第八号駆潜艇

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第八号駆潜艇
第八号駆潜艇(1938年11月30日、玉野沖)
第八号駆潜艇(1938年11月30日、玉野沖)
基本情報
建造所 玉造船所
運用者  大日本帝国海軍
艦種 駆潜艇
級名 第一号型駆潜艇
建造費 1,579,000円(予算成立時の価格)
艦歴
計画 第三次海軍軍備補充計画
起工 1938年1月10日
進水 1838年8月9日
竣工 1938年11月30日
最期 1945年3月4日被雷沈没
除籍 1947年5月3日
要目(竣工時)
基準排水量 291トン
全長 56.20m
最大幅 5.60m
吃水 2.10m
機関 艦本式22号6型ディーゼル2基
推進 2軸
出力 2,600hp
速力 20.0ノット
燃料 重油 20トン
航続距離 14ノットで2,000カイリ
乗員 定員59名
兵装 40mm連装機銃1基
九四式爆雷投射機2基
爆雷36個
搭載艇 短艇2隻
ソナー 九三式水中聴音機1基
九三式水中探信儀1基
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第八号駆潜艇[注釈 1](だいはちごうくせんてい)は、日本海軍駆潜艇。普遍的には第四号型駆潜艇の5番艇とされているが、海軍省が定めた特務艇類別等級および艦艇類別等級では第一号型駆潜艇の8番艇。

艇歴[編集]

マル3計画の300トン型駆潜艇、仮称艦名第63号艦として計画。1938年1月10日、株式会社玉造船所で建造番号260番船[1]として起工。5月28日、第八号駆潜艇と命名され、特務艇/駆潜艇/第一号型の7番艇に定められる[注釈 2]。8月9日、進水。11月30日竣工し、本籍を横須賀鎮守府に定められ、横須賀防備隊附属に編入。

1940年11月15日、艦艇類別等級と特務艇類別等級の改正により、特務艇の駆潜艇から艦艇の駆潜艇となり、本籍を呉鎮守府に定められる。同日、第七号駆潜艇、第八号駆潜艇、第九号駆潜艇の3隻で第十一駆潜隊を新編し、第二艦隊第十一根拠地隊に編入。11月18日、司令駆潜艇を第七号駆潜艇から変更されたが、同日第七号駆潜艇に復帰。

1941年4月10日、第十一駆潜隊は第三艦隊第一根拠地隊に編入。5月14日、司令駆潜艇を第七号駆潜艇から第八号駆潜艇に変更。31日、司令駆潜艇を第七号駆潜艇に復帰。以後1941年9月まで断続的に中国大陸沿岸で監視哨戒にあたる。10月31日、第十一駆潜隊は南遣艦隊第九根拠地隊に編入。

太平洋戦争の緒戦ではマレー半島上陸船団の護衛とパレンバン攻略船団の護衛に従事。1942年3月以後はペナンを根拠地としてシンガポールサバン方面の護衛に従事。4月10日、第十一駆潜隊は第一南遣艦隊第九根拠地隊に編入。以後、第一南遣艦隊隷下の根拠地隊や特別根拠地隊間での異動を繰り返しつつ任務に従事。

1945年3月4日、船団護衛中にマラッカ海峡北部でイギリス潜水艦トレンチャントとテラピンの攻撃を受け沈没した。

1947年5月3日、第八号駆潜艇は海軍編制の廃止に伴い除籍され、第十一駆潜隊も廃止された。

駆潜艇長[編集]

艤装員長
  • 蓼沼三郎 大尉:1938年11月15日 - 1938年11月30日
駆潜艇長[注釈 3]
  • 濱崎長太郎 大尉:1940年11月15日 - 1941年9月10日
  • 島田喜與三 大尉:1941年9月10日 - 1943年5月15日
  • 亀井晴治 予備大尉/大尉:1943年5月15日 - 1945年3月4日 戦死、同日付任海軍少佐
    • (臨時)市橋勉 少佐:1944年12月10日 - 1944年12月12日

脚注[編集]

注釈
  1. ^ 本来の艇名表記は第八號驅潛艇。以下、「第八号駆潜艇」の表記部について同じ。
  2. ^ 昭和13年9月20日付 内令第807号で第一号型に第六号駆潜艇が加えられたため、最終的には8番艇となる。
  3. ^ 昭和15年11月15日付 達 第256号による艦船職員服務規程第1条の改正で駆潜艇長が新設されるまでは、本艇に限らず駆潜艇の艇長は公式には存在しない。
脚注
  1. ^ 『三井造船株式会社75年史』、p. 816。

参考文献[編集]

  • 海軍省
    • 昭和12年7月20日付 内令第347号。
    • 昭和13年5月28日付 達第88号、内令第418号。
    • 昭和13年9月20日付 内令第807号。
    • 昭和13年10月8日付 内令第861号。
    • 昭和15年11月15日付 達第256号、内令第836号。
    • 昭和13年11月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 号外 第261号。
    • 昭和13年12月3日付 海軍辞令公報 (部内限) 号外 第268号。
    • 昭和15年11月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 第555号。
    • 昭和16年9月10日付 海軍辞令公報 (部内限) 第708号。
    • 昭和18年5月15日付 海軍辞令公報 (部内限) 第1115号。
    • 昭和19年12月14日付 秘海軍辞令公報 甲 第1668号。
    • 昭和19年12月16日付 秘海軍辞令公報 甲 第1670号。
    • 第十一駆潜隊司令 第十一駆潜隊機密第8号『第十一駆潜隊支那事変第九回功績概見表』。
    • 第十一駆潜隊司令 第十一駆潜隊機密第8号ノ2『第十一駆潜隊支那事変第九回功績概見表』。
    • 第十一駆潜隊司令 第十一駆潜隊機密第8号ノ17『第十一駆潜隊支那事変第十回功績概見表』。
    • 内令提要 「艦船要目公表範囲別表」。
  • 復員庁第二復員局
    • 昭和22年5月3日付 復二第327号、復二第328号。
    • 昭和21年10月10日付 復員庁第二復員局辞令公報 甲 第70号。
  • 坂本正器/福川秀樹 『日本海軍編制事典』、芙蓉書房出版、2003年。ISBN 4-8295-0330-0
  • 世界の艦船 No. 507 増刊第45集 『日本海軍護衛艦艇史』、海人社、1996年。
  • 防衛研修所戦史室 『戦史叢書
    • 第31巻 『海軍軍戦備(1) -昭和十六年十一月まで-』、朝雲新聞社、1969年。
    • 第39巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(4) -第三段作戦前期-』、朝雲新聞社、1970年。
    • 第46巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(6) -第三段作戦後期-』、朝雲新聞社、1971年。
    • 第71巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(5) -第三段作戦中期-』、朝雲新聞社、1974年。
    • 第77巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(3) -昭和十八年二月まで-』、朝雲新聞社、1974年。
    • 第80巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(2) -昭和十七年六月まで-』、朝雲新聞社、1975年。
  • 丸スペシャル No. 49 日本海軍艦艇シリーズ 『駆潜艇・哨戒艇』、潮書房、1981年。
  • 三井造船株式会社75年史編纂委員会 『三井造船株式会社75年史』、三井造船株式会社、1993年。