物質・材料研究機構

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物質・材料研究機構
NIMSlogo.png
SengenNIMS.jpg
本部(茨城県つくば市千現)
正式名称 物質・材料研究機構
英語名称 National Institute for Materials Science
略称 NIMS(ニムス)、物材研、物材機構
組織形態 国立研究開発法人
本部所在地 日本の旗 日本
305-0047
茨城県つくば市千現1-2-1
北緯36度4分27.2秒
東経140度7分15.9秒
法人番号 2050005005211
予算

248億円(2014年度決算)[1]

  • 運営費交付金 123億円
  • 補助金等 14億円
  • 施設整備費補助金 41億円
  • 自己収入 10億円
  • 受託事業収入 49億円
  • 前年度よりの繰越金 10億円
人数

職員数 1535人

  • 役員 6人
  • 研究職員 398人
  • エンジニア職員 55人
  • 事務職員 101人
  • 任期制職員 975人
(以上 2015年7月1日時点)[2]
理事長 橋本和仁(2016年1月〜)
設立年月日 2001年[3]
前身 金属材料技術研究所(NRIM)[3]
無機材質研究所(NIRIM)[3]
所管 文部科学省
拠点 #事業所の節を参照
プロジェクト 次世代環境再生材料の研究開発 / 先端超伝導材料に関する研究 / 高性能発電・蓄電用材料の研究開発 / 次世代太陽電池の研究開発 / 元素戦略に基づく先進材料技術の研究 / エネルギー関連構造材料の信頼性評価技術の研究開発 / 低炭素化社会を実現する耐熱・耐環境材料の開発 / 軽量・高信頼性ハイブリッド材料の研究開発 / ワイドバンドギャップ光・電子材料の研究開発 / 省エネ磁性材料の研究開発 / 先端材料計測技術の開発と応用 / 新物質設計シミュレーション手法の研究開発 / 革新的光材料技術の開発と応用 / 新材料創出を可能にする粒子プロセスの開発と応用 / 有機分子ネットワークによる材料創製技術 / システム・ナノテクノロジーによる材料の機能創出 / ケミカル・ナノテクノロジーによる新材料・新機能の創出 / ナノエレクトロニクスのための新材料・新機能の創製 / ナノバイオテクノロジーによる革新的生体機能材料の創出
ウェブサイト https://www.nims.go.jp/
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国立研究開発法人物質・材料研究機構(ぶっしつ・ざいりょうけんきゅうきこう)は、茨城県つくば市にある国立研究開発法人の研究所。法律上の正式名称は上記のとおりであるが、項目名には他機関同様に「国立研究開発法人」を含めていない。英語表記はNational Institute for Materials Scienceで、通称はNIMS(ニムス)。理事長は橋本和仁2001年4月に旧科学技術庁所管の2つの国立研究所である金属材料技術研究所無機材質研究所が合併して発足した。その名称が表すとおり、物質材料の基礎・基盤的研究開発および重点研究開発などを総合的に行っている研究機関である。2016年10月、理化学研究所産業技術総合研究所とともに特定国立研究開発法人に移行した[4]

研究方針[編集]

環境、エネルギー、資源などに関する 地球規模の問題解決のための物質・材料科学技術

ミッション[編集]

  • 物質・材料科学技術に関する基礎研究および基盤的研究開発
  • 研究開発成果の普及とその活用の促進
  • NIMS の施設および設備の共用
  • 研究者・技術者の養成およびその資質の向上

沿革[編集]

  • 1956年 - 東京都目黒区に金属材料技術研究所設立(目黒地区)
  • 1966年 - 東京都豊島区に無機材質研究所設立
  • 1972年 - 無機材質研究所が筑波研究学園都市に移転(現在の並木地区)
  • 1979年 - 金属材料技術研究所筑波支所開設(現在の千現地区)
  • 2001年 - 両研究所が統合し、独立行政法人化。物質・材料研究機構となる
  • 2015年 - 国立研究開発法人へ名称変更
  • 2016年4月 - 第4期中長期計画開始(~2022)
  • 2016年10月 - 特定国立研究開発法人に指定

研究組織(第4期 2016-)[2][編集]

機能性材料研究拠点[編集]

  • センサ・アクチュエータ研究開発センター
  • 電気・電子機能分野
  • 光機能分野
  • 量子機能分野
  • 機能性粉体・セラミックス分野
  • 機能性分子・ポリマー分野
  • バイオ機能分野
  • 機能探索分野

エネルギー・環境材料研究拠点[編集]

  • ナノ材料科学環境拠点
  • 蓄電池基盤プラットフォーム
  • 二次電池材料グループ
  • 太陽光発電材料グループ
  • 熱電材料グループ
  • 水素製造材料グループ
  • ナノ界面エネルギー変換グループ
  • 界面計算科学グループ
  • 先進低次元ナノ材料グループ

磁性・スピントロニクス材料研究拠点[編集]

  • 元素戦略磁性材料研究拠点
  • 磁性材料グループ
  • 磁気記録材料グループ
  • スピントロニクスグループ
  • スピン物性グループ
  • スピンエネルギーグループ
  • 磁性材料解析グループ

構造材料研究拠点[編集]

  • 設計・創造分野
  • 解析・評価分野
  • 接合・造型分野

国際ナノアーキテクトニクス研究拠点 (MANA)[編集]

  • ナノマテリアル分野
  • ナノシステム分野
  • ナノセオリー分野

先端材料解析研究拠点[編集]

  • 極限計測分野
  • 原子構造物性分野
  • 光・量子ビーム応用分野

統合型材料開発・情報基盤部門 (MaDIS)[編集]

  • 材料データ科学グループ
  • エネルギー材料設計グループ
  • データ駆動高分子設計グループ
  • 情報統合型物質・材料研究拠点 (cMi2)
  • 材料データプラットフォームセンター
  • SIP-MIラボ

技術開発・共用部門[編集]

  • 材料数値シミュレータステーション
  • 材料創製・加工ステーション
  • 材料分析ステーション
  • 電子顕微鏡ステーション
  • 高輝度放射光ステーション
  • 強磁場ステーション
  • ナノテクノロジー融合ステーション
  • 磁気冷凍システムグループ
  • ナノテクノロジープラットフォームセンター
  • 窒化ガリウム評価基盤領域
  • 天野・小出共同研究ラボ

組織(第3期 2011-2016)[編集]

  • 環境・エネルギー材料部門
  • ナノスケール材料部門(MANA)
  • 先端的共通技術部門
  • 元素戦略材料センター
  • 中核機能部門
  • 外部連携部門
  • 企画部門
  • 総務部門
  • 研究拠点・企業連携研究センター等

MANA[編集]

文部科学省の世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラム(WPIプログラム)の6拠点のひとつ。2007年に独立行政法人としては唯一助成対象機関に選定。残りの5機関は全て大学(東京大学京都大学東北大学大阪大学九州大学)。WPIプログラムとしては2017年に終了した。次世代ナノ科学技術の基礎研究センターとして、以下の3分野でナノテクを活用した革新的材料の創製に挑戦している。

  • ナノマテリアル
  • ナノシステム
  • ナノセオリー

また、組織の中でも国際化を特に強く意識しており、研究者の約半数が海外出身である。さらに、英語を公用語化して事務書類も英語化することで、外国人研究者が快適に研究に打ち込めるような環境を構築するという方針のもと、英会話が可能な事務職員を多く配置しているのも特徴である。この体制は2003年採択の戦略的研究拠点プログラム「若手国際イノベーション特区」 により設立されたICYS(International Center for Young Scientists; 若手国際研究センター)により培われたものである。

事業所[編集]

桜地区(茨城県つくば市桜)

茨城県つくば市を中心に複数の事業所があり、事業所はその所在地名を冠に通称“○○地区(サイト)”と呼ばれている。 つくば市

兵庫県

海外連携オフィス

  • スイス連邦材料研究所(EMPA)オフィス スイス:EMPA en:EMPA

このうちつくば市の3地区が主な研究拠点で、千現地区が本部となっている。並木地区にはMANAがあり、桜地区には世界最高レベルの強磁場施設がある。また兵庫県のSPring-8内には専用ビームライン「BL15XU (WEBRAM)」を持つ。

クリスマスイルミネーション[編集]

1993年(平成5年)より、毎年クリスマスに地元小学校からデザインを公募したイルミネーションを飾り、地域交流のひとつとなっていたが、2008年(平成20年)の実施を最後に終了した。

クリープ試験世界最長試験記録[編集]

1969年(昭和44年)6月19日に開始したクリープ試験が、2011年(平成23年)2月27日に試験開始からの総試験日数が14,853日間に到達し、世界最長クリープ試験データの記録を更新した。

NMR[編集]

2014年10月1日に1001MHz (23.5テスラ)の当時世界記録 、その後2015年に1020MHz (24.0テスラ)を達成している。

主要人物[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 財務に関する情報 物質・材料研究機構ウェブサイト 2015-10-05 閲覧
  2. ^ a b 組織に関する情報 物質・材料研究機構ウェブサイト 2015-10-05 閲覧
  3. ^ a b c 沿革 物質・材料研究機構ウェブサイト 2010-04-28 閲覧
  4. ^ 特定国立研究開発法人による研究開発等の促進に関する特別措置法の概要(文部科学省サイト 第13回 科学技術・学術審議会 総合政策特別委員会 資料1-7 H28.6.14)