南九州の第13師管と北九州の第14師管である[3]

軍備と戦争[編集]

1875年(明治8年)改訂の「六管鎮台表」によれば、第13師管には歩兵第13連隊、第14師管には歩兵第14連隊が配置されることになっていた。ほかに砲兵第6大隊、工兵第6小隊、輜重兵第6小隊、預備砲兵第3大隊、預備工兵第3小隊、長崎と鹿児島の海岸砲隊が熊本鎮台に属した[4]。騎兵はない。人員の総数は平時4780人、戦時6920人である[4]。しかし定員は計画上のもので、実際の充足にはなお時を要した。歩兵第13連隊と14連隊は、1875年(明治8年)9月に編成されたので[5]、それ以前(佐賀の乱まで)は大隊が基本単位であった。

鎮台の任務は、国内反乱の鎮圧と対外的な防衛にあったが、士族反乱に対する国内向けの比重が大きかった。熊本鎮台は、近代日本最初の対外戦争となった1874年(明治7年)の台湾出兵で兵力を出し、同年に勃発した佐賀の乱を鎮圧した。1876年(明治9年)の神風連の乱では鎮台司令官が殺されたが反撃して鎮圧した。1877年(明治10年)には当時の日本陸軍の総力を挙げた戦争となった西南戦争が起き、熊本鎮台の兵は熊本城に籠城して守りきった。

1885年改正[編集]

1885年(明治18年)6月の鎮台条例改正で、6つの鎮台の兵力が均一にそろえられた[6]。各鎮台の主力は歩兵2個旅団(4個連隊)で、これに騎兵砲兵が各1個連隊、工兵輜重兵が各1個大隊が加わる。また、第6軍管の管轄地に沖縄が加わった。師管は南が第11師管、北が第12師管と、番号がずれた。

しかし以上もまた計画であり、歩兵第23連隊歩兵第24連隊の編成は1884年(明治17年)に第1大隊の編成に着手した段階であった。両連隊の編成完了は1888年(明治21年)、つまり師団制移行の年になった[7]

鎮台の廃止と師団への移行[編集]

1888年(明治21年)、鎮台条例は廃止になり、かわって師団司令部条例などが一斉に施行された。1885年条例の戦力を完成した熊本鎮台は、そのまま第6師団に移行した。

部隊の編制[編集]

以下は、性格が異なる史料から紹介したもので、相互の対応はとれていない。また、多くは実際の編成ではなく、計画上のものである。

1875年[編集]

1875年(明治8年)4月7日改訂の「六管鎮台表」による[4]

  • 熊本鎮台(熊本)
    • 歩兵第13連隊(熊本) 1875年9月に編成[8]
    • 歩兵第14連隊(小倉) 1875年9月に編成[8]
    • 砲兵第6大隊
    • 工兵第6小隊
    • 輜重兵第6小隊
    • 預備砲兵第3大隊
    • 預備輜重兵第3小隊
    • 鹿児島砲隊
    • 長崎砲隊

1882年から1883年頃の実際の編成状況[編集]

1882年から1883年頃の実際の編成状況。『改正官員録』による[9]

1885年[編集]

鎮台条例の付表である「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[6]。戦時には常備軍と同じ構成(補充隊は欠く)の後備軍が編成される予定であった。

  • 熊本鎮台(熊本)
    • 歩兵第11旅団(熊本)
    • 歩兵第12旅団(小倉)
    • 騎兵第6連隊(熊本)
    • 砲兵第6連隊(熊本)
    • 工兵第6大隊(熊本)
    • 輜重兵第6大隊(熊本)
    • 歩兵補充隊4個大隊
    • 騎兵補充隊1個中隊
    • 砲兵補充隊1個中隊
    • 輜重兵補充隊1個中隊

人事[編集]

司令長官[編集]

  • 桐野利秋 少将:明治5年4月14日 - 明治6年4月5日(明治6年1月9日に鎮西鎮台から熊本鎮台と改称)
  • 谷干城 少将:明治6年4月5日 - 明治7年4月5日
  • (代理・兼務)野津鎮雄 少将:明治7年4月12日 - 明治7年11月27日(陸軍省第4局長の兼任)
  • (代理)野津鎮雄 少将:明治7年11月27日 - 明治8年6月23日
  • 野津鎮雄 少将:明治8年6月23日 - 明治9年6月13日
  • 種田政明 少将:明治9年6月13日 - 明治9年10月24日(神風連の乱で死)
  • (兼務)大山巌 少将:明治9年10月29日 - 明治9年11月9日(陸軍少輔兼第1局長の兼任)
  • 谷干城 少将:明治9年11月9日 - 明治11年12月14日
  • 曾我祐準 少将:明治11年12月14日 - 明治12年9月25日

熊本鎮台司令官[編集]

  • 曾我祐準 少将:明治12年9月25日 - 明治13年4月29日
  • 高島鞆之助 少将:明治13年4月29日 - 明治14年2月7日
  • 山地元治 少将:明治14年2月7日 - 明治15年2月6日
  • 国司順正 少将:明治15年2月6日 - 明治18年5月21日
  • 三好重臣 中将:明治18年5月21日 - 明治19年7月26日
  • 三浦梧楼 中将:明治19年7月26日 - 明治19年8月16日
  • 山地元治 中将:明治19年8月18日 - 明治21年5月12日(明治21年5月14日第6師団長)

参謀長[編集]

  • (心得)中村重遠 中佐:明治6年12月27日 - 明治7年4月
  • 佐久間左馬太 中佐:明治7年4月5日 - 明治8年3月
  • 渡辺央 中佐:明治8年3月13日 - 明治9年6月
  • 高島茂徳 中佐:明治9年6月19日 - 明治9年10月24日(神風連の乱で死)
  • 樺山資紀 中佐:明治9年11月18日 - 明治11年12月19日
  • 野崎貞澄 大佐:明治11年12月19日 - 明治14年1月26日
  • 国司順正 大佐:明治14年1月26日 - 明治15年2月6日
  • 山口素臣 大佐:明治15年3月10日 - 明治18年5月26日
  • (心得)川村景明 中佐:明治18年5月26日 - 明治21年5月(明治21年5月14日第6師団参謀長)

参謀副長[編集]

1882年から1883年頃[編集]

熊本鎮台司令部と、隷下の部隊・官衙の長。『改正官員録』による[9]

  • 司令官 国司順正 少将
    • 参謀長 山口素臣 大佐
      • 参謀 山内長人 少佐
      • 参謀 中西千馬 大尉
      • 副官 藤田景徳 大尉
      • 伝令使 新妻英馬 少尉
      • 文庫主管 蘆原甫 少尉
      • 武庫主管 木村起善 大尉
    • 会計 寺田利 一等副監督
      • 次長 曾山庸 会計監督補
      • 計算課長 石川則致 会計軍吏
      • 糧食課長 堀忠 会計軍吏
      • 被服課長 粉田弘道 会計軍吏
      • 病院課長 丸山経行 会計軍吏
        • 課僚 浅井親政 会計軍吏副
        • 課僚 中智清 会計軍吏副
        • 課僚 武藤貞 会計軍吏副
        • 課僚 津田信行 軍吏副
        • 課僚 津留親友 軍吏補
  • 病院長 八杉利雄 二等軍医正
  • 歩兵第13連隊長 坂元純煕 中佐
    • 第1大隊長 吉田道時 少佐
    • 第2大隊長 福島庸智 少佐
    • 第3大隊長 友安治延 歩兵少佐
  • 歩兵第14連隊長・小倉営所司令官 茨木惟昭 大佐
    • 第1大隊長 長谷川良之 少佐
    • 第2大隊長 寺内清祐 歩兵少佐
    • 第3大隊長 和智重任 少佐
  • 野砲兵第3大隊長 瀬崎久誠 少佐
  • 山砲兵第6大隊長 西川経武 少佐
  • 工兵第3大隊 古川宣誉 工兵大尉
  • 輜重兵第6小隊 伊東和彰 大尉
  • (沖縄分遣歩兵隊)
  • (長崎分遣砲兵隊)
  • 熊本鎮台軍法会議
    • 山本忠彰 理事
    • 山村清景 理事
  • 小倉営所軍法会議
  • 第13師管後備軍司令官 鈴木奉憲 少佐
  • 第14師管後備軍司令官 川崎辰巳 大尉
  • 熊本衛戍司令官 八木憫隼 歩兵大佐

脚注[編集]

  1. ^ 『太政類典』第1編第106巻「東山西海両道ニ鎮台ヲ置キ兵部省ノ管轄ニ属ス」。
  2. ^ a b 『太政類典』第2編第205巻、「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
  3. ^ a b 『太政類典』第2編第205巻、「鎮台条例改定」。
  4. ^ a b c 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。預備砲兵・工兵は「予備」でなく「預備」。
  5. ^ 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、76 - 77頁。
  6. ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻(兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵)、「鎮台条例ヲ改正ス」。
  7. ^ a b c 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (8)」人文科学・社会科学編、第59巻1号、2008年8月、104頁。
  8. ^ a b 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、77頁。
  9. ^ a b 改正官員録』。リンク先の112コマめから119コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。
  10. ^ 『改正官員録』では軍医のみ。沖縄への鎮台歩兵分遣が1876年(明治9年)に実施されたことは、『公文録』「琉球藩ヘ熊本鎮台歩兵一分隊派遣届」にある。
  11. ^ 『改正官員録』では軍医のみ。

参考文献[編集]