矢野二郎

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矢野 二郎 / 次郎
やの じろう
Jirō Yano.jpg
生年月日 (1845-02-21) 1845年2月21日弘化2年1月15日
出生地 武蔵国江戸駒込(現・東京都
没年月日 (1906-06-17) 1906年6月17日(61歳没)
死没地 東京府東京市麻布区麻布広尾(現・東京都港区
称号 正五位勲五等
配偶者 栄子(石原近義長女)
親族 謹爾(長男)、満子(長女・高崎弓彦妻)、二三子(次女・守岡多仲妻)、晴子(三女)、銀子(四女・藤野幹妻)、慎爾(四男)、富永冬樹(実兄)、中山増子(実妹・中山譲治妻)、増田栄子(同・益田孝妻)

選挙区 勅選議員
在任期間 1904年8月22日 - 1906年6月18日
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矢野 二郎(やの じろう、1845年2月21日弘化2年1月15日) - 1906年明治39年)6月17日)は明治時代の日本外交官教育者実業家。旧幕臣。初めは次郎兵衛、ついで次郎と名乗ったが、自ら好んで「二郎」と署名し晩年に至ってこれを通称とした。

前半生は新進の洋学者として旧江戸幕府および明治新政府において外交・通商などの実務に従事し、30代以降は一橋大学の前身である商法講習所東京商業学校高等商業学校の草創期の校長を長く務め、日本における商業教育の開拓者となった。また共立女子大学の創設者の一人であることでも知られている。

経歴[編集]

仕官まで[編集]

1845年(弘化2年)、幕臣・富永惣五郎と母・利恵(村尾氏)の次男として江戸駒込に生まれ、2歳のとき同じく幕臣である矢野氏の養嗣子となり改姓したが、そのまま実家で育った。幼名は次郎吉。父・惣五郎(1858年コレラで病没)は微禄の御家人ながら、江川英龍伊東玄朴らと交わる開明的人物であり、鎖国の打破と西洋兵術の導入を唱え、幼少期の二郎に大きな思想的影響を及ぼした。1860年(万延元年)、16歳で幕府の訳官森山多吉郎ついで西吉十郎のもとで英語を学び、ここで尺振八益田孝(当時の名は「進」)と終生にわたる交友を結んだ。

開国派幕臣として[編集]

スフィンクスで記念撮影する池田長発一行(1864年

1861年(文久元年)、水戸藩士による東禅寺事件が起こると、矢野は尺・益田とともに幕府の外国方訳官に抜擢されて関係各国との事後交渉に当たり、同年末3人はともに横浜在勤を願い出て当時の税関たる運上所に配属され語学の腕を磨いた。1863年11月(同3年10月)に池田筑後守を団長とする第2回遣欧使節の訳官としてやはり尺・益田とともに随行を命じられ、翌1864年8月(元治1年7月)に帰国した。1865年(慶応元年)、幕府がフランス式兵制を採用した際の募兵に応じて益田とともに騎兵伝習隊に入隊、指図役心得となり来日した仏軍事顧問団の下での演習に参加した。しかし在籍3年で幕府は瓦解し、多くの隊員が旧幕軍として戊辰戦争に参加するなか、1868年(明治元年)、矢野はこれにくみすることなく官を辞して士籍を脱することとなる。

新政府の外交官[編集]

辞官後の矢野は、同じ1868年横浜に翻訳所を開き翻訳業および外国貿易取引の仲介業に従事して成功を収めた。しかしほどなくして駐米弁務使(公使)であった森有礼の推挽を受け、1870年11月(明治3年10月)に外務省に入り二等書記官に任官[1]、渡米してワシントンに在勤して一時駐米代理公使となった。そして1875年(明治8年)の帰国ののち官を辞した。

商法講習所の開設[編集]

矢野二郎

辞官後の矢野は商業教育の必要を唱え、同じくアメリカから帰国した森が福沢諭吉の賛同を得て、1875年8月、私塾としての「商法講習所」を東京府下京橋(銀座尾張町)に開設すると矢野も参加した。この講習所は私塾の形をとっていたが事実上東京会議所の所管であり、翌1876年5月、東京会議所の解散にともない東京府に移管されることとなった。また同じ頃森も駐清公使として日本を離れることとなったことから、矢野は益田(当時、東京会議所副会頭)や勝海舟大久保一翁らの熱心な説得を受けて講習所所長に就任し同所の経営を引き継ぐこととなった。

商業教育の開拓者[編集]

以降、商法講習所は農商務省に移管され「東京商業学校」と改称される(1884年)など組織的変遷をたどったが、折からの財政難から同校は移管のたびに行政当局から起こる廃校の動きに直面するにこととなった。矢野は1883年11月、所轄機関の長たる東京府知事芳川顕正と衝突し、ひとたびは同校校長を辞任したものの翌1884年には復帰し、森や渋沢栄一など官界・財界の有力者の力を借りて廃校の危機を巧みに切り抜ける一方、経営者の手腕を最大限に発揮して日本最初の商業学校の基礎を固めた。そして文部大臣に就任した森のもとで同校を文部省に移管(1885年)させ、ついには日本初の官立高等商業学校への改組(1887年)を達成したのである。この間、彼は1886年共立女子職業学校(現在の共立女子大学)の設立発起人にも名を連ね、同校の創設にも関与した。

しかし長期の在任にともない専権化した矢野の学校運営に高商生は次第に不満を募らせるようになり、彼の排斥を求める学内の声の高まりは学校騒動へと発展した。この結果、多くの生徒が退学処分を受けるとともに、矢野自身もその責めを負い1893年4月ついに退任のやむなきに至った。

晩年[編集]

(東京)高等商業学校の経営から離れたのちの矢野は、東京商業会議所名誉会員に任じられ、日本麦酒株式会社取締役や臨時高等商工会議議員などを歴任、1904年には貴族院議員(勅撰議員)に選ばれた。1906年6月17日、東京麻布広尾で死去。享年62。正五位勲五等が贈られ、青山墓地に埋葬された。

彼が初代校長を務めた東京高等商業学校は1920年(大正9年)4月に東京商科大学大学令による旧制大学)に昇格を果たし、同大学の新たな国立校地には1931年(昭和6年)矢野の銅像が建立、さらに翌1932年1月には一ツ橋たもとに「矢野記念館」が建設され、彼の業績が記念されることとなった。

年譜[編集]

矢野二郎
  • 1845年2月19日弘化2年1月15日):出生。
  • 1861年文久1年):幕府の外国方訳官に任官。同年、横浜運上所に配属。
  • 1863年11月(文久3年10月):第2回遣欧使節に随行を命じられる。
  • 1864年8月(元治1年7月):帰国。
  • 1865年慶応1年):幕府騎兵伝習隊の指図役心得となる。
  • 1868年明治1年):官を辞して士籍を脱し、横浜にて翻訳所を自営する。
  • 1870年11月(明治3年10月):外務省に入り二等書記官に任官、渡米しワシントンにて在勤。
  • 1873年(明治6年)9月:臨時代理駐米公使(-1874年11月)。
  • 1875年9月:帰国。
  • 1875年10月:免官。
  • 1876年5月:東京府商法講習所の所長に就任(-1883年11月)。
  • 1884年7月:東京商業学校校長(-1887年10月)。
  • 1887年10月:(東京)高等商業学校校長(-1893年4月)。
  • 1894年2月:堀越商会重役。
  • 1904年8月22日:貴族院勅撰議員[2]
  • 1906年6月17日:死去。

栄典・授章・授賞[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 『日本近現代人物履歴事典』などは明治5年10月とする。
  2. ^ 『官報』第6345号、明治37年8月23日。
  3. ^ 『官報』第354号「叙任及辞令」1884年9月1日。
  4. ^ 『官報』第907号「賞勲叙任」1886年7月10日。
  5. ^ 『官報』第2545号、「叙任及辞令」1891年12月22日。
  6. ^ 『官報』第6890号「叙任及辞令」1906年06月19日

参考文献[編集]

  • 島田三郎編著 『矢野二郎伝』 矢野二郎翁伝記編纂会、1913年5月
    • 島田三郎編 『矢野二郎伝』 大空社〈伝記叢書〉、2012年1月、ISBN 9784283008397
  • 「よく人の為さざるを為す : 矢野二郎」(山口昌男著 『知の自由人たち』 日本放送出版協会〈NHKライブラリー〉、1998年12月、ISBN 4140840951)
事典項目
  • 「矢野二郎」(下中弥三郎編輯 『新撰 大人名辞典 第六巻』 平凡社、1938年10月)
    • 下中弥三郎編 『大人名事典 第六巻』 平凡社、1954年6月
    • 下中邦彦編 『日本人名大事典 第六巻』 平凡社、1979年7月
  • 野中一也 「矢野二郎」(日本近代教育史事典編集委員会編 『日本近代教育史事典』 平凡社、1971年12月、ISBN 4582117015)
  • 上沼八郎 「矢野二郎」(臼井勝美ほか編 『日本近現代人名辞典』 吉川弘文館、2001年7月、ISBN 4642013377)
  • 秦郁彦 「矢野二郎」(秦郁彦編 『日本近現代人物履歴事典』 東京大学出版会、2002年5月、ISBN 4130301209)
  • 「矢野二郎」(日外アソシエーツ株式会社編 『学校創立者人名事典』 日外アソシエーツ、2007年7月、ISBN 9784816920585)

関連文献[編集]

  • 『本邦商業教育ノ先覚 矢野二郎先生記念事業記録』 如水会、1932年6月
  • 田中勝文 「矢野二郎と商法講習所」(細谷俊夫編著 『人物を中心とした 産業教育史』 帝国地方行政学会、1965年10月)
  • 杉山和雄 「商業教育の発展と矢野次郎」(『成蹊大学経済学部論集』第3巻第1号、1972年10月、NAID 40002031881
  • 「矢野二郎」(三好信浩著 『日本商業教育発達史の研究』 風間書房、2012年5月、ISBN 9784759919318)