種子島洋二

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種子島 洋二
Youji Tanegashima.jpg
生誕 1907年
死没 1977年9月
所属組織 大日本帝国海軍の旗 大日本帝国海軍
軍歴 1927年 - 1946年
最終階級 海軍中佐
除隊後 佐世保時事新聞渉外部長
上野運輸商会支店長
豊福海運常務取締役
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種子島 洋二(たなこじま ようつぐ[1] / たねがしま ようじ、1907年明治40年) - 1977年昭和52年)9月)は、日本海軍軍人実業家。最終階級は海軍中佐

経歴[編集]

鹿児島県出身。1927年(昭和2年)3月、海軍兵学校55期)卒業。「比叡」、「」乗組を経て、「伊号第六十一潜水艦」の砲術長、航海長。 1935年(昭和10年)10月15日、伊号第六十一潜水艦航海長より峯風型駆逐艦7番艦「羽風」水雷長へ転任[2]1938年(昭和13年)3月31日、朝潮型駆逐艦5番艦「朝雲」竣工と共に、朝雲水雷長に補職[3]。同年6月11日、朝雲水雷長から第二連合航空隊参謀へ転任[4]。 同年12月10日附で、吹雪型駆逐艦13番艦「朝霧」水雷長[5]1939年(昭和14年)9月6日、種子島は朝霧水雷長の任を解かれ、横須賀鎮守府附となる(後任の朝霧水雷長は橋口百治中尉)[6]。10月20日、第十二号掃海艇長に補職[7]

1940年(昭和15年)5月1日、第十号掃海艇[8]。10月15日附で若竹型駆逐艦1番艦「若竹」駆逐艦長に補職される[9]。 10月20日、吹雪型7番艦「薄雲」艦長新谷喜一中佐が陽炎型駆逐艦14番艦「谷風」艤装員長に転じたため、種子島(若竹艦長)は駆逐艦2隻(若竹、薄雲)の駆逐艦長を兼務することになった[10]1941年(昭和16年)2月10日、舞鶴防備隊副長小山猛夫中佐が薄雲艦長を兼務することになり、種子島は兼務を解かれた(若竹駆逐艦長のみ)[11]。 4月10日、峯風型駆逐艦8番艦「汐風」駆逐艦長[12]。 種子島は汐風駆逐艦長として太平洋戦争を迎えた。1942年(昭和17年)11月20日、佐世保鎮守府附被仰付[13]。12月15日、白露型駆逐艦3番艦「村雨」駆逐艦長[1]

1943年(昭和18年)3月25日、「村雨」沈没に伴い横須賀鎮守府附被仰付[14]、4月25日 第一輸送隊長[15]。その後、海軍中佐に進級。第八十八警備隊司令

1945年(昭和20年)8月、ブーゲンビル島にて終戦。1946年(昭和21年)3月、予備役編入。

戦後、佐世保時事新聞渉外部長、1948年上野運輸商会、門司四日市大阪各支店長、1970年豊福海運常務取締役。

コロンバンガラ島守備隊救出「セ」号作戦[編集]

種子島は1942年(昭和17年)12月15日附で、第四水雷戦隊(司令官高間完少将)麾下の第2駆逐隊・白露型3番艦「村雨」駆逐艦長に補職される[1]1943年(昭和18年)2月上旬、「村雨」はソロモン諸島に進出。3月5日、第2駆逐隊司令橘正雄大佐の指揮下、駆逐艦2隻(村雨、峯雲)はブーゲンビル島ブイン基地に輸送を実施する。帰路、ビラ・スタンモーア夜戦において米駆逐艦群のレーダー射撃攻撃を受け、2隻とも沈没。種子島は自力での20時間の漂流の末、コロンバガラ基地に収容された。

内地帰還、横須賀鎮守府附を経て第一輸送隊長に就任。当時米軍の猛攻の前に玉砕寸前だったコロンバンガラ島守備隊12000名を一隻の護衛艦艇もない状況の中で大発艇100隻で救出し、200km離れたブーゲンビル島に撤収させる「セ」号作戦を成功させた。

著書[編集]

  • 『ソロモン海「セ」号作戦』、光文社、2003年。

脚注[編集]

  1. ^ a b c 昭和17年12月15日付 海軍辞令公報(部内限)第1013号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072088600 
  2. ^ 昭和10年10月16日(水)官報第2638号。国立国会図書館デジタルコレクションコマ3(原本432)種子島洋二大尉(免伊號第六十一潜水艦航海長兼分隊長)補羽風水雷長兼分隊長
  3. ^ 昭和13年3月31日(発令3月31日付)海軍辞令公報(部内限)号外 第159号 p.19』 アジア歴史資料センター Ref.C13072073600 
  4. ^ 昭和13年6月11日(発令6月11日付)海軍辞令公報(部内限)号外 第193号 p.28』 アジア歴史資料センター Ref.C13072073900 
  5. ^ 昭和13年12月10日(発令12月10日付)海軍辞令公報(部内限)号外 第271号 p.6』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074800 
  6. ^ 昭和14年9月6日(発令9月6日付)海軍辞令公報(部内限)第377号 p.22』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076300 
  7. ^ 昭和14年10月20日付 海軍辞令公報(部内限)第393号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076500 
  8. ^ 昭和15年5月1日付 海軍辞令公報(部内限)第472号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078000 
  9. ^ 昭和15年10月15日付 海軍辞令公報(部内限)第543号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079000 
  10. ^ 昭和15年12月10日(発令12月10日付)海軍辞令公報(部内限)第567号 p.7』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079900 
  11. ^ 昭和16年2月12日(発令2月10日付)海軍辞令公報(部内限)第591号 p.10』 アジア歴史資料センター Ref.C13072080400 
  12. ^ 昭和16年4月10日付 海軍辞令公報(部内限)第614号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072080700 
  13. ^ 昭和17年11月20日付 海軍辞令公報(部内限)第992号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072088200 
  14. ^ 昭和18年3月25日付 海軍辞令公報(部内限)第1079号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072090100 
  15. ^ 昭和18年4月26日付 海軍辞令公報(部内限)第1101号』 アジア歴史資料センター Ref.C13072090700 

参考文献[編集]

関連項目[編集]