熊谷陸軍飛行学校

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熊谷陸軍飛行学校(くまがやりくぐんひこうがっこう)は、日本陸軍軍学校のひとつ。主として飛行機操縦に従事する航空兵科下士官となる生徒、少年飛行兵、あるいは将校、下士官の操縦学生などに対し、飛行機操縦の基本教育を行った。1935年昭和10年)12月に開設され、1945年(昭和20年)2月に第52航空師団の一部に改編のため閉鎖された。学校本部および本校は埼玉県大里郡(現在の熊谷市西部)に置かれ、ほかに各地に分教場または分教所があった。

沿革[編集]

設立までの経緯[編集]

飛行機の操縦には高度な技能を必要とするため、陸軍では1933年(昭和8年)8月、教育効果の高い10代の志願者から試験合格者を採用し航空兵科の現役下士官とする少年生徒(のちの陸軍少年飛行兵)の制度が定められ[1]1934年(昭和9年)2月より所沢陸軍飛行学校において操縦および技術の生徒教育が行われた[2]

熊谷陸軍飛行学校設立[編集]

熊谷陸軍飛行学校本部

1935年(昭和10年)7月、上記制度のうち操縦分科の生徒教育のため熊谷陸軍飛行学校令(勅令第224号)が制定され、同年12月1日施行された[3]。これにより開設されたのが熊谷陸軍飛行学校である。

学校令第1条で熊谷陸軍飛行学校は「飛行機操縦ニ従事スル航空兵科現役下士官ト為スベキ生徒ヲ教育スル所」と定められた。学校の編制は陸軍航空本部長に隷属[* 1]する校長のもと、幹事、本部、生徒隊、および材料廠[* 2]である。熊谷陸軍飛行学校は埼玉県大里郡三尻村(現在の熊谷市西部)に置かれ、12月4日より事務を開始した[4]

学校令では一般および陸軍部内から上記制度の召募試験に合格した操縦生徒と、操縦従事の航空兵科幹部候補生および陸軍補充令第83条第1項の下士官候補者[* 3]として採用された特種生徒が主な教育対象であったが、その他に憲兵を除く兵科下士官以下を召集[* 4]して「飛行機操縦ニ関スル修学ヲ為サシムルコト」も可能とすることが定められた。

担任業務の変更[編集]

1937年(昭和12年)9月、所沢陸軍飛行学校が廃止され、それまで同校で行われてきた操縦学生などの教育も本格的に熊谷陸軍飛行学校で行われるようになった[5]。同年12月、熊谷陸軍飛行学校令改正(勅令第600号)により特種生徒に操縦候補生[* 5]を加え、さらに同校において航空兵科尉官および下士官を特種学生とし、航法または気象に関する航空兵器の調査、研究なども行うことが定められた[6][7]。学校の編制は校長、幹事、本部、研究部、教育部、および材料廠となった。

1938年(昭和13年)1月、陸軍省告示第5号により一般からの召募試験に合格した操縦生徒は、前年12月に開校した東京陸軍航空学校に入校し基礎教育を行い、同校を卒業したのちに熊谷陸軍飛行学校で操縦教育を行うよう改められた[8]

少年飛行兵制定[編集]

1940年(昭和15年)4月、陸軍志願兵令(勅令第291号)、陸軍補充令改正(勅令第293号)、熊谷陸軍飛行学校令改正(勅令第296号)などにより、陸軍はそれまでの「航空兵科現役下士官ト為スベキ生徒」の制度を「少年飛行兵」制度として定めた。これにより従来までの熊谷陸軍飛行学校の操縦生徒は、操縦従事の少年飛行兵となる生徒と、同生徒の課程を修了して上等兵の階級を与えられる操縦従事の少年飛行兵に改められた[9][10][11]。同年7月、熊谷陸軍飛行学校令改正(勅令第501号)により、それまで行われていた飛行機操縦に従事する幹部候補生、操縦候補生、陸軍補充令第83条第1項の下士官候補者への教育は除外され[12]、新設された岐阜陸軍飛行学校などへ移管された。また前年(昭和14年)7月には、航法特種学生の教育が新設の白城子陸軍飛行学校に移管されている。これらにより熊谷陸軍飛行学校における被教育者は、操縦分科の少年飛行兵となる生徒および少年飛行兵の比率が高まった。他に1940年10月に開設された宇都宮陸軍飛行学校大刀洗陸軍飛行学校と合わせた3校で、操縦分科少年飛行兵の基本操縦教育を行った。

学校の閉鎖・軍隊化[編集]

1945年(昭和20年)2月、在内地陸軍航空教育部隊臨時編成(軍令陸甲第27号)により、熊谷陸軍飛行学校は航空教育団、錬成飛行隊、練習飛行隊、航空教育隊などからなる新設の第52航空師団(師団長:山中繁茂中将、司令部:熊谷)の一部に改編されるかたちで閉鎖された[13]。学校の根拠となる熊谷陸軍飛行学校令は、1945年(昭和20年)4月18日施行の「陸軍航空本部令外中三勅令改正等ノ件」(勅令第228号)により廃止された[14]

熊谷陸軍飛行学校の跡地は1945年8月、太平洋戦争大東亜戦争)の敗戦により同年9月に進駐したアメリカ陸軍第43師団によって接収され、以後約13年間米陸軍キャンプとして利用された。1958年(昭和33年)、同キャンプは日本政府に返還され、同年8月、航空自衛隊熊谷基地(住所:埼玉県熊谷市拾六間892)が発足し現在にいたっている[15]

年譜[編集]

  • 1935年(昭和10年)12月1日、埼玉県大里郡三尻村に設置。
  • 1938年(昭和13年)12月、 陸軍航空総監部の設立により、航空総監隷下の学校に移行。
  • 1938年(昭和13年)10月10日、昭和天皇行幸 [16]
  • 1940年(昭和15年)4月、「操縦生徒」の名称を「少年飛行兵となすべき生徒」および「少年飛行兵」に改める。
  • 1945年(昭和20年)2月、航空総軍直轄の第52航空師団に吸収される。
  • 1945年(昭和20年)4月18日、熊谷陸軍飛行学校令廃止。

分教場[編集]

現存する桶川分教場跡

熊谷陸軍飛行学校は本校の置かれた埼玉県大里郡のほかにも、各地に所在する既存あるいは新設の陸軍飛行場に分教場(のちに分教所と改称[* 6])を設置し、教育を行った。分教場または分教所は被教育者の在校数、あるいは他の陸軍飛行学校開設に応じて時宜により様々な陸軍飛行場が指定あるいは指定外となっており、設置が固定されたものではなかった。下記は熊谷陸軍飛行学校の開校から廃止までの間に分教場または分教所として使用されたことが確認できる陸軍飛行場である[17][18][19][20][21][22][23][24][25][26]

岩手陸軍飛行場(岩手県和賀郡藤根村)、真室川陸軍飛行場(山形県最上郡真室川村)、仙台陸軍飛行場(宮城県仙台市霞ノ目)、増田陸軍飛行場(名取陸軍飛行場とする陸軍部内文書あり、宮城県名取郡玉浦村)、原町陸軍飛行場(原ノ町陸軍飛行場とする陸軍部内文書あり、福島県相馬郡太田村)、矢吹陸軍飛行場(福島県西白河郡矢吹町)、那須野陸軍飛行場(栃木県那須郡黒磯町)、金丸原陸軍飛行場(栃木県那須郡金田村)、壬生陸軍飛行場(栃木県下都賀郡南犬飼村)、下館陸軍飛行場(茨城県真壁郡黒子村)、前橋陸軍飛行場(群馬県群馬郡堤ヶ岡村)、新田陸軍飛行場(群馬県新田郡生品村)、館林陸軍飛行場(群馬県邑楽郡多々良村)、児玉陸軍飛行場(埼玉県児玉郡丹荘村)、桶川陸軍飛行場(埼玉県北足立郡川田谷村)、所沢陸軍飛行場(埼玉県入間郡所沢町)、相模陸軍飛行場(神奈川県愛甲郡中津村)、甲府陸軍飛行場(山梨県中巨摩郡玉幡村)、松本陸軍飛行場(長野県東筑摩郡神林村)、上田陸軍飛行場(長野県上田市中之条)、伊那陸軍飛行場(長野県上伊那郡伊那町)、各務ヶ原陸軍飛行場(岐阜県稲葉郡那加町)、菊池陸軍飛行場(熊本県菊池郡菊池村)、高鍋陸軍飛行場(宮崎県児湯郡川南村)、新田原陸軍飛行場(宮崎県児湯郡新田村)、群山陸軍飛行場(朝鮮全羅北道)、大邱陸軍飛行場(朝鮮慶尚北道)。

桶川分教場は市有形文化財に指定され、老朽化に伴い平成30年度から平成31年度にかけて復原整備工事を行っている。整備には寄付等を募っている。

歴代校長[編集]

  • 儀峨徹二 少将:1935年12月1日 - 1936年8月1日[27]
  • 長沢賢二郎 少将:1936年8月1日[28] - 1937年8月2日
  • 江橋英次郎 中将:1937年8月2日 - 1938年12月10日 
  • 岩下新太郎 少将:1938年12月10日 - 1940年12月2日
  • 本郷義夫 少将:1940年12月2日 - 1943年6月10日[29](在職中に中将進級)
  • 松岡勝蔵 少将:1943年6月10日[29] - 1943年12月11日[30](在職中に中将進級)
  • 平田勝治 少将:1943年12月11日[30] - 1944年10月5日[31]
  • 加藤敏雄 大佐:1944年10月5日[31] - 1945年2月20日[32] (宇都宮陸軍飛行学校長兼職)

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 隷属(れいぞく)とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧 第一巻』61頁
  2. ^ 材料廠(ざいりょうしょう)とは、器材の修理、補給、管理などを行う部署のこと。
  3. ^ 軍隊外で飛行機操縦を修得したのちに陸軍の下士官になることを志願する者。
  4. ^ この場合の召集とは在郷軍人を軍隊に召致することではなく、既に軍務についている軍人を特別教育のため指名することである。
  5. ^ 高等教育の学歴を持ち、民間で飛行機操縦を習得したのちに陸軍の予備役将校または下士官を志願する者。
  6. ^ 1940年7月31日施行の熊谷陸軍飛行学校令改正(勅令第501号)の第9条で「(前略)分教所ヲ置クコトヲ得」と定められた。それまで陸軍部内文書では「分教場」という文言が使用されていた。

出典[編集]

  1. ^ 御署名原本・昭和八年・勅令第六八号・陸軍飛行学校ニ於ケル生徒教育ニ関スル件(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03021891500 
  2. ^ 『翼をささえて』15-24頁
  3. ^ 御署名原本・昭和十年・勅令第二二四号・熊谷陸軍飛行学校令制定昭和八年勅令第六十八号(陸軍飛行学校ニ於ケル生徒教育ニ関スル件)廃止(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03021999200 
  4. ^ 彙報 熊谷陸軍飛行学校設置 『官報』第2682号、1935年12月10日
  5. ^ 大日記甲輯昭和12年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01001479100 
  6. ^ 御署名原本・昭和十二年・勅令第六〇〇号・熊谷陸軍飛行学校令中改正(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022139200 
  7. ^ 彙報 熊谷陸軍飛行学校特種(気象)学生入校 『官報』第3282号、1937年12月9日
  8. ^ 告示 陸軍省第5号 『官報』第3321号、1938年1月31日
  9. ^ 御署名原本・昭和十五年・勅令第二九一号・陸軍志願兵令(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022469100 
  10. ^ 御署名原本・昭和十五年・勅令第二九三号・陸軍補充令及昭和十二年勅令第六百五十四号(陸軍補充令中改正)中改正(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022469300 
  11. ^ 御署名原本・昭和十五年・勅令第二九六号・熊谷陸軍飛行学校令中改正(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022469600 
  12. ^ 御署名原本 ・昭和十五年・勅令第五〇一号・熊谷陸軍飛行学校令中改正(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A03022490100 
  13. ^ 『陸軍軍戦備』475頁
  14. ^ 御署名原本・昭和二十年・勅令第二二八号・陸軍航空本部令外三勅令中改正等ノ件(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A04017733600 
  15. ^ 基地の歴史/熊谷基地
  16. ^ 枢密院文書・宮内省往復・稟議・雑書・昭和十三年(国立公文書館)』 アジア歴史資料センター Ref.A06050789100 
  17. ^ 昭和14年 「乙輯 第2類 第1冊 土地建物」(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007166100 
  18. ^ 昭和14年5月 「壹大日記」(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C04014732200 
  19. ^ 昭和15年 「乙輯 第2類 第1冊 建物」(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01002335500 
  20. ^ 昭和14年 「乙輯 第2類 第4冊 衛生材料」(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007290200 
  21. ^ 昭和15年 「乙輯 第2類 第5冊 衛生材料」(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007386600 
  22. ^ 來翰綴(陸密)第1部昭和15年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007784900 
  23. ^ 陸密綴昭和14年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007769900 
  24. ^ 陸密綴昭和14年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007777600 
  25. ^ 陸密綴昭和19年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C01007844000 
  26. ^ 陸密綴 昭和18年~19年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120506500 
  27. ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和11年9月1日調
  28. ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和11年9月1日調
  29. ^ a b 陸軍異動通報綴 暁2948部隊 昭18年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120890900 
  30. ^ a b 陸軍異動通報綴 自第203号 至236号 昭18年11月16日~18年12月28日(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120897700 
  31. ^ a b 陸軍異動通報 5/6 昭19年9月1日~10月30日(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120922200 
  32. ^ 陸軍異動通報 2/4 昭20年(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C12120934000 

参考文献[編集]

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』初版、東京大学出版会、1991年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧 第一巻』芙蓉書房出版、1993年。
  • 陸軍航空士官学校史刊行会編『陸軍航空士官学校』1996年。
  • 白楠会編『翼をささえて 陸軍少年航空兵第一期技術生徒』1986年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史部『陸軍軍戦備』〈戦史叢書朝雲新聞社、1979年。
  • 大久保弘一『陸軍読本』日本評論社、1938年。(国立国会図書館デジタル化資料)

関連項目[編集]